Tokyo Creative、自治体・DMOのインバウンド施策を支援するホワイトペーパー第1弾<情報発信の概要理解 編>を無料公開
~インバウンド復活のいま着手すべき、顧客から逆算するSNS活用術を紹介~
日本人と外国人の“両目線”を生かした動画で自治体や企業の外国人へのアプローチを支援するTokyo Creative株式会社(所在地:東京都墨田区、代表取締役:中川智博・小野沢隆、https://www.tokyocreative.jp/ja/ )は、自治体・DMO(観光地域づくり法人)がYouTubeやInstagramなどのSNSをインバウンド集客に活用するためのポイントや事例をまとめたホワイトペーパー「自治体・DMO向け デジタルマーケティング基礎講座」の第1弾<情報発信の概要理解 編>を、Tokyo CreativeのHP内( https://www.tokyocreative.jp/ja/document )にて、本日2023年6月6日(火)より公開します。
- 「自治体・DMO向け デジタルマーケティング基礎講座」ダウンロードURL
※本ホワイトペーパーは、自治体・DMO関係者の方に限り無料でダウンロード可能です。
- インバウンド復活の今こそ着手すべき、デジタルマーケティングをゼロから学べる
今回公開する第1弾<情報発信の概要理解 編>では、「観光におけるデジタルマーケティングとは何か」「マーケティング施策の具体例」「どんなゴールを設けるべきか」「まずは何をすべきか」という基本の“き”について100社を超える自治体や企業などのサポートで培ってきたTokyo Creativeのノウハウや事例などを用いながら紹介しています。
- Tokyo Creativeとは
自治体・DMOの観光戦略をはじめ、動画に紐づく施策を、日本人・外国人の“両目線”で⽴案・企画・実⾏しています。企画・監修した福島市のプロモーション動画は、『クールジャパン動画コンテスト2021』地方自治体部門の奨励賞受賞に続き、『クールジャパン動画コンテスト2023』のムービー部門で全289件の応募の中からグランプリを受賞。三重県赤目四十八滝の外国人向けプロモーション動画は計36万回再生を突破するなど、これまで100社を超える自治体や企業などのサポートで培ってきたノウハウと、自社で抱えている日本最大級である在日外国人インフルエンサーに紐づく約1,700万人の日本好き外国人コミュニティを活用し、成果につながる支援を可能にしています。
- 代表取締役 プロフィール
中川 智博(なかがわ・ともひろ)
1987年4月9日(36歳)、滋賀県出身
2011年同志社大学文化情報学部卒業後、複数社を経て、2018年5月Tokyo Creative入社。
2020 年10月代表取締役に就任。
YouTubeなどを活用したデジタルマーケティングを得意とし、インバウンドに関するノウハウの啓蒙活動も実施。これまで自治体、DMO、企業の海外デジタルマーケティングを100社以上支援しており、観光・デジタルマーケティングに関連する講演は、外務省、新潟市、三重大学、川村学園女子大、杏林大学等他多数で実績あり。
観光庁「インバウンドの地方誘客促進のための専門家」、観光庁「世界水準のDMO形成促進事業」における外部専門人材認定や、農林水産省が推進する「農泊地域課題解決の専門家」、東京観光財団運営「観光まちづくりアドバイザー」、杏林大学「地域総合研究所客員研究員」など精力的に活動。
- 会社概要
社名 :Tokyo Creative株式会社
設立 :2013年8年
代表者 :代表取締役 中川智博・小野沢隆
所在地 :東京都墨田区横綱1-10-5 KOKUGIKA FRONT BUILDING レッドホースコーポレーション株式会社内
資本金 :9,000万円
URL :https://www.tokyocreative.jp/ja/
業務内容:訪日インバウンド集客事業、訪日インバウンド関連事業、タレントマネジメント事業
お問合せ:info@tokyocreative.jp
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザーログイン既に登録済みの方はこちら
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像