NICE、2025年第1四半期のクラウド売上高が前年同期比12%増となり、2025年通期のEPSガイダンスを上方修正

• PSは前年同期比で2桁成長

• 営業キャッシュフローは2億8,500万ドルと四半期過去最高を記録し、前年同期比12%増加

• 5億ドルの自社株買い戻しプログラムを発表

【ニュージャージ州ホーボーケン、2025年5月15日】AIを活用したセルフサービスとオペレーター支援型CXソフトウェアの世界的リーダーであるNICE（NASDAQ:NICE、日本法人　ナイスジャパン株式会社　社長　オリビエ・ジオレット）は本日、2025年3月31日に終了した第1四半期の業績を前年同期比で発表しました。

■2025年第1四半期 財務概要

GAAP	Non-GAAP
総売上は7億20万ドルで、6%増加	総売上は7億20万ドルで、6%増加
クラウドの売上は5億2,630万ドルで12%増加	クラウドの売上は5億2,630万ドルで12%増加
営業利益は1億4,820万ドルで、22％増加	営業利益は2億1,360万ドルで、7％増加
営業利益率は21.2%（前年度18.4%）	営業利益率は30.5％(前年度30.3%)
希薄化後 EPS は 2.01ドルで、26% 増加	希薄化後 EPS は 2.87ドルで、11% 増加
営業キャッシュフローは2億8,510万ドルで12％増加

NICEの最高経営責任者（CEO）であるスコット・ラッセル（Scott Russell）は、次のように述べています。「引き続き好調な四半期を報告できることを嬉しく思います。第1四半期のクラウド売上高は前年同期比12%増となり、営業利益率のさらなる拡大と1株当たり利益の2桁増など、継続的な収益性を牽引しました。また、第1四半期は過去最高の四半期キャッシュフローを達成し、営業キャッシュフローは2億8,500万ドル（前年同期比12%増）に増加しました。業界をリードする当社の財務プロファイルは、競合他社との差別化を維持し、長期的な成長を加速するための戦略的な投資を行うための優れた財務柔軟性を確保しています」

ラッセルは続けます。「私たちは急速に進化する市場で事業を展開しており、AIはこの変革を推進する触媒となっています。当社は業界をリードするAIプラットフォーム「CXone Mpower」を提供しています。顧客サービス業務へのAI活用を求める組織や企業が増えるにつれ、当社のCX AIクラウドプラットフォームへの注目が高まっています。実際、第1四半期のAIとセルフサービスによる収益は前年比39%増加しており、これは当社のプラットフォームの価値を明確に証明しています。私たちは、インタラクションのオーケストレーションにとどまらず、カスタマーサービスジャーニー全体に組み込まれたエージェントAIを活用し、インテントから解決まで、エンドツーエンドの自動化を実現しています」

◆第1四半期(3月31日に終了)のGAAP財務ハイライト

売上：2025年第1四半期の総売上は、2024年第1四半期の6億5,930万ドルに対して、 6%増の7億20万ドルでした。

粗利益：2025年第1四半期の売上総利益は2024年第1四半期の4億3,660万ドルに対して、4億6,810万ドルでした。2025年第1四半期の売上総利益率は2024年第1四半期の66.2%に対して、66.9%でした。

営業利益：2025年第1四半期の営業利益は、2024年第1四半期の1億2,140万ドルに対して22%増の1億4,820万ドルでした。2025年第1四半期の営業利益率は、2024年第1四半期の18.4%に対して21.2%となりました。

純利益：2025年第1四半期の純利益は、2024年1四半期の1億640万ドルに対して22%増の1億2,930万ドルでした。2025年第1四半期の純利益率は、2024年第1四半期の16.1%に対して18.5%でした。

完全希薄化後1株当たり利益：2025年度第1四半期の希薄化後1株当たり利益は、2024年第1四半期の1.60ドルに対して、26%増の2.01ドルとなりました。

営業キャッシュフローとキャッシュバランス：2025年第1四半期の営業キャッシュフローは2億8,510万ドルで、そのうち2億5,230万ドルを自社株買いに充当しました。2025年3月31日現在、現金および現金同等物、短期投資の合計は16億1,070万ドルとなりました。借入金（ヘッジ商品控除後）は4億5,920万ドルで、純現金および投資は11億5,150万ドルとなりました。

◆第1四半期（3月31日に終了）のNon-GAAP決算概要

売上：2025年第1四半期のNon-GAAPベースの売上は、2024年第1四半期の6億5,930万ドルに対して、6％増の7億20万ドルとなりました。

粗利益：2025年第1四半期のNon-GAAP粗利益は、2024年第1四半期の 4 億 6,770 万ドルに対して、4億8,920万ドルに増加しました。2025年第1四半期のNon-GAAP粗利益率は、2024年第1四半期の70.9%に対して69.9%になりました。

営業利益：2025年第1四半期のNon-GAAP営業利益は、2024年第1四半期の1億 9,980万ドルに対して7%増の2億1,360万ドルでした。2025年第1四半期のNon-GAAP営業利益率は、2024年第1四半期の30.3%に対して30.5%となりました。

純利益：2025年第1四半期のNon-GAAP純利益は、2024年第1四半期の1億7,160 万ドルに対して、8%増の1億 8,500 万ドルとなりました。2025年第1四半期のNon-GAAP純利益率は、2024年第1四半期の26.0%に対して、26.4%となりました。

完全希薄化後一株当たり利益：2025年第1四半期のNon-GAAP希薄化後1株当たり利益は、2024年第1四半期の2.58ドルに対して11%増の2.87ドルとなりました。

2025年第2四半期および通年ガイダンス：

2025年第2四半期：2025年第2四半期のNon-GAAPベースの総売上は7億900万ドルから7億1,900万ドルの範囲になると予想され、2024年同期と比較して中間値で7%増となる見込みです。

2025年第2四半期のNon-GAAPベースの希薄化後1株当たり利益は2.93ドルから3.03ドルの範囲になると予想され、2024年同期と比較して中間値で13%増となる見込みです。

2025年通年：2025年通年のNon-GAAPベースの総売上は29億1,800万ドルから29億3,800万ドルの範囲になると予想され、2024年通年と比較して中間値で7%増となる見込みです。

2025年度通年のNon-GAAPベースの希薄化後1株当たり利益は12.28ドルから12.48ドルの範囲になると予想され、2024年通年と比較して中間値で11%増となる見込みです。

◆Non-GAAP財務指標について：

本プレスリリースにはNon-GAAPベースの財務指標が含まれています。Non-GAAP財務指標は、株式報酬、買取無形資産償却、買収関連費用、債務割引償却、債務消滅損失およびNon-GAAP調整による税効果を除外して調整したGAAP財務指標で構成されています。

当社は、これらのNon-GAAP財務指標が対応するGAAP財務指標と併用されることで、当社の財務業績に関する有用な補足情報が投資家に提供されると考えています。当社は、Non-GAAP財務指標が当社の事業の継続的な業績を示す指標として投資家に有用であると考えています。当社経営陣は、当社事業を理解、管理、評価し、財務上、戦略上、および営業上の意思決定を行うために、Non-GAAPベースの補足的財務指標を社内で定期的に使用しています。これらのNon-GAAP財務指標は、経営陣が将来の計画や予測を立てる際に重要な要素の一つとして活用しています。

当社のNon-GAAP財務指標は、単独で評価されるものではなく、GAAPの財務指標の代わりとするものでもありません。必ずGAAPに準拠して作成された連結財務諸表とあわせてご参照ください。また、当社のNon-GAAP財務指標は、他の企業が使用するNon-GAAP財務指標とは大きく異なる場合があります。GAAP ベースと Non-GAAP ベースの業績の調整は、連結損益計算書直後の表で行っています。

当社はNon-GAAPベースでのみ業績見通しを提供しています。GAAPベースの業績として報告される将来の事象は予測不可能かつ不確実であり、将来起こりうる企業買収の影響など、GAAPとNon-GAAPベースの財務指標間の調整が必要となるため、GAAPからNon-GAAPへのガイダンスの調整はできません。従って、将来の期間について、Non-GAAPベースの財務指標に基づくガイダンスを、対応する GAAPベースの財務指標に調整することは、不合理な努力を伴わない限り可能ではありません。

NICEについて：

NICE(NASDAQ：NICE)は、世界中のあらゆる規模の企業にとって、重要なビジネス指標を満たしながら、卓越したカスタマーエクスペリエンスを実現するためのサポートを提供しています。NICEは、世界No.1のクラウド・ネイティブ・カスタマー・エクスペリエンス・プラットフォーム「CXone」を中心に、AIを活用したコンタクトセンター向けセルフサービスおよびエージェント支援型CXソフトウェアの分野で世界的なリーダーです。150カ国以上、25,000社以上の企業、さらに、Fortune 100企業のうち85社以上の企業がNICEと提携し、あらゆる顧客対応を変革し、向上させています。

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将来の見通しに関する記述：

このプレスリリースには、1995年米国証券民事訴訟改革法の定義による将来予想に関する記述が含まれています。将来予想に関する記述は、「〜と信じる（believe）」、「〜と期待する（expect）」、「〜を目指す（seek）」、「〜かもしれない（may）」、「〜する（will）」、「〜するつもり（intend）」、「〜すべき（should）」、「〜と見込む（project）」、「〜を予想する（anticipate）」、「〜を計画する（plan）」、「〜を見積もる（estimate）」など、将来を示唆する語句によって識別できる場合があります。

将来予想に関する記述は、当社の経営陣の現在の信念、期待、および想定に基づいています。これらの信念、期待、および想定は、当社の事業、業績、将来の計画および戦略、予測、予想される出来事および動向、経済環境、およびその他の将来の状況に関するものです。将来予想に関する記述の例には、当社の収益および利益に関するガイダンス、ならびに当社のクラウド、アナリティクス、および人工知能事業の成長が含まれます。

将来予想に関する記述は、経済、競争、その他の要因を含む、予測困難で経営陣の管理が及ばない大きな不確実性、偶発性、およびリスクに本質的に左右されます。当社は、これらの記述が将来の業績を保証するものではなく、投資家はこれらに過度に依存すべきではないことを警告します。実際の結果が将来予想に関する記述で明示または暗示されているものと大きく異なる可能性のある、重要な既知および未知の要因および不確実性が存在または将来的に存在します。これらの要因には、経済状況および事業環境の変化、競争、当社の成長戦略の成功、当社のクラウドSaaS事業の成功および成長、追加買収の実施または買収した事業、製品、技術および人員の効果的な統合の困難、第三者のクラウドコンピューティングプラットフォームプロバイダー、ホスティング施設およびサービスパートナーへの当社の依存、技術および市場要件の急速な変化、特定の製品およびサービスへのAI機能の実装、当社製品に対する需要の低下などが含まれますが、これらに限定されません。新しい技術、製品、アプリケーションをタイムリーに開発および導入できないこと、市場シェアの喪失、サイバーセキュリティ攻撃やその他のセキュリティインシデント、プライバシーに関する懸念や当社の事業に影響を与える法律、為替レートや金利の変動、当社の世界規模の事業運営から生じる追加の税負担の影響、当社の事業や世界経済を混乱させる可能性のある政情不安や武力紛争から生じるものを含む予期せぬ出来事や地政学的状況の影響、有能な人材を採用および維持する当社の能力、新たに制定または改正された法律、規制、基準が当社および当社製品に及ぼす影響、米国証券取引委員会（「SEC」）への提出書類に記載されているその他のさまざまな要因や不確実性。

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