【活用現場を追う】アルペンが語る“シフトと採用をつなぐ運用改革”

— R-Shift導入から3年半、オーエムネットワークが見た「デジタル活用のリアル」

オーエムネットワーク株式会社

2026年1月6日 10時08分

全国411店舗・1.8万人が働くアルペンでは、従来アナログ管理だったシフト作成と人員計画が、ここ数年で大きく変わりつつあります。店舗の稼働実態がリアルタイムで把握できるようになり、人員過不足の判断が迅速化。さらに採用戦略にも波及しつつあり、店舗運営セクションと採用セクションが一つのツールを通じてチームとして連携が高まるようになりました。
今回は、R-Shift運営のメイン担当竹松氏を中心に、店舗運営を統括するマネージャー佐藤氏、採用領域を担う佐伯氏にもお話を伺い、その変化のプロセスと成功要因を掘り下げました。本記事はR-Shiftを提供するオーエムネットワークによる取材をもとにまとめた業界向けレポートです。

■背景・課題：人が足りない理由が“見えない”構造

アルペンでは、R-Shift導入以前、紙ベースのシフト提出や手書きによる本部指示の反映が中心でした。各店舗の稼働状況や人員過不足を把握することは難しく、シフト作成には毎月7〜8時間を要していました。また、ワークスケジュールは作成に1日2〜3時間かかるケースもあり、店長の負荷は大きいものでした。

こうした“現場の見えなさ”は採用活動にも影響していました。
どの店舗が本当に不足しているのか、どの作業にどれだけの人材が必要なのかが把握できず、現場からの打診ベースで採用を進めざるを得ない状況が続いていました。採用後も、契約時間と実際の稼働がかみ合っていたのかの確認が難しかったといいます。

多業態・多店舗を抱える同社にとって、シフトと採用が個別に運用される構造は、生産性に直結する大きな課題でした。「必要なときに必要な人を配置する」という理想形にすることが、前提となる実態データがないために実現しづらかったのです。

■取り組み①：店舗ごとの“作り方の差”を埋める運用改善

アルペンがR-Shiftを取り入れたのは、シフト作成の効率化だけが目的ではありませんでした。
同社では長年、多業態・多店舗の特性ゆえに、店舗ごとでシフト作成の進め方や理解度に差が生まれやすいという課題がありました。特に紙ベースの運用では、店長ごとの経験や習慣が色濃く反映され、結果として本部が把握したい作業計画や人員の状況が均一に見えないという問題が生じていました。

そこで同社は、2022年春にR-Shiftを導入し、まずは“店舗運用のばらつき”に丁寧に向き合うことからスタートしました。年齢層が高い店舗や、デジタルツールに慣れていない店舗もある中で、いきなり共通ルールを浸透させるのではなく、複数グループに分けた説明会を実施し、現場ごとに必要なサポートを行いました。

運用開始後も、利用状況のデータを確認しながら、つまずきのある店舗には個別でフォローを実施。よく寄せられる質問は全店向けにガイドとしてまとめ、どの店舗でも迷わず運用できるように整えていきました。

記者コメント

取材前の調べで、R-Shiftにある「本部からのお知らせ機能」がとても丁寧に使われているなという印象だったので、こちらのコメントを聞いて納得でした。店舗に必要な情報が適切なタイミングで届く運用が確立していました。こうした情報発信の積み重ねが、店舗運用のばらつきを少しずつ縮めていったのだと感じました。

■取り組み②：ワークスケジュールへのこだわり

「しっかりと納期は示すこと」

「ワークスケジュールは原則作業で埋め尽くすこと」

アルペンでは、いかに作業を計画的に行い、なおかつそこに必要な人を投下できるかは、ワークスケジュールとシフトの精度にかかっているため、店舗の稼働計画では最重要事項とし、具体的な指針としては上記2点を注力していました。

さらに、スポーツ・アウトドア業態特有の「専門スキルを要する売場」に対応するため、スタッフの得意領域や作業スキルをR-Shift上で把握し、ワークスケジュールへ反映できるようになりました。これにより、作業計画とシフトの整合性が高まり、働く人の配置判断にも説得力が生まれています。

■得られた効果・成果：データが採用判断を動かし始めた

R-Shift導入後、もっとも大きな変化は 店舗の稼働実態を数値でつかめるようになったこと です。
その結果、シフトと採用の運用が明確に連動し始めました。

店舗では、シフト作成時間が平均3時間、早い店舗で1時間と、従来の半分以下の負荷となりました。ワークスケジュールの作成時間もこれまでの半分程度と大幅に削減され、店長は売場改善やスタッフ育成へ時間を振り向けられるようになりました。

本部側では、各店舗の作業割当状況や人員過不足が把握しやすくなり、「どの店舗にどの時間帯のスタッフが必要か」が定量的にわかるようになりました。これにより、採用は従来の“感覚ベース”から“根拠ある判断”へと変化しています。

スタッフにとっても、シフトの申請がしやすくなり、希望が通りやすくなったことで、働き方の満足度向上につながっています。

■今後の展望：契約と実態のギャップを埋める運用へ

アルペンでは今後、自動作成精度の向上や、契約時間と実際の稼働の乖離を見える化・適正化するなど、より高度な運用改善に取り組む予定です。また、使用人時の活用状況の分析や、より精緻な人員配置の判断につながる仕組みづくりも視野に入れています。

多業態・多店舗を統合して運営する同社にとって、シフトと作業計画は店舗運営の中核を成す領域です。3年半の取り組みで、現場運営と採用が連動する体制が整ったいま、次のフェーズとして「働く人が契約通りに無理なく力を発揮できる環境づくり」を目指しています。

■インタビュアーコメント

今回店舗運営セクションへの取材に対して、人事の方もご協力くださり、「採用して終わりではなく、契約と実際の働き方が一致しているかまで見届けたい」という姿勢が強く印象に残りました。人を採用し、配置し、店舗の充足率をモニタしながら、働き方を整える。
この一連のプロセスをきれいごとにせず、現場のリアルと向き合いながら改善しているのがアルペン様の特徴だと感じました。

デジタル化は目的ではなく手段。アルペンの3年半の取り組みは、店舗運営改善の取り組みが、採用にもいい影響を広げた好例であり、同じ課題に向き合う小売企業にとって確かな示唆になると感じました。