【「マーケティング用語の理解度チェック」に関する調査】「CTR」は若手社員の認知度3割以下。8割以上がマーケティング用語を知らないことで、業務に苦戦したと回答する結果に。

最も知られているマーケティング用語は、「CPA(Cost Per Acquisition)」が43.3%を占める結果に。

マーケティングにおける市場は常に進化し続けており、その変化に適応するためには、

従業員がマーケティング用語を理解していることが不可欠です。特に、入社3年以内の若手社員は、この急速な変化に追いつくためには、継続的な学習と用語の理解が求められます。しかし、マーケティング用語を理解しているのか、またその知識が業務にどのように役立っているのかは、明確には分かっていません。

そこで今回、株式会社リンクアンドパートナーズは、IT企業のマーケティング事業部に所属する勤務年数3年以内の方501名を対象に、「マーケティング用語の理解度チェック」に関する調査を実施しました。

▼本調査レポート資料のダウンロードはこちら

https://service.link-ap.com/whitepaper30


・調査設問

Q1:次のうち、知っているマーケティング用語を全て選択してください。(複数回答可)

Q2:マーケティング用語の理解度を教えてください

Q3:普段の業務におけるマーケティング用語の使用頻度を教えてください

Q4:マーケティング用語を知らなかったことが要因で、業務上で苦戦した経験はありますか?

Q5:業務上で苦戦した具体的な場面を教えてください。(複数回答可)

Q6:普段、マーケティング用語をどのようにして学習していますか?(複数回答可)

Q7: 社内にマーケティング用語について教えてくれる先輩や環境が存在すると感じますか?

Q8:マーケティング用語の理解が業務上でどの程度重要だと感じますか?

Q9:社内コミュニケーションの中で、マーケティング用語はどの程度活用されていますか?

Q10:マーケティング用語の知識向上のために、会社が実施するべきだと思う施策を教えてください。(複数回答可)

※原則として小数点以下第2位を四捨五入し表記しているため、合計が100%にならない場合があります。

以下に、調査結果の一部を紹介いたします。

本プレスリリースの転載ではなく、記事内容/グラフ/データなどを引用される際は、必ず下記リンクを出典元としてご記載いただくよう何卒ご協力お願い申し上げます。

https://service.link-ap.com/whitepaper30


・最も知られているマーケティング用語は、「CPA(Cost Per Acquisition)」が43.3%と判明。

「Q1:次のうち、知っているマーケティング用語を全て選択してください。(複数回答可)」と質問したところ、上位から「CPA(Cost Per Acquisition)」が43.3%、次いで「CTR(Click Through Rate)」「SEO(Search Engine Optimization)」が同率で29.5%、「ROI(Return on Investment)」が29.3%という回答になりました。

・CPA(Cost Per Acquisition) 43.3%

・CTR(Click Through Rate) 29.5%

・SEO(Search Engine Optimization) 29.5%

・ROI(Return on Investment) 29.3%

・KPI(Key Performance Indicator) 26.8%

・B2C(Business to Consumer) 20.4%

・B2B(Business to Business) 18.8%

・SEM(Search Engine Marketing) 18.6%

・CRM(Customer Relationship Management) 18.2%

・PPC(Pay Per Click) 18.0%

・SaaS(Software as a Service) 17.6%

・Influencer Marketing(インフルエンサーマーケティング) 16.2%

・Conversion Rate(転換率) 15.8%

・Content Marketing(コンテンツマーケティング) 15.6%

・UX(User Experience) 15.2%

・Retargeting(リターゲティング) 14.8%

・Lead Generation(リードジェネレーション)  13.8%

・CAC(Customer Acquisition Cost) 10.8%

・あてはまるものはない 7.6%

・その他 0.4%


・8割以上の若手社員が、マーケティング用語を知らなかったことが要因で、業務上で苦戦した経験があると判明。

「Q4:マーケティング用語を知らなかったことが要因で、業務上で苦戦した経験はありますか?」では、「はい」が86.4%、「いいえ」が13.6%という回答になりました。


・業務上で苦戦した具体的な場面は、「社外・社内とのミーティング時」が59.8%で最多に。

「Q5:業務上で苦戦した具体的な場面を教えてください。(複数回答可)」と質問したところ、上位から「社外・社内とのミーティング時」が59.8%、「上司とのコミュニケーション時」が44.6%、「報告書やプレゼンテーションの作成時」が41.3%という回答になりました。


・マーケティング用語の知識向上のために、会社が実施するべきだと思う施策として、「用語解説を含むマニュアルや資料の提供」が上位を占める。

「Q10:マーケティング用語の知識向上のために、会社が実施するべきだと思う施策を教えてください。(複数回答可)」では、上位から「用語解説のマニュアルや資料の配布」が52.5%、「定期的な研修やセミナー」が41.9%、「上司や先輩からの指導・育成」が36.9%という回答になりました。


・まとめ

今回は、IT企業のマーケティング事業部に所属する勤務年数3年以内の方501名を対象に、「マーケティング用語の理解度チェック」に関する調査を実施しました。

上記の調査結果から、まず知られているマーケティング用語に関しては、「CPA(Cost Per Acquisition)」が43.3%で最多を占め、それに続いて「CTR(Click Through Rate)」「SEO(Search Engine Optimization)」が共に29.5%で認識されていることが判明しました。また、「ROI(Return on Investment)」は29.3%でした。この結果は、特定のマーケティング用語が業界内で広く知られているものの、全体的な用語の理解度にはまだ差があることを示唆しています。

さらに、「Q4:マーケティング用語を知らなかったことが要因で、業務上で苦戦した経験はありますか?」という質問に対しては、多数の回答者(86.4%)が「はい」と回答し、これはマーケティング用語の知識不足が業務における具体的な障害となっている現実を浮き彫りにしているといえるでしょう。

Q4を踏まえ、「Q5:業務上で苦戦した具体的な場面を教えてください。(複数回答可)」によると、最も多かったのは「社外・社内とのミーティング時」(59.8%)であり、これはコミュニケーションの場での用語の理解が重要であることを示しています。次いで「上司とのコミュニケーション時」(44.6%)と「報告書やプレゼンテーションの作成時」(41.3%)という結果が続き、これらのデータからは、マーケティング用語の不足が多様な業務プロセスに影響を及ぼしていることが判明しました。

最後に、「Q10:マーケティング用語の知識向上のために、会社が実施するべきだと思う施策を教えてください。(複数回答可)」では、「用語解説のマニュアルや資料の配布」が52.5%で最も支持され、「定期的な研修やセミナー」が41.9%、そして「上司や先輩からの指導・育成」が36.9%と続きました。この結果からは、用語の理解を深め、業務効率を向上させるためには、教育的アプローチと資料の提供が重要であることを示唆しています。

以上から、マーケティング用語の知識は業務上のコミュニケーションや文書作成において重要であり、その不足が具体的な業務の障害となっていることが分かります。そのため、企業は従業員の知識向上を目指し、定期的な研修、資料の配布、そして実践的な指導が求められているのではないでしょうか。

資料では、マーケティング用語の理解度やマーケティング用語をどのように学習しているのかについてまとめておりますので、ぜひご覧ください。

https://service.link-ap.com/whitepaper30


・リンクアンドパートナーズが提供する調査PR「PRIZMA」

ファクトデータを基にプレスリリースを打つ「PRIZMA」というサービスで、貴社専属のPRチームを提供します。1,022万人もの多種多様なモニターによるリアルなアンケート結果に裏付けられたリリースが、あらゆる業界のお客様における商品・サービスの認知度向上と企業ブランディングに貢献します。

さらに、調査結果をホワイトペーパー、メルマガコンテンツなどにも活用可能で、お客様のマーケティングも幅広くサポートいたします。

また、実績と経験が豊富な広報・PR活動のプロが、企画立案からメディア配信に至るまでをワンストップで行うため、低コストにもかかわらず、高いクオリティーでプレスリリースを提供できます。これにより、新商品の発売や新サービスのリリースといった切り口に依存せず、定期的な高品質のプレスリリース配信が可能となり、中長期的な広報戦略としてもご活用いただけます。

無料相談はこちら:https://timerex.net/s/lap_1979/0fb5e8dc


・広報担当者・マーケ担当者ご担当者様必見の無料ホワイトペーパー・コンテンツ集

▼無料ホワイトペーパー

 〜「企業のインバウンド流入経路」に関する調査|

https://service.link-ap.com/whitepaper10

 〜企業のDX戦略の裏側に関する調査|

https://service.link-ap.com/whitepaper24

▼コンテンツ集

・プレスリリースは任せるべき?PR会社が代行のメリットや代行内容を徹底解説!

https://service.link-ap.com/blog/c39

・メディア掲載される方法とは?メディアの種類もご紹介!

https://service.link-ap.com/blog/15

株式会社リンクアンドパートナーズ

株式会社リンクアンドパートナーズ

社名:株式会社リンクアンドパートナーズ
本社所在地:東京都渋谷区渋谷2丁目12−9エスティ青山ビル2F
代表取締役:中村 泰介
設立:2011年3月
事業内容:ブランドコンサルティング
コンテンツマーケティング
ネット集客支援
メディアPR代行
HP:https://www.link-ap.com/
TEL:03-5468-9902(代)
FAX:03-5468-9913

このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります

メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。

すべての画像


会社概要

URL
https://www.link-ap.com
業種
サービス業
本社所在地
東京都渋谷区渋谷2-12-9 エスティ青山ビル1F~5F
電話番号
03-5468-9902
代表者名
中村 泰介
上場
未上場
資本金
1億3694万円
設立
2011年03月