「Inside Sales Conference2021」にレブコム代表取締役 會田武史が登壇
株式会社RevComm(レブコム、本社:東京都渋谷区、代表取締役:會田武史、以下RevComm)は、Future of Work 実行委員会(ビジョナル・インキュベーション株式会社内、以下Future of Work)主催のオンラインイベント「Inside Sales Conference 2021」に協賛し、12月9日(木)の経営者対談に代表取締役 會田武史が登壇することをお知らせします。
■「Inside Sales Conference 2021」概要
日時:2021年12月8日(水)ー12月9日(木)
対象者:経営者、経営企画、事業責任者および営業・マーケティング部門責任者
会場:オンライン開催
参加費:無料
主催:Future of Work実行委員会(ビジョナル・インキュベーション株式会社内)
イベントサイト:https://futureofwork.jp/insidesalesconference/
■RevComm代表取締役 會田武史 登壇日程
日程:12月9日(木)11:20-12:10
2A1 <経営者対談>いま必要なのは、人材育成と売上UPの両輪
売上を伸ばすため営業を強化したいと考える経営者の方が多いですが、その中で営業人材の教育や能力のばらつきは重要な課題の一つとなります。営業におけるデジタルの活用はオンライン営業を可能にするだけに留まらず、この重要な課題の一つである営業人材の育成や生産性向上にも大きく寄与しています。本セッションはツール提供企業とユーザー企業の経営者同士の対談で、事例を交えながら、売上UPと人材を両輪で叶えるための組織づくりのノウハウを展開します。
■登壇者
株式会社あしたのチーム 代表取締役社長CEO
赤羽 博行氏
大学卒業後オービックビジネスコンサルタントを経て、創業から間もないベンチャーコンサルティングファームでディレクターに就任。年功制の大手企業・完全実力主義のベンチャー企業、双方での経験を活かし2009年設立直後のあしたのチームへ社外取締役として参画。2020年11月より代表取締役社長 CEOに就任。
株式会社RevComm 代表取締役
會田 武史
三菱商事株式会社にて自動車のトレーディング、クロスボーダーの投資案件・新会社設立、M&A案件等に従事。2017年7月に株式会社RevCommを設立し、2018年10月にAI搭載型IP電話 MiiTelを、2021年1月にオンライン商談ツール「MiiTel Live」を正式リリース。同年11月に「MiiTel for Zoom(ベータ版)」の提供を開始。
■会社概要
「コミュニケーションを再発明し、人が人を想う社会を創る」という理念のもと、音声技術とAIにより、コミュニケーション課題を解決する企業です。
音声解析AI電話「MiiTel」は、インサイドセールス市場を中心に、営業やコールセンター業務におけるトークの可視化とセルフコーチング、リモートワーク体制構築にご活用いただいています。また、オンライン商談ツール「MiiTel Live」は、複数人でのオンライン商談の解析や振り返りが可能となり、営業の成約率を飛躍させます。
これまで、Google for Startups Acceleratorの採択をはじめ、B-Dash CampやTechCrunchによる様々な大会で優勝、入賞しているほか、Forbes JAPAN「日本の起業家ランキング 2021」、週刊東洋経済「すごいベンチャー100」にも選出されています。
・企業名 :株式会社RevComm
・所在地 : 150-0002東京都渋谷区渋谷1-3-9 ヒューリック渋谷一丁目ビル7階
・代表者 : 會田 武史
・事業内容 :AI × 音声のソフトウェア・データベースの開発
・企業サイト:https://www.revcomm.co.jp/
■MiiTelについて
音声解析AI電話「MiiTel」は、電話営業やコンタクトセンター業務における、会話の内容を解析し、高精度のフィードバックを行うことで商談獲得率・成約率を向上させる、日本発の音声解析AI電話サービスです。顧客と担当者が「何を」「どのように」話しているか分からない、というブラックボックス化問題を解消し、アナログな議事録作成も自動文字起こし機能が軽減します。
商談内容を振り返りやすいシンプルな設計なので、自ら振り返り商談の質を高めたり、開発や他部門に顧客要望をニュアンスまで正確に伝えたりすることが可能です。MiiTelは、営業担当者が「人にしかできないクリエイティブな仕事」に専念する時間を生み出します。
また、MiiTelにより蓄積された顧客とのリアルな音声データは、自社の教育研修、サービス開発、機能改善などに幅広く活用いただけ、企業の事業成長を後押しします。
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