Job総研による『社内コミュニケーション調査』を実施 コロナ禍でオンライン派6割でも課題あり 半数以上が今年は対面に
〜 対面派は雰囲気や温度感を オンライン派はコストを重視 〜
【社内コミュニケーションに変化】
新型コロナウイルス感染拡大によって、オンラインでの働き方が主流になり、必然的に社内コミュニケーションの取り方もオンラインで行うことが増えましたが、オミクロン株の感染拡大が懸念される日本の2022年では、徐々にテレワークから出社に切り替える傾向が見られます。( 2022年の働き方調査(※2)より https://laibo.jp/info/20220106/ )この動きにJob総研では社内コミュニケーションの在り方として、2021年との比較を含め「対面派とオンライン派ではどちらが多いのか」やその理由などを調査しました。
【調査概要】 調査対象者 :全国 / 男女 / 20~69歳 調査条件 :1年以内~10年以上勤務している社会人 20人~1000人以上規模の会社に所属 調査期間 :2021年12月24日~2022年1月4日 サンプル数 :667人 調査方法 :インターネット調査 |
【TOPICS】 ・2021年の社内コミュニケーションは61.7%がオンラインだったと回答 ・2022年の社内コミュニケーションは55.7%が対面を増やすと回答 ・対面でのコミュニケーションを増やす理由は「説明が伝わりやすいから」57.3%で最多回答 ・オンラインコミュニケーションを増やす理由は「場所を選ばないから」56.9%で最多回答 |
【2021年の社内コミュニケーション】
2021年の社内コミュニケーションの取り方について、「オンラインが圧倒的に多かった」48.6%、「オンラインがやや多かった」13.1%で、合算した61.7%が社内コミュニケーションにオンラインを多く用いていたという回答結果になりました。また、対面でのコミュニケーションは35.7%で、内訳は「対面が圧倒的に多かった」21.1%、「対面がやや多かった」14.6%という結果になりました。
【2022年の社内コミュニケーション】
2022年の社内コミュニケーションについては、「意識的に対面コミュニケーション多くする」21.5%%、「どちらかといえば対面コミュニケーションを多くする」34.2%で、合算した55.7%が対面コミュニケーションを多くする回答結果になりました。また、オンラインコミュニケーションを多くする回答は39.9%で、内訳は「意識的にオンラインコミュニケーションを多くする」24.0%、「どちらかといえばオンラインコミュニケーションを多くする」15.9%となり、全体的に2022年は対面での社内コミュニケーションを意識している傾向がわかりました。
※詳細は別紙の「社内コミュニケーション調査 報告書」をご参照ください(※3)
【対面コミュニケーションを増やす理由】
対面での社内コミュニケーションを多くすると回答した理由は、「説明が伝わりやすいから」が最多回答の57.3%で、次いで「温度感があるから関係構築をしやすい」38.4%、「気軽にコミュニケーションを取れる」28.8%という回答結果になりました。
【オンラインコミュニケーションを増やす理由】
オンラインでの社内コミュニケーションを多くすると回答した理由は、「場所を選ばずにコミュニケーションが取れる」が最多回答の56.9%で、次いで「時間やコストの削減」53.5%、「コロナ感染防止」39.6%という回答結果になりました。
【回答者のコメントまとめ】
対面コミュニケーションとオンラインコミュニケーションそれぞれに対するコメントがありましたが、2021年と比べて出社が増える傾向にあることから、やや対面派のコメントが目立ちました。
・テレワークが主流になって社内コミュニケーションの取り方は未だ課題です ・働き方が変われば社内コミュニケーションの取り方も変化するので柔軟に対応していきたい ・オンラインにもメリットはありますが、対面の方がコミュニケーション取りやすい ・オンラインでは感じられないコミュニケーションの「雰囲気」や「温度感」の重要さを痛感した |
※詳細は別紙の「社内コミュニケーション調査 報告書」をご参照ください(※3)
【調査まとめ】
この度実施した「社内コミュニケーション調査」では、2021年の社内コミュニケーションはオンラインが多かったものの、2022年の社内コミュニケーションは対面を多くしていくという回答が過半数をしめました。
またその理由として最も多かった「説明が伝わりやすいから」という回答からも推測できる通り、オンラインでの社内コミュニケーションに少なからず課題を感じていることがわかります。また、オンライン主流で希薄になりがちな人間関係の再構築に、温度感のある対面を多くとっていくという理由も目立ちました。
ライボでは今後も就職・転職・働き方などに関連する様々な調査を実施し、リアルで透明度の高い情報を発信することで個が活躍する社会の実現を目指してまいります。
【(※3)社内コミュニケーション調査 報告書】
報告書では2022年の働き方や属性などを含めてより詳細にご確認いただけます。
https://laibo.jp/info/20220111-2/
【(※2)2022年の働き方意識調査】
Job総研で2022年1月に実施した「2022年の働き方意識調査」は、同調査とリンクした内容ですので併せてご覧ください。
https://laibo.jp/info/20220106/
【(※1)Job総研について】
Job総研は就職・転職やキャリア全般に関する研究や各種調査の実施により、市場の現状と未来を分析し、社会へ発信することで就転職関連市場に貢献する事を目的とし立ち上げられました。
就職・転職・働き方・ランキング・働く女性など多数のジャンルで信頼できる情報を発信していくことにより、就転職活動に役立てていただくことや、キャリアに関する不安や悩みを解決する一助として”個が活躍する社会により良い選択の機会”を提供し就転職市場に貢献してまいります。
【JobQについて】
「あなたが知りたい”働く”は誰かが知っている」をコンセプトに運営するJobQの累計登録者数は28万人を超え、キャリアや転職に関する情報交換と相談ができるサービスです。具体的な企業名を検索して、現役社員や元社員による口コミだけではなく、仕事全般に関する悩みや就職・転職への不安など漠然とした内容も含まれ、匿名によるユーザ同士でコミュニケーションを取りながら、より良い選択をつくる場になっています。
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事業内容 :キャリアや転職に特化した匿名相談サービス「JobQ」の企画・開発・運営
グループ会社 :2019年3月1日 パーソルキャリア株式会社にグループイン
ホームページ :https://laibo.jp/
報告資料 :https://laibo.jp/info/20220111-2/
【プレスリリース原稿】
https://prtimes.jp/a/?f=d13597-20220106-1aa87d6d248328aaf09074fe5777b495.pdf
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