【ライフスタイルトレンドレポート2024】国内民間最長・最大規模の全国生活者調査の結果をまとめた最新レポート「ライフスタイルトレンドレポート2024」の販売を開始！それを記念して、調査結果の一部を公表
～ 結婚や子供に対する意識が多様化し、独身や少子化傾向が進む一方、約半数は「週に3日以上は家族そろって夕食をとる」と回答～
「ライフスタイルトレンドレポート2024」は、1971年の第1回調査以来、40年を超える歴史を持つ国内民間最長・最大規模の全国生活者調査であるTBS生活DATAライブラリ（旧JNNデータバンク）の最新データをもとに、全国13～69歳男女個人約7,400人の消費行動と生活意識の変化をまとめた2024年版の最新レポートです。
本レポートでは、1993年から2023年までの生活者の様々な変化について触れており、約30年間の時系列変化を分析したⅠ部では「ライフスタイルトレンド」、毎年テーマを設定するⅡ部では「家族の意識変化と子育ての現在」について調査・分析しています。
この度「ライフスタイルトレンドレポート2024」の提供開始を記念して、調査結果の一部を公表します。
・「ライフスタイルトレンドレポート2024」について：https://www.jds.ne.jp/lstrendreport/ ・「ライフスタイルトレンドレポート2024」調査結果について：https://skyfall.co.jp/research/topics/report003/#report003/document-request/ ・「ライフスタイルトレンドレポート2024」分析項目について：https://www.jds.ne.jp/datebase01j/ |
※「ライフスタイルトレンドレポート2024」は、①レポートPDF、②レポートPowerPoint、③レポートで使用したExcelデータ集、④社内イントラ対応のメニュー＋PDFの4点セットで30万円（税別）で販売します。またレポートPDF単品は10万円（税別）で販売しており、その他のセットプランもご用意しています。
【調査サマリー】
1年間にしたレジャーは、「海外旅行」「テーマパークに行く」「温泉に行く」を上回って、「1泊以上の旅行」が50%で最多に。
購買行動について、「インターネットショッピングでの買物にあまり不安はない」と回答したのは43%で、2006年調査から増加傾向。
結婚・子供づくりについて「結婚したからといって、子供はつくらなくてもよい」と回答したのは全体で22.1%で、2015年頃より上昇傾向。
結婚や子供に対する意識が多様化して独身や少子化傾向が進んでいる一方で、「週に3日以上は家族そろって夕食をとる」と回答したのは全体で49.1%で、約半数の人々は週3回以上そろって夕食を共にしている。
1年間にしたレジャーは、「海外旅行」「テーマパークに行く」「温泉に行く」を上回って、「1泊以上の旅行」が50%で最多に
全国の満13歳から70歳未満の一般男女を対象に、「1年間にしたレジャー」について調査したところ、「1泊以上の旅行」と回答したのが最も多く50％、次いで「温泉に行く」は35％、「テーマパークに行く」は22％となり、「海外旅行」は5％で、10％に満たない結果となりました。
いずれのレジャーも昨年からスコアが上昇して、回復傾向が続いていますが、コロナ禍前の2019年と比較するとスコアが低い結果となりました。また、いずれのレジャーについても、女性は20代が最も高いスコアとなっています。
購買行動について「インターネットショッピングでの買物にあまり不安はない」と回答したのは43%で、2006年調査から増加傾向
全国の満13歳から70歳未満の一般男女を対象に、「購買行動」について調査したところ、「インターネットショッピングでの買物にあまり不安はない」と回答したのは43%となり、昨年から1ポイント上昇し、2006年調査から増加傾向が続いていることが読み取れます。
一方で「インターネットショッピングでの買物には不安がある」と回答したのは27%で、昨年と同じスコアとなり、相反して低下傾向が続いています。
女性60代は、性・年代別で唯一「インターネットショッピングでの買物には不安がある」が「インターネットショッピングでの買物にあまり不安はない」を上回る結果となりました。
結婚・子供づくりについて「結婚したからといって、子供はつくらなくてもよい」と回答したのは全体で22.1%で、2015年頃より上昇傾向
全国の満13歳から70歳未満の一般男女を対象に、「結婚・子供づくり」について調査したところ、「結婚したからといって、子供はつくらなくてもよい」と回答したのは全体で22.1%となり、2015年頃より上昇傾向が続いています。
2010年代に「女性の就業者数」が増加したことで、仕事と育児のバランスを考える意識が高まり、このような傾向が強まったと考えられます。さらに、男女別で回答結果を比較したところ、調査開始以来、常に女性の方が「結婚したからといって、子供はつくらなくてもよい」という意識が強く、2015年以降はこの差が広がる傾向にあることが読み取れます。
結婚や子供に対する意識が多様化して独身や少子化傾向が進んでいる一方で、「週に3日以上は家族そろって夕食をとる」と回答したのは全体で49.1%で、約半数の人々は週3回以上そろって夕食を共にしている
全国の満13歳から70歳未満の一般男女を対象に、「家族意識・行動」について調査したところ、「週に3日以上は家族そろって夕食をとる」と回答したのは全体で49.1%となり、約半数の人々は週3回以上家族そろって夕食を共にしていることが読み取れます。
時系列の変化をみると、概ね変化なく推移しており、2020年のコロナ禍で若干増加したものの翌年から平年通りになっていることが読み取れます。
結婚や子供に対する意識が多様化して独身や少子化傾向が進んでいる一方で、日常の家族行動を示す「週に3日以上は家族そろって夕食をとる」が1998年から現在まで横ばいで大きな変化がないことから、家族に対する意識の変化はありつつも実際の行動における変化はないことがうかがえます。
【調査データの引用・転載について】
調査データの引用・転載の際は、必ず「出典：株式会社Skyfall、株式会社ジェーディーエス」と明記いただけますようお願いいたします。
引用・転載先がWebページ（メディア/ブログ等）である場合には、該当ブログ記事のURLをリンクしてご掲載ください。
調査概要
・調査対象者：全国の満13歳から70歳未満の一般男女
・調査方法 ：訪問留置回収法
・実施時期 ：2023年11月（毎年11月）
・有効回収数：7,400サンプル
※本レポート内の合計・差分の計算は、小数点2位の四捨五入し表示しているため、本資料を基に計算した場合、±0.1pt誤差が生じている場合があります。
・サンプル資料URL：https://skyfall.co.jp/research/topics/report003/#report003/document-request/
訪問留置回収法について
訪問留置回収法とは、調査員が調査対象者の自宅に訪問して調査の主旨や内容を説明した上で対象者に回答してもらう方法で、回答の確実性が高く、WEBアンケートのモニター以外の回答が得られるためより代表性の高い調査となっています。
「ライフスタイルトレンドレポート2024」について
1971年から行われてきた、国内民間最長・最大規模の全国生活者調査であるTBS生活DATAライブラリ（旧JNNデータバンク）のデータをもとに、日本人の消費行動と生活意識の変化をまとめたレポートの最新版です。生活者の生活意識の変化、外的環境である社会傾向に対する生活者の反応をみることにより、中長期での生活者対応を考える示唆を与える材料になることを目的としています。
・Ⅰ部：主要項目における約30年間の時系列変化＋直近データによる性・年代別傾向
・Ⅱ部：毎年テーマを設定しています。
本レポートのⅠ部では、これまで同様に生活意識、ライフスタイル、メディア利用、商品利用に関する特徴を調査・分析しており、Ⅱ部では「家族の意識変化と子育ての現在」について、商品の買い方、新製品の受容度などの消費行動、家族・生活意識、保有財、メディア接触など様々な切り口から子育て世代の特徴を調査・分析しています。
TBS生活DATAライブラリについて
TBSテレビをキー局とする全国28社のテレビ局(JNN系列)が、毎年共同で行っている総合ライフスタイル調査です。調査対象は、北海道から沖縄にいたる全国の都市部に住む約7,400名の13歳～69歳一般男女。1971年の第1回調査以来、40年を超える歴史を持ち、膨大なライフスタイル項目について、他に例を見ない貴重な時系列データを蓄積しています。
年に3回の追加調査(首都圏)も実施しており、タイムリーなテーマにも対応しています。
TBS生活DATAライブラリは、参加企業を募集しております。お問い合わせは、販売代理店のJDSまで。
※2012年より、Japan-VALS(TM)軸で集計ができるようになりました。
※2014年より、札幌・首都圏・名古屋・関西・福岡の5地区は70～74歳が調査対象に加わりました。
・TBSテレビ「TBS生活者データ」ご紹介：http://www.tbs.co.jp/research/
・JDS 「TBS生活DATAライブラリ」ご紹介：https://www.jds.ne.jp/datebase01j/
ジェーディーエスについて
商号 ： 株式会社ジェーディーエス
代表者： 代表取締役 小林勝己
所在地： 〒164-0001 東京都中野区中野4-10-2 中野セントラルパークサウス2階
設立 ： 1973年4月1日
URL ： http://jds.ne.jp/
Skyfall マーケティングリサーチ事業について
Skyfallでは、専任リサーチャーが調査設計から調査データの分析まで一貫して行うことで、専門性の高い調査を提供し、お客様の事業の意志決定をサポートしています。
株式会社Skyfallについて
Skyfallは「いいモノが広がっている世の中を創造する」と掲げ、ユーザー体験に寄り添った広告マネタイズプラットフォーム『SKYFLAG』や、代表性を追求するマーケティングリサーチサービス『SKYFLAGリサーチ』を運営しております。
さらに、国内最大級の本格派オンラインポーカーゲームである『ポーカーチェイス』、出版社”少年画報社”の公式マンガアプリ『マンガDX＋』、好きなゲームを遊ぶだけでポイ活できるアプリ『ポケットプレイ』の運営を行っております。
企業名 ：株式会社Skyfall
代表者 ：代表取締役社長 長谷川 智一
所在地 ：（東京オフィス）東京都港区赤坂9丁目7番1号 ミッドタウン・タワー19階
（新潟オフィス）新潟県新潟市中央区東大通2丁目4番10号 日本生命新潟ビル7階
事業内容 ：広告マネタイズプラットフォーム事業・マーケティングリサーチ事業・アプリメディア事業
設立 ：2017年10月
従業員数 ：178名（2024年10月現在）
資本金 ：7,939万3,750円
ホームページ：https://skyfall.co.jp/
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