「求人広告の募集内容と採用後の実態」についての調査結果発表

マンパワーグループ調査、“仕事内容・職種” “給与”にギャップ

総合人材サービスのマンパワーグループ株式会社（本社：神奈川県横浜市、取締役代表執行役社長：池田 匡弥）は、本日、「求人広告の募集要項と採用後の実態」に関する調査結果を発表しました。

本調査では、日本国内在住の20～59歳で過去5年以内に転職経験を持つ無期雇用社員を対象に、「求人広告の募集内容と採用の実態が異なっていた経験はあるか」「募集要項と実態が異なっていた点」について質問をしています。

■「求人広告の募集内容と採用の実態が異なっていた経験がありますか？」
⇒　異なっていた経験がある　49.8％

■「採用後、募集要項と実態が異なっていたと思った点は？」（複数回答可）
⇒　1位「仕事内容・職種」、2位「給与」

■転職者にとって、募集要項だけでその企業を判断する事は難しい？
全体の約半数が「募集要項と実態が異なっていた経験がある」との結果から、転職者にとって募集要項だけでその会社を判断することは困難な状況が浮き彫りとなりました。　中でも、募集要項と実態が異なっていた点の1位「仕事内容・職種」及び、2位の「年収・給与」は、どちらも40％以上の回答があり、半数近くが実態に違和感をおぼえている項目でした。一方、「教育・研修制度」（2.5％）、「会社の将来性・安定性」（2.0％）は、ギャップを感じている人が少ないため、募集要項で実態が伝わっている項目と言えます。

企業側は、応募者数や採用者を確保するために、会社の良い部分を強調する傾向がありますが、入社前に想定していた状況と入社後の実態の相違は、採用した貴重な人材の早期退職リスクを高めます。人材の定着率向上を目指すためには、求人広告の募集要項に実態に即した情報を記載した上で、面接選考時に細部についての説明を行うなど、求職者と企業のミスマッチを防ぐ対応が必要です。

■調査概要
調査時期：2016年1月
調査対象：20～59歳で過去5年以内に転職経験を持つ正社員の男女
有効回答：400人
その他調査結果について：
人材サービス最新情報 調査データURL　 www.manpowergroup.jp/navi/jinji/surveydata/

■マンパワーグループ株式会社概要
マンパワーグループ株式会社は、1948年に米国で誕生した人材ビジネスのグローバルカンパニーであるマンパワーグループTM（NYSE: MAN）の100％出資の日本法人で、1966年に設立された日本で最初の人材派遣会社です。一般派遣・人材紹介サービスを提供する「マンパワー(Manpower®)」、IT系のアウトソーシングサービスを提供する「エクスペリス（Experis™）」、再就職支援およびタレントマネジメントサービスを提供する「ライトマネジメント(Right Management®)」の3つのサービスラインで構成され、総合人材サービス会社として全国121拠点のネットワークを活かし、幅広いサービスを展開しています。 
ホームページURL：www.manpowergroup.jp