シェルパ、東洋経済新報社との共催ウェビナー「AI時代におけるサステナビリティ情報開示のあるべき姿とは〜多様化する情報開示とAI活用の最新事例〜」を実施

- 東洋経済『CSR企業総覧』編集長・村山氏がモデレーターを務め、一般社団法人サステナビリティコミュニケーション協会代表・安藤氏、シェルパ代表・杉本がスピーカーとして登壇 -

シェルパ・アンド・カンパニー株式会社

2025年6月5日 12時21分

シェルパ・アンド・カンパニー株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役CEO 杉本淳、以下シェルパ）は、東洋経済サステナビリティフォーラム（株式会社東洋経済新報社、本社：東京都中央区、代表取締役社長山田徹也、以下東洋経済新報社）と共催で、2025年7月1日にウェビナーを実施します。

ウェビナー参加お申込み

実施背景

近年、企業のサステナビリティ・ESG・CSR関連情報の開示においては、ESG評価機関・投資家・メディアなどの多様なステークホルダーとのコミュニケーションの重要性が一層高まっています。一方、有価証券報告書や統合報告書をはじめとする複数の媒体にわたり、整合性ある情報開示が求められるなか、情報の出し先やフォーマットの多様化により、実務負荷の増大が大きな課題となっています。

このような背景のもと、サステナビリティ情報の戦略的な開示設計の高度化とともに、生成AIなどのテクノロジーを活用した業務効率化や、開示品質の向上が注目されています。いかにしてステークホルダーに的確に「読み取られる開示」を実現するかが、サステナビリティ実務の新たな焦点となりつつあります。

本セミナーでは、東洋経済新報社『CSR企業総覧』編集長の村山颯志郎氏がモデレーターを務め、コンサルタントとして国内企業を中心に15年以上のサステナビリティ支援経験を有す一般社団法人サステナビリティコミュニケーション協会代表理事の安藤光展氏と、サステナビリティデータプラットフォームを提供するシェルパ・アンド・カンパニー代表の杉本淳がスピーカーとして登壇し、企業におけるサステナビリティ情報開示とAI活用をテーマにお話しします。

実施概要

テーマ：「AI時代におけるサステナビリティ情報開示のあるべき姿とは〜多様化する情報開示とAI活用の最新事例〜」

主催：東洋経済サステナビリティフォーラム、シェルパ・アンド・カンパニー株式会社

日時： 2025年7月1日（火）14:00〜15:00

実施方法： Zoomウェビナー

参加費：無料

申込URL：https://smartesg.jp/seminar/toyokeizai-esg-2025

申込締切： 2025年6月30日（月）23:59

＜プログラム・アウトライン＞

1. 戦略的な開示設計：開示先別の整理と実務対応（15分）

統合報告書／有価証券報告書／WEBサイト／CSR調査などの開示先の整理
ステークホルダー別の開示対応

2. 生成AIを活用した情報開示支援と効率化（15分）

AIを使った文案作成・情報整理の最新事例
ESG評価対応や調査票対応における、AIツール活用のポイント

3. パネルディスカッション＆Q&A（20分）

AI時代におけるサステナビリティ情報開示のあるべき姿とは〜多様化する情報開示とAI活用の最新事例～
事前・当日のご質問への回答

＜こんな方におすすめ＞

有価証券報告書、統合報告書、評価機関などの開示内容の整理に悩んでいる方
サステナビリティ情報開示にAIを活用するヒントを得たい方
アンケート調査や評価機関対応の業務効率化に関心のある方

＜登壇者プロフィール＞

東洋経済『CSR企業総覧』編集長　村山颯志郎氏

2018年東洋経済新報社入社。以来各種企業調査に携わる。非財務情報分析サービス「ESGオンライン」データ編集、『外資系企業総覧』編集を経て、『CSR企業総覧』編集部として企業調査・評価を担当。2023年より現職。

一般社団法人サステナビリティコミュニケーション協会代表理事　安藤光展氏

一般社団法人サステナビリティコミュニケーション協会／代表理事、法政大学イノベーション・マネジメント研究センター／客員研究員、環境経営学会／理事。専門は、サステナビリティマネジメント、サステナビリティコミュニケーション（情報開示・社内浸透）。著書は『未来ビジネス図解 SX&SDGs』など多数。

シェルパ・アンド・カンパニー株式会社代表取締役CEO　杉本淳

SMBC日興証券株式会社およびJPモルガン証券株式会社にて、国内外の大型M&A・資金調達案件やIR・コーポレートガバナンス関連のアドバイザリー業務に従事。2019年9月にシェルパ・アンド・カンパニー株式会社を設立し、企業のESG情報開示支援クラウド「SmartESG」を主力サービスとして開発・提供。AIをはじめとしたテクノロジーとサステナビリティの専門知見を掛け合わせ、企業価値向上を目指すサステナビリティ経営のベストプラクティスの確立を目指している。