【2024年最新のPRトレンド調査】広報責任者に聞いてみた！最も変化があったのは『〇〇』と回答。
過去1年で最も強化している広報手法は『プレスリリース配信』
企業にとって、新製品や企業活動をより多くの人に知ってもらうために、PR活動は欠かせません。
企業ブランディングを高める活動として、プレスリリースの配信、新製品発表会などイベントの開催、オウンドメディアやSNSの運用などたくさんありますが、昨今ではどんなPR施策を重視しているのでしょうか。
そこで今回、株式会社リンクアンドパートナーズは、企業の広報責任者を対象に、「PRの最新トレンドに関する調査」を実施しました。
調査設問
Q1：過去1年で、強化しているPR内容を教えてください（複数選択可）
Q2：過去1年で、どの広報手法を強化していますか？（複数選択可）
Q3：近年、広報活動の手段において最も変化を感じる点は何ですか？
Q4：AIやChatGPTは具体的にどのように活用していますか？（複数選択可）
Q5：広報活動の戦略はどれくらいの頻度で見直していますか？
Q6：商品・サービスの広報だけでは差別化が難しい時代、「それを提供している企業はどういう企業なのか」企業価値を高める広報が重要視されています。広報活動において「企業価値を高める」戦略は立てられていますか？
Q7：「企業価値を高める」戦略として、課題を感じるものを教えてください（複数選択可）
Q8：社内において、広報活動の成果への期待値は変化していますか？
Q9：具体的にどのように変化していますか？（複数選択可）
Q10：今後注目するべきPRトレンドは何だと考えますか？（複数選択可）
※原則として小数点以下第2位を四捨五入し表記しているため、合計が100%にならない場合があります。
以下に、調査結果の一部を紹介いたします。
本プレスリリースの転載ではなく、記事内容/グラフ/データなどを引用される際は、必ず下記リンクを出典元としてご記載いただくよう何卒ご協力お願い申し上げます。
https://www.prizma-link.com/press/whitepaper/form/whitepaper45
過去1年で最も強化している広報手法は『プレスリリース配信』
「Q2：過去1年で、どの広報手法を強化していますか？（複数選択可）」と質問したところ、上位から『プレスリリース配信（56.3%）』、『メディアリレーションズ（48.5%）』、『新製品発表会などイベントの開催（37.8%）』という回答になりました。
半数近くが最も変化のある手段として『AI、ChatGPTの活用』を回答。具体的な活用は『クリッピングの作成』『広報企画の情報収集、アイデア検討』
「Q3：近年、広報活動の手段において最も変化を感じる点は何ですか？」と質問したところ、『AI、ChatGPTの活用（47.3%）』、『CRM、MAなどデジタルツールの活用（39.2%）』、『オンラインコミュニティの活用（12.9%）』『その他（0.6%）』という結果になりました。
さらに、「Q4：AIやChatGPTは具体的にどのように活用していますか？（複数選択可）」と質問したところ、『クリッピングの作成（44.3%）』と回答した方が最も多く、次いで『広報企画の情報収集、アイデア検討（43.5%）』『プレスリリースの作成（43.3%）』と続きました。
今後注目するPRトレンド：『パーソナライズドコミュニケーション』『ファクトデータ』『ヒューマンアプローチ』
「Q10：今後注目するべきPRトレンドは何だと考えますか？（複数選択可）」と質問したところ、『ターゲット一人ひとりに合わせたコミュニケーション（パーソナライズドコミュニケーション）（55.5%）』と回答した方が最も多く、次いで『データに基づいた、説得力のあるコンテンツ発信（ファクトデータ）（45.1%）』『オンラインとオフラインの融合的活用によるコミュニケーション強化（ヒューマンアプローチ）（40.6%）』という結果になりました。
まとめ
今回、株式会社リンクアンドパートナーズは、企業の広報責任者503人を対象に、「プレスリリースに関する調査」を実施しました。
過去1年で最も強化している広報手法は『プレスリリース配信』が56.3%で最も多く、プレスリリースの重要性がうかがえます。
近年、広報活動の手段において最も変化を感じる点では、『AI、ChatGPTの活用』が最も多く、半数近くの回答がありました。
具体的な活用方法としては、『クリッピングの作成』『広報企画の情報収集、アイデア検討』『プレスリリースの作成』であることがわかりました。
今後注目するべきPRトレンドでは、上位から『ターゲット一人ひとりに合わせたコミュニケーション（パーソナライズドコミュニケーション）』『データに基づいた、説得力のあるコンテンツ発信（ファクトデータ）』が挙げられ、広報責任者として重視していることが明らかになりました。
今後のPR施策の戦略を立てるのにあたって、ぜひ参考にしてみてください。
資料では、過去1年で強化しているPR内容や、「企業価値を高める」戦略、社内における広報活動の成果への期待値の変化などついてまとめておりますので、ぜひご覧ください。
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株式会社リンクアンドパートナーズ
社名：株式会社リンクアンドパートナーズ
本社所在地：東京都渋谷区渋谷2丁目12−9エスティ青山ビル2F
代表取締役：中村 泰介
設立：2011年3月
事業内容：ブランドコンサルティング
コンテンツマーケティング
ネット集客支援
メディアPR代行
HP：https://www.link-ap.com/
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FAX：03-5468-9913
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