HPE Discover More 東京2022 を開催

妥協ゼロの変革 ～エッジからクラウドまで全てをつなぐ〜

• 2022年11月25日（金）3年ぶりにHPE最大のイベントを開催
• お客様とHPEの対談、総勢23社のパートナーによる講演や出展、デモなどを通じて、妥協なき変革をいかに推進するかを紹介
• 洞察の獲得へと導くデータ・ファースト・モダナイゼーションの加速を担うソリューションの最新情報を、日本を含む世界の事例とデモを交えて紹介​

ヒューレット・パッカード エンタープライズ（HPE）（日本ヒューレット・パッカード合同会社　本社：東京都江東区、代表執行役員社長：望月 弘一）は本日、HPE Discover More東京2022( https://www.hpe.com/jp/ja/events/discover-more-tokyo.html )を開催することを発表しました。HPE Discover Moreでは、いかにしてエッジからクラウドまでの体験をつなぐか、データを制御して意思決定を迅速化するか、サイロ化した IT について妥協なき変革を進めていくか、そのアプローチをお客様およびパートナー各社と共に紹介します。

2019年以来3年ぶりの開催となる本イベントでは、ハイブリッドIT環境の選択肢を広げ、俊敏性を高める最適化されたクラウドサービスを通じて、データ・ファースト・モダナイゼーションの加速を担うHPE GreenLakeの最新情報を事例とデモを交えて紹介します。また、お客様のDX促進を支えるにあたりHPEが注力している4つのテクノロジー分野「5G/IoT」「デジタルワークプレース」「データマネージメント & AI」「ハイブリッドクラウド」についても深掘りします。HPEは、環境に配慮した持続可能なITソリューションの提供に注力しており、企業の成長戦略とサステナビリティ戦略を両立させる取り組みに関するお客様との対談を実施します。

当日は、HPE GreenLakeを採用したお客様との2つの対談を実施します。また、スポンサー企業である、キオクシア株式会社、インテル株式会社、日本AMD株式会社、ニュータニックス・ジャパン合同会社がメインステージに登壇します。4つのトラックでは、AIソリューションが支えるハイブリッドクラウド、セキュアな接続ならびにIT管理など、DXおよびデータ・ファースト・モダナイゼーションの推進に欠かせない知見を、お客様、パートナー企業、HPEのエキスパートが共有します。

日本ヒューレット・パッカード合同会社　代表執行役員社長　望月 弘一は次のように述べています。
「HPE Discover More東京2022を開催できることを大変うれしく思っています。社会のデジタル化が進展し、デバイスやモノが増加するに伴って、データ量は増加し続けています。DXを推進するにあたって、そのデータを生かし、ビジネスを変革することが、長期にわたる事業の成功に欠かせません。HPEはアプリケーションやデータがエッジ、クラウド、データセンターなどに分散しているIT環境を踏まえたデータ・ファースト・モダナイゼーションをご提案し、提供することを命題としています。HPE Discover More東京2022を、DXの加速や新たなエクスペリエンス創出へのお取り組みに役立つ知見を獲得する場としてご活用いただくことを期待しています。」

■ Discover More Tokyo　開催概要
日時： 2022年11月25日(金)　9:30 - 19:00
場所： ザ・プリンスパークタワー東京
詳細・参加登録：https://www.hpe.com/jp/ja/events/discover-more-tokyo.html

■ ヒューレット・パッカード エンタープライズ（HPE）について
Hewlett Packard Enterprise (NYSE: HPE) は、グローバルedge-to-cloudカンパニーとして、あらゆる場所に蓄積される全てのデータの価値を解き放ち、事業の成果を加速させる支援をします。人々の生活そして働き方の向上を目指し、数十年にわたって未来の再考とイノベーションを重ね、HPEは独自でありながら、オープンでインテリジェントなテクノロジーソリューションをアズ・ア・サービスで提供しています。クラウドサービス、コンピュート、HPC & AI、インテリジェントエッジ、ソフトウェア、ストレージを全てのクラウドとエッジにわたって一貫したエクスペリエンスで提供することで、お客様が新たなビジネスモデルを創出し、新たなエンゲージメントを展開し、運用のパフォーマンスを最大化できるようサポートしています。詳細はhttps://www.hpe.com でご確認ください。

■ プレスルーム
https://www.hpe.com/jp/ja/japan/newsroom/press-release.html

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