米の価格高騰で食生活・買い物行動に変化【ショッパーマインド定点調査結果:2025年4月】

ショッパー暮らし向きD.I.が大幅に低下、「米の代わりに食べる機会が増えたもの」が消費者調査で明らかに

公益財団法人流通経済研究所

公益財団法人流通経済研究所(所在地:東京都千代田区、代表:青山 繁弘)は、製配販の共同研究プロジェクトである「ISMショッパー研究プロジェクト」の一環として、2019年より継続的に実施しているインターネット消費者調査「ショッパーマインド定点調査」の2025年4月調査結果の一部を公表いたします。

調査概要

本調査は3か月ごとにショッパーの購買や生活の動向を捉えるために実施しています。このたび「ショッパー暮らし向きD.I.」と「米の価格高騰が食生活や買い物に与えた影響」に関する結果が明らかになりました。

調査名称

ショッパーマインド定点調査(2025年4月調査)

調査期間

2025年4月25日~4月29日

調査対象

20代から70代までの男女(10歳刻み各年代・性別200人ずつ)

サンプル数

2,400人

※調査協力:株式会社マーケティングアプリケーションズ

調査結果

ショッパー暮らし向きD.I.の大幅な低下

「ショッパー暮らし向きD.I.」は、現在の暮らし向きについて3か月前と比較して5段階で聴取し、「よくなった」「ややよくなった」と回答した割合から「やや悪くなった」「悪くなった」と回答した割合を引いて算出した値です。

このD.I.は2023年1月から2025年1月までの間、-20から-10.3の間で推移していましたが、2025年4月には-35.2と大きく低下しました。

ショッパー暮らし向きD.I.の推移グラフ

米をはじめとした食料品の値上げが進む中、賃金の上昇が追い付いていないこと、さらには米国の関税政策などによる経済の先行き不透明感から、ショッパーのマインドは一層落ち込んでいると考えられます。消費や購買を活性化させるための刺激策が求められています。


米の価格高騰による食生活・買い物行動の変化

米の価格高騰への対応として、67.8%が食生活や買い物行動に何らかの変化があったと回答しています

米の値段が高くなったことによる変化の有無 調査結果グラフ

米の価格高騰による食生活の変化

「自宅で食べる機会が増えた」食品では、「うどん・そば」が22.2%で最も高く、次いで「パン」が21.2%、「パスタ」が17.4%となりました。消費者の生活防衛による食生活の変化の一端が垣間見えます。

米の価格高騰による食生活の変化 調査結果グラフ

米の価格高騰による買い物行動の変化

米の価格高騰による買い物行動の変化 調査結果グラフ

ISM・ショッパー研究プロジェクトについて

「ISM・ショッパー研究プロジェクト」は、製配販*が参加するSMD共同研究機構の中核として、基礎的な調査を継続的に行う研究プロジェクトです。購買行動調査(ISM基礎指標調査)と買物意識調査(ショッパー・マインド定点調査)を主たる領域としています。

この研究プロジェクトでは、ショッパーの行動と意識の理解、および、これに基づく売場づくり(ISM)の研究とショッパー対応の研究を行っています。研究成果は、購買行動の理解に基づくMDや販促の提案、ショッパーの変化を踏まえたMDや販促の提案、カテゴリーの特徴を考慮したMDや販促の提案、業態の特徴を考慮したMDや販促の提案などにご活用いただけます。


*「製配販」とは、製(メーカー)、配(卸売業者)、販(小売業者)の3つの業態を指す言葉です。特に消費財の流通において、この3者が連携して物流やサプライチェーンの改善を図ることを目的としています。


「ISM・ショッパー研究プロジェクト」の詳細については下記URLからご覧いただけます。

https://www.dei.or.jp/project/ism_shopper/index.php


公益財団法人 流通経済研究所について

公益財団法人流通経済研究所は、流通・マーケティング分野を専門とするシンクタンクです。設立以来、流通・マーケティング分野において広く社会に貢献することを目的に研究調査活動を展開しております。

本件に関するお問い合わせ先

公益財団法人 流通経済研究所
「ISM・ショッパー研究プロジェクト」
担当:山崎
住所:〒102-0074 東京都千代田区九段南4-8-21 山脇ビル10F
TEL:03-5213-4532

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本社所在地
東京都千代田区九段南4-8-21 山脇ビル 10F
電話番号
03-5213-4531
代表者名
青山繁弘
上場
未上場
資本金
-
設立
1966年10月