感染拡大から1年超、産院の現状と今後の見通しを全国76院に調査！立ち会い出産や面会の制限が続くなか、約8割の産院が妊婦さんの不安軽減のために「コロナ対策サービス」を導入
エコー写真共有やリモート立ち会いでコロナ禍でも安心できるお産に
妊娠・出産・子育ての毎日を笑顔にする、ママと専門家をつなげるプラットフォーム企業、株式会社ベビーカレンダー（旧社名：株式会社クックパッドベビー、本社：東京都渋谷区、代表取締役：安田啓司、以下「ベビーカレンダー」）は、日本全国の産院76院を対象に『産院における新型コロナウイルス感染拡大の影響』についてアンケート調査をおこないました（調査期間：2021年6月10日〜6月20日）。調査・分析の主なポイントは以下の通りです。
＜サマリー＞
1．2020年と比べた初診人数について、約半数が「減った」と回答
2021年6月4日に厚生労働省より発表された、2020年の人口動態（※1）によると、2020年の出生数は前年より約2.8%減少の84万832人で、1899年の調査開始以来過去最少を記録。とはいえ、内閣府が公表している平成27（2015）年版高齢社会白書の「出生数及び死亡数の将来推計」では、2020年の出生数の予測は83万6,000人とされており、それと比較すると上回っている状況です。また、2018年から2019年の減少率が5.8%だったことと比較しても、大幅な減少とは言えず、2020年時点では新型コロナウイルスが出生数に影響したとは言い切れない状況でした。
しかし今回の調査の結果から、現場の肌感覚としても出生数の減少傾向が浮き彫りとなり、2021年においては新型コロナによる少子化への影響が懸念されます。
（※1）令和２年(2020)人口動態統計月報年計（概数）の概況＜結果の概要＞
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/geppo/nengai20/dl/kekka.pdf
2．「立ち会い」や「面会」はコロナ禍で依然として約9割が制限中
産院の現状をさらに具体的に調査するため、「診療の付き添い」「里帰り出産」「立ち会い出産」「面会」「母親学級・両親学級」のそれぞれの受け入れ状況についても質問をおこないました。
その結果、「里帰り出産」以外の4つの項目で9割以上の割合でコロナ禍前と比べて制限があることが明らかに。
具体的には「立ち会い出産」について「受け入れていない」44.7%、「制限付きで受け入れている」51.4%、「面会」は「受け入れていない」59.2%、「制限付きで受け入れている」39.5%と、「立ち会い出産」と「面会」は9割以上の割合で制限があることが明らかとなりました。
▼立ち会い出産
また、同様に「母親学級・両親学級」についても「開催していない」39.5%、「制限付きで開催している」51.3%と9割以上が制限中という結果となりました（有効回答数：76）。
さらに診療への「付き添い」に関しては、「受け入れていない」が58.7%、「制限付きで受け入れている」が41.3%と、回答を得られた75院すべての産院で制限があるとの結果に。（ただし妊婦さんが外国人など通訳が必要な場合や、夫婦双方に説明が必要な場合などは受け入れる、と回答する産院が多数）
一方で、「里帰り出産」については「受け入れる」が63.2%と、半数以上の産院が受け入れていることがわかりました（有効回答数：76）。「制限付きで受け入れている」（33.3%）も含めると97.3%となり、制限はありつつも、ほぼすべての産院が里帰り出産を受け入れているという結果に。制限の内容としては、「帰省後2週間の自宅待機」という回答が多数でした。
上記の結果から、コロナ禍においては感染予防の観点から「妊婦さん以外の人が院内に入ること」を制限する産院が多いことがうかがえます。
立ち会い出産や面会が制限されることで、出産を控えている妊婦さんが不安や孤独感を抱いたり、これから子どもを授かりたいと考えている女性やそのご家族が、妊娠・出産をちゅうちょし、先送りにしたりする可能性も考えられます。
しかしながら、コロナ禍における産院の対応は制限することばかりではありません。
3．安心して出産に臨めるように、約8割の産院が「コロナ対策サービス」を開始
コロナ禍で妊娠・出産にまつわる制限が依然としてあるからこそ、産院では妊婦さんの孤独感や不安を軽減するための新たな取り組みも生まれています。
新型コロナ感染拡大の影響を受けて「新たなシステムやサービスを導入した」と回答した産院は75.0%と、約8割の産院が2020〜21年にかけて新しい取り組みを開始していることが明らかとなりました。
具体的な取り組みやサービスの内容として、回答が多かったものは下記のとおりです。
1位：母親学級・両親学級の代わりとなる資料等の制作・・・35.5%
2位：リモート母親学級・両親学級・・・30.3%
3位：リモート立ち会い出産（ビデオ撮影や、テレビ電話をつなぐなど）・・・28.9%
4位：リモート面会（テレビ電話をつなぐなど）・・・17.1%
4位：出産直後の写真・ビデオ撮影・・・17.1%
6位：エコー写真・動画をスマートフォンやパソコンで閲覧できるサービス・・・14.5%
※複数回答可
その他にも、「オンライン予約」（10.5%）、「オンライン診療／妊婦健診」（7.9%）などが挙げられ、ITを活用した取り組みが多く開始しています。コロナ禍以降、「DX」（デジタルトランスフォーメーション※2）という言葉がよく聞かれるようになりましたが、産院においてもDXが取り入れられつつあるようです。
（※2）「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」という概念のこと
また、こうした新たな取り組みに関して、産院からは下記のようなコメントが寄せられました。
上記のようなITを用いたサービスは、妊婦さんが安心して出産に臨める環境づくりとしてだけでなく、ご家族の安心にも繋がります。実際に、ベビーカレンダーに寄せられたコロナ禍の出産体験談のなかには、立ち会い人数は通常1名までとされていたところ、リモート立ち会い出産になったことで家族全員とテレビ電話をつなぐことができ、にぎやかな出産で良い思い出になったという声もありました。
コロナ禍の出産の現場において、産院の新しい取り組みが家族の絆をより深めていると言えるのではないでしょうか。
4．制限解除のカギは、ワクチン接種率や警戒レベルの引き下げか
このように産院でデジタルを活用した新たな取り組みが生まれつつも、望まれるのは現状制限されている立ち会い出産や面会などが再開すること。そうした日常が戻るのはいつ頃になるのでしょうか。
「現在受け入れや開催を休止・制限しているものについて、今後どのような状況になれば再開を検討しますか」と質問したところ、最も多い回答は「再開の目処は立っていない、まだわからない」（51.5%）でした。残念ながら半数を超える産院で、まだ再開の目処は立っていないようです。
菅義偉首相は2021年6月9日の党首討論において、新型コロナウイルスのワクチンに関し、「希望するすべての人への接種を10～11月に終える」と表明しており、ベビーカレンダーが厚生労働省に確認をおこなったところ、同省からも同様の回答を得ました（2021年7月26日時点）。
これらの状況を踏まえると、2021年秋の終わりごろには徐々に産院での現在の制限が緩和され始める可能性があるのかもしれません。
ベビーカレンダーもコロナ禍の妊娠・出産をサポート！
ベビーカレンダーでは、コロナ禍で孤独や不安を抱える妊婦さんおよび、妊婦さんや赤ちゃんを支える産婦人科さまの一助となるため、産婦人科様向けのさまざまなサービスを提供しています。
産婦人科様向け事業▶https://corp.baby-calendar.jp/solutionservice
具体的には、妊婦健診でのエコー動画をスマホやパソコンで閲覧できる「エコー動画館」や、生まれた瞬間の赤ちゃんの写真を簡単にかつすぐにダウンロードできる「おぎゃー写真館」等のサービスがあり、コロナ禍で健診への付き添いや立ち会い出産、面会が難しい状況においてご利用いただいております。
エコー動画館▶https://corp.baby-calendar.jp/solutionservice/echo
おぎゃー写真館▶https://corp.baby-calendar.jp/solutionservice/babypad
今後もベビーカレンダーは、コロナと共⽣することを前提とした「ウィズ・コロナ」時代において、妊娠・出産・育児中のママたちや産婦人科さまへのサポートを継続して参ります。
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＜ベビーカレンダーとは＞
『ベビーカレンダー』は、月間1,000万人以上が利用している、医師・専門家監修の妊娠・出産・育児の情報サイトです。妊娠してから赤ちゃんが1歳になるまでの間、赤ちゃんの成長に合わせて、毎日必要な情報をお届けします。また、2018年に『ベビーカレンダーアプリ』は、第12回キッズデザイン賞の「子どもたちを産み育てやすいデザイン 個人・家庭部門」において、「少子化対策担当大臣賞」を受賞しました。
表彰式の様子はこちら▶https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000023.000029931.html
そのほかのニュースリリースはこちら▶https://baby-calendar.jp/smilenews/release
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＜会社概要＞※2021年3月25日 東証マザーズ上場
■社名：株式会社ベビーカレンダー（https://corp.baby-calendar.jp）
■本社所在地：〒151-0053 東京都渋谷区代々木1-38-2 ミヤタビルディング10F
■代表者：代表取締役 安田啓司 ■設立年月日：1991年4月
■主要事業：メディア事業、産婦人科向け事業、webマーケティング事業
＜運営メディア一覧＞
■ベビーカレンダー：医師・専門家監修の妊娠・出産・育児の情報サイト
URL：https://baby-calendar.jp/
■ウーマンカレンダー：オトナ女子によるオトナ女子のためのアンチエイジングサイト
URL：https://woman-calendar.jp/
■介護カレンダー：高齢者向け介護施設検索サイト
URL：https://kaigo-calendar.jp/
■赤ちゃんの名づけ・名前ランキング：赤ちゃんの名前、よみのランキング検索サイト
URL：https://nazuke-nameranking.jp/
■ムーンカレンダー：女性の毎月をもっとラクにする生理サイト
URL：https://moon-calendar.jp/
＜本件に関するお問い合わせ先＞
株式会社ベビーカレンダー 担当：二階堂 美和、大久 渚月
TEL：03-6631-3600 FAX：03-6631-3601
MAIL：info@baby-calendar.jp
※本リリース内容をご使用いただく際は、出典の記載をお願い申し上げます。また、画像データ等の改変はご遠慮ください。
- 2020年と比べた初診人数について、約半数が「減った」と回答
- 「立ち会い」や「面会」はコロナ禍で依然として約9割が制限中
- 安心して出産に臨めるように、約8割の産院が「コロナ対策サービス」を開始
- 制限解除のカギは、ワクチン接種率や警戒レベルの引き下げか
1．2020年と比べた初診人数について、約半数が「減った」と回答
2021年6月4日に厚生労働省より発表された、2020年の人口動態（※1）によると、2020年の出生数は前年より約2.8%減少の84万832人で、1899年の調査開始以来過去最少を記録。とはいえ、内閣府が公表している平成27（2015）年版高齢社会白書の「出生数及び死亡数の将来推計」では、2020年の出生数の予測は83万6,000人とされており、それと比較すると上回っている状況です。また、2018年から2019年の減少率が5.8%だったことと比較しても、大幅な減少とは言えず、2020年時点では新型コロナウイルスが出生数に影響したとは言い切れない状況でした。
しかし今回の調査の結果から、現場の肌感覚としても出生数の減少傾向が浮き彫りとなり、2021年においては新型コロナによる少子化への影響が懸念されます。
（※1）令和２年(2020)人口動態統計月報年計（概数）の概況＜結果の概要＞
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/geppo/nengai20/dl/kekka.pdf
2．「立ち会い」や「面会」はコロナ禍で依然として約9割が制限中
産院の現状をさらに具体的に調査するため、「診療の付き添い」「里帰り出産」「立ち会い出産」「面会」「母親学級・両親学級」のそれぞれの受け入れ状況についても質問をおこないました。
その結果、「里帰り出産」以外の4つの項目で9割以上の割合でコロナ禍前と比べて制限があることが明らかに。
具体的には「立ち会い出産」について「受け入れていない」44.7%、「制限付きで受け入れている」51.4%、「面会」は「受け入れていない」59.2%、「制限付きで受け入れている」39.5%と、「立ち会い出産」と「面会」は9割以上の割合で制限があることが明らかとなりました。
▼立ち会い出産
また、同様に「母親学級・両親学級」についても「開催していない」39.5%、「制限付きで開催している」51.3%と9割以上が制限中という結果となりました（有効回答数：76）。
さらに診療への「付き添い」に関しては、「受け入れていない」が58.7%、「制限付きで受け入れている」が41.3%と、回答を得られた75院すべての産院で制限があるとの結果に。（ただし妊婦さんが外国人など通訳が必要な場合や、夫婦双方に説明が必要な場合などは受け入れる、と回答する産院が多数）
一方で、「里帰り出産」については「受け入れる」が63.2%と、半数以上の産院が受け入れていることがわかりました（有効回答数：76）。「制限付きで受け入れている」（33.3%）も含めると97.3%となり、制限はありつつも、ほぼすべての産院が里帰り出産を受け入れているという結果に。制限の内容としては、「帰省後2週間の自宅待機」という回答が多数でした。
上記の結果から、コロナ禍においては感染予防の観点から「妊婦さん以外の人が院内に入ること」を制限する産院が多いことがうかがえます。
立ち会い出産や面会が制限されることで、出産を控えている妊婦さんが不安や孤独感を抱いたり、これから子どもを授かりたいと考えている女性やそのご家族が、妊娠・出産をちゅうちょし、先送りにしたりする可能性も考えられます。
しかしながら、コロナ禍における産院の対応は制限することばかりではありません。
3．安心して出産に臨めるように、約8割の産院が「コロナ対策サービス」を開始
コロナ禍で妊娠・出産にまつわる制限が依然としてあるからこそ、産院では妊婦さんの孤独感や不安を軽減するための新たな取り組みも生まれています。
新型コロナ感染拡大の影響を受けて「新たなシステムやサービスを導入した」と回答した産院は75.0%と、約8割の産院が2020〜21年にかけて新しい取り組みを開始していることが明らかとなりました。
具体的な取り組みやサービスの内容として、回答が多かったものは下記のとおりです。
1位：母親学級・両親学級の代わりとなる資料等の制作・・・35.5%
2位：リモート母親学級・両親学級・・・30.3%
3位：リモート立ち会い出産（ビデオ撮影や、テレビ電話をつなぐなど）・・・28.9%
4位：リモート面会（テレビ電話をつなぐなど）・・・17.1%
4位：出産直後の写真・ビデオ撮影・・・17.1%
6位：エコー写真・動画をスマートフォンやパソコンで閲覧できるサービス・・・14.5%
※複数回答可
その他にも、「オンライン予約」（10.5%）、「オンライン診療／妊婦健診」（7.9%）などが挙げられ、ITを活用した取り組みが多く開始しています。コロナ禍以降、「DX」（デジタルトランスフォーメーション※2）という言葉がよく聞かれるようになりましたが、産院においてもDXが取り入れられつつあるようです。
（※2）「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」という概念のこと
また、こうした新たな取り組みに関して、産院からは下記のようなコメントが寄せられました。
- 「エコー写真や動画をスマホで閲覧できるシステムが、健診に付き添えないご家族に喜ばれた」
- 「オンライン予約システムを導入したところ、患者さんの人数の予測ができるようになり、受付の残業が減り、患者さんの待ち時間の短縮にもなって、とても便利になった」
- 「外来予約システムで院内の混雑を回避し、患者さんから喜ばれた。リモート立ち会い出産がご家族から好評だった。いつでもリモートでビデオ通話ができるため（Free Wi-Fi設置）、入院患者さんから喜ばれた」
- 「オンラインでの立ち会い出産、学級などは新型コロナが収束しても続けていこうと思う」
上記のようなITを用いたサービスは、妊婦さんが安心して出産に臨める環境づくりとしてだけでなく、ご家族の安心にも繋がります。実際に、ベビーカレンダーに寄せられたコロナ禍の出産体験談のなかには、立ち会い人数は通常1名までとされていたところ、リモート立ち会い出産になったことで家族全員とテレビ電話をつなぐことができ、にぎやかな出産で良い思い出になったという声もありました。
コロナ禍の出産の現場において、産院の新しい取り組みが家族の絆をより深めていると言えるのではないでしょうか。
4．制限解除のカギは、ワクチン接種率や警戒レベルの引き下げか
このように産院でデジタルを活用した新たな取り組みが生まれつつも、望まれるのは現状制限されている立ち会い出産や面会などが再開すること。そうした日常が戻るのはいつ頃になるのでしょうか。
「現在受け入れや開催を休止・制限しているものについて、今後どのような状況になれば再開を検討しますか」と質問したところ、最も多い回答は「再開の目処は立っていない、まだわからない」（51.5%）でした。残念ながら半数を超える産院で、まだ再開の目処は立っていないようです。
菅義偉首相は2021年6月9日の党首討論において、新型コロナウイルスのワクチンに関し、「希望するすべての人への接種を10～11月に終える」と表明しており、ベビーカレンダーが厚生労働省に確認をおこなったところ、同省からも同様の回答を得ました（2021年7月26日時点）。
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ベビーカレンダーもコロナ禍の妊娠・出産をサポート！
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エコー動画館▶https://corp.baby-calendar.jp/solutionservice/echo
おぎゃー写真館▶https://corp.baby-calendar.jp/solutionservice/babypad
今後もベビーカレンダーは、コロナと共⽣することを前提とした「ウィズ・コロナ」時代において、妊娠・出産・育児中のママたちや産婦人科さまへのサポートを継続して参ります。
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＜ベビーカレンダーとは＞
『ベビーカレンダー』は、月間1,000万人以上が利用している、医師・専門家監修の妊娠・出産・育児の情報サイトです。妊娠してから赤ちゃんが1歳になるまでの間、赤ちゃんの成長に合わせて、毎日必要な情報をお届けします。また、2018年に『ベビーカレンダーアプリ』は、第12回キッズデザイン賞の「子どもたちを産み育てやすいデザイン 個人・家庭部門」において、「少子化対策担当大臣賞」を受賞しました。
表彰式の様子はこちら▶https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000023.000029931.html
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＜会社概要＞※2021年3月25日 東証マザーズ上場
■社名：株式会社ベビーカレンダー（https://corp.baby-calendar.jp）
■本社所在地：〒151-0053 東京都渋谷区代々木1-38-2 ミヤタビルディング10F
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■主要事業：メディア事業、産婦人科向け事業、webマーケティング事業
＜運営メディア一覧＞
■ベビーカレンダー：医師・専門家監修の妊娠・出産・育児の情報サイト
URL：https://baby-calendar.jp/
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URL：https://moon-calendar.jp/
＜本件に関するお問い合わせ先＞
株式会社ベビーカレンダー 担当：二階堂 美和、大久 渚月
TEL：03-6631-3600 FAX：03-6631-3601
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