動画制作支援サービス「LetroStudio」が、LINE VOOMに対応したテンプレートを拡充

LINE社が推奨するパターンをテンプレート化、広告主の新プラットフォームへの早期対応を支援

　SaaSとデジタル人材で企業のマーケティングDXを支援するアライドアーキテクツ株式会社（東京都渋谷区、代表取締役社長 CEO：中村壮秀、証券コード：6081）は、このたび動画作成支援サービス「LetroStudio（レトロスタジオ）」において、コミュニケーションアプリ「LINE」が2021年11月25日よりAndroidで提供開始（2021年12月13日よりiOSも提供開始）した動画プラットフォーム「LINE VOOM」に対応したテンプレートを拡充しましたのでお知らせいたします。

サービス詳細ページ：https://service.aainc.co.jp/product/letrostudio/

• 動画プラットフォーム「LINE VOOM」とは

　LINE VOOMは、コミュニケーションアプリ「LINE」内において、スキマ時間に気軽に自分の動画を投稿したり、様々なジャンルのショート動画などを視聴して楽しむことができる動画プラットフォームです。LINEでは、家族や友だちなど近しい人同士で活動を投稿し合う機能として展開していた「タイムライン」を一新し、2021年11月25日にLINE VOOMとしてAndroidにて提供を開始。（2021年12月13日よりiOSも提供開始）。コメディ、Vlog、ペット、ASMR、ダンス、レシピなど、多岐に渡るジャンルの動画コンテンツが集まります。
 

• LINE VOOM対応のテンプレート提供開始

　LetroStudioでは、これまで各媒体や各業界の動画活用パターン、シーンなどの研究を通して、FacebookやInstagram、LINEなどに最適化された約900個の動画テンプレートを提供してまいりました。この度、LINE VOOMの提供開始に合わせて、対応する動画テンプレートをリリースいたしました。規格はもちろん、LINE社が推奨するデザインや訴求にも対応したテンプレートとなっております。

 

• LINE広告に対応した新機能も登場

　さらに、LINE広告に対応した「クリエイティブレイアウト」と「ガイドライン表示機能」を新たに追加いたしました。これらを活用することによって、LINEの表示領域の変化を活かしたアレンジを簡単に加えられるようになります。クリエイティブがクリックされる前はオファーの訴求を隠し、クリックされると詳細を見ることができるような演出にすることで、クリックを促すことができます。

　「LetroStudio」では、これまでもLINEのみならずFacebook、Instgram、Twitterなど各SNS広告の規格の対応や勝ちクリエイティブを模倣したテンプレートを多数提供してまいりました。今後もマーケティング施策から販促活動まで幅広い接点における動画クリエイティブ活用を推進するべく、タイムリーなSNSプラットフォームの進化に応じたテンプレートの追加や機能の開発・拡充に努め、企業の施策成果向上に貢献してまいります。

【動画作成支援サービス「LetroStudio」とは】
LetroStudioは、動画をインハウス制作する企業を支援する動画制作サービスです。動画の様々な利用シーンに対応できる900を超える動画テンプレートと、パワポ感覚で操作可能な柔軟な編集機能の提供によって、ノウハウやスキルが無くても良質な動画を量産することができることから、誰でも簡単に動画制作・編集ができる国内No.1「動画制作サービス」（※1）に選ばれました。

※1 株式会社ショッパーズアイ調べ（2020.12.8〜10） 調査対象：動画制作担当者・関与者517名

＜アライドアーキテクツ株式会社　会社概要＞

代表者	代表取締役社長 CEO 中村壮秀
所在地	東京都渋谷区恵比寿一丁目19-15　ウノサワ東急ビル4階
URL	https://www.aainc.co.jp
設立	2005年8月30日
事業内容	マーケティングDX支援事業

＜アライドアーキテクツ・グループとは＞
アライドアーキテクツ・グループは、日本、アジア、欧米に7つの拠点を持つマーケティングDX支援企業です。2005年の創業以来累計6,000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、自社で開発・提供するSaaSツールやSNS活用、デジタル人材（※2）などによって企業のマーケティングDX（※3）を支援しています。

※2 主にSaaSやSNSなどのデジタル技術・手法に詳しく、それらを生かした施策やサービスを実行できる人材（SNS広告運用者、SNSアカウント運用者、エンジニア、WEBデザイナー、クリエイティブ・ディレクター等）を指します。
※3 マーケティング領域におけるデジタルトランスフォーメーションのこと。当社では「デジタル技術・デジタル人材によって業務プロセスや手法を変革し、人と企業の関係性を高めること」と定義しています。

＊　本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。