【セラクCCC_ Marketing Cloud導入および定着・活用支援実績事例】Marketing Cloudの最速導入と施策の内製化を実現！自走型マーケティング体制構築の秘訣とは
株式会社セラクCCC（本社：東京都新宿区、代表取締役：宮崎龍己、以下「当社」）は、第一生命グループで個人・法人向け生命保険を提供するネオファースト生命保険株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役：上原高志、以下「ネオファースト生命」）に対し、「Marketing Cloud定着・活用支援サービス」を提供しており、この度、その詳細を当社サービスサイトに公開いたしました。
URL：https://www.ccc.seraku.co.jp/service/case_study/neofirst/
本リリースでは、インタビュー内容の一部をご紹介します。より詳しいインタビュー内容は下記よりご覧ください。
— 以下、内容一部要約 —
ネオファースト生命保険は、多様化するお客さまのライフスタイルや価値観に対応し、「あったらいいな」をかなえる保険商品とサービスを提供しています。
このような取り組みの中で、事業のさらなる成長を目指し、Webからのリード獲得や既契約者のロイヤルティ向上に向けて、MAツール「Marketing Cloud」の導入とマーケティング基盤の整備、そしてデジタルマーケティングのノウハウを自社で蓄積していくことが不可欠であると判断しました。
そこで、施策の内製化を速やかに実現すべく、「短期間で成果を出すために、スピードと伴走力のあるパートナー」を探しており、セラクCCCへの支援を依頼しました。
具体的な内容としては、Marketing Cloudの導入から初期施策の実装まで、一から伴走を依頼し、社内での自走体制構築に向けて、全10時間にわたる勉強会の実施や、実務に即したオリジナルマニュアルの作成もお願いしました。
その結果、資料請求や保険料試算を保存したお客さまに対し、シナリオに基づいたフォローメールの配信を実現。現在は月に十数件の配信を行っており、配信結果を計測・分析できる環境が整ったこと自体が、大きな進歩となっています。
今後は、データ連携の自動化、PDCAサイクルの強化、社内スキルの底上げを図りながら、より高度な施策にも対応可能な体制の実現を目指していく方針です。
エンタープライズ製品は、使いこなせなければコストメリットが得られず、投資が無駄になるリスクがあります。だからこそ、導入初期にプロフェッショナルの支援を受けながら、社内の人材がしっかり使いこなせるようになり、スキルを高めナレッジを増やすことが極めて重要だと考えています。
■公開日
2025年7月16日
URL : https://www.ccc.seraku.co.jp/service/case_study/neofirst/
■ネオファースト生命について
ネオファースト生命は、第一生命グループの一員として、「一生涯のパートナー“『あったらいいな』をいちばんに。”」というブランドメッセージのもと、シンプルでわかりやすい商品設計と、デジタル技術を活用した利便性の高いサービスを通じて、保険の新しい価値を創造しています。
「“生命保険から人生保険へ” 小さな人生不安にも、向き合う保険サービスを。」というビジョンの実現に向け、お客さま一人ひとりの声に耳を傾け、小さな不安に気づき、真摯に向き合うことで、お客さまの長く健やかな人生の実現をお手伝いできるパートナーを目指します。
■会社概要
社名 ： ネオファースト生命保険株式会社
所在地 ： 本社 東京都品川区大崎二丁目11番1号大崎ウィズタワー
代表者 ： 代表取締役 上原 高志
資本金 ： 871億円（資本準備金395億円を含む）
設立 ： 1999年4月23日
公式サイトURL： https://neofirst.co.jp/
■株式会社セラクCCCについて
https://www.ccc.seraku.co.jp/service/
株式会社セラクCCCは、Salesforce社各種製品の定着・活用支援を担うカスタマーサクセスソリューション事業としてSalesforceをはじめとするクラウドシステムの運用・定着化支援事業を行っており、在籍する約400名以上のクラウド人材が500社以上の顧客企業に対しクラウドシステムの運用・定着化を支援しています。セラクCCCにおけるCCCは『Contribute Customer Continue』を表し、当社サービスを通じて顧客や社会の発展に貢献し続けるという事業コンセプトを表しています。
■会社概要
社名 ： 株式会社セラクCCC
所在地 ： 東京都新宿区西新宿7-5-25 西新宿プライムスクエア 7F
代表者 ： 代表取締役 宮崎 龍己
資本金 ： 1億円
設立 ： 2018年9月27日
吸収分割効力発生日：2022年12月1日
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