ZOHO Japan公認 日本語e-Learning・認定資格プログラム「Digital Enabler Training with Zoho」リニューアル提供開始
中堅・中小企業や個人事業主にも広がるDX・SaaS活用ニーズに対応
中堅・中小企業を対象に専門コンサルタントを擁する経営コンサルティング会社の株式会社船井総合研究所（本社：東京都中央区、代表取締役社長：真貝大介、以下、船井総合研究所）は、Zohoのe-Learningおよび認定試験サービス「Digital Enabler Training with Zoho」を、最新のZoho製品仕様に準拠した内容へ全面刷新し、2026年1月1日よりリニューアル提供を開始したことをお知らせします。
本サービスは、CRMをはじめ、業務管理、マーケティング、分析など幅広い業務領域におけるZoho製品の活用人材を育成するための、ZOHO Japan公認 日本語e-Learningおよび認定資格試験プログラムです。今回のリニューアルでは、解説動画および試験内容を最新仕様に対応させるとともに、より実務に即した、分かりやすく体系的な学習体験へと進化しました。
■リニューアル提供開始の背景
近年、日本では大企業に限らず、中堅・中小企業や個人事業主においても、DX推進や業務効率化、顧客・案件情報の一元管理などを目的としたSaaS活用のニーズが高まっています。ZohoはCRMだけでなく、プロジェクト管理、マーケティング、データ分析、サポート業務など、複数の業務を横断的に支えるサービス群を提供しており、こうした企業・事業者層からも注目を集めています。
一方で現場では、
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一部の機能のみの利用にとどまっている
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導入したものの、全体像を把握できていない
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担当者の知識や運用が属人化している
といった課題が多く見受けられます。
その背景には、Zoho製品群を日本語で体系的に学べる手段が極めて限られていること、また、スキルや理解度を客観的に示す仕組みが不足していることがあります。「Digital Enabler Training with Zoho」は、こうした課題を解決するために、ZOHO Japan公認のもと開発されたe-Learningおよび認定資格プログラムです。
船井総合研究所は、長年にわたり中堅・中小企業や成長企業、個人事業主を含む幅広い事業者に対し、業務改善やDX推進の支援を行ってきました。その中で一貫して認識しているのが、「ツールを導入するだけでは成果につながらない」という現場の実情です。
DXを前進させるためには、
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ツールを体系的に理解し、使いこなせる人材の育成
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学習内容やスキルレベルの標準化
が不可欠です。
本サービスは、単なるe-Learningにとどまらず、ファシリテーターによる集中講座や、修了者・認定者を対象としたコミュニティ運営など、教育を起点とした実践・改善へとつなげる事業展開を今後予定しています。
■本サービスの概要
本サービスの主な特徴は以下のとおりです。
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ZOHO Japan公認の日本語e-Learningプログラム
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チュートリアル動画と連動した認定資格試験
（合格者にはZOHO Japan公式認定証を発行）
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日本語で受講・受験が可能な、日本唯一の公式プログラム
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CRMにとどまらず、複数のZoho製品を横断的・体系的に学べるカリキュラム
今回のリニューアルでは、Zoho各製品の最新仕様に準拠した解説動画および試験内容へアップデートするとともに、初学者から導入・運用・推進を担う担当者まで、実務に活かしやすい構成へと刷新しました。
船井総合研究所は、「Digital Enabler Training」を通じて、Zoho製品を横断的に活用できる人材の育成と可視化を進め、中堅・中小企業や個人事業主を含む日本全体のDX推進を支える基盤づくりに取り組んでまいります。
※ZohoおよびZohoロゴは、Zoho Corporationの商標または登録商標です。
▼サービス詳細・お申込み・お問合せはこちら
https://dewz.funaisoken.co.jp/
※本サービスは現在期間限定キャンペーンを実施しています。この機会にぜひご利用ください。
■Zohoについて
Zoho Corporationは多数の製品を提供する世界的ソフトウェア企業の一つです。営業、マーケティング、顧客サポート、会計、バックオフィス業務に加え、生産性向上やコラボレーションを含むほぼ全ての主要業務分野をカバーする55以上のアプリケーションを提供しています。
Zohoは収益性の高い非公開企業であり、その従業員数は18,000名を超えます。本社をインドに置き、日本、アメリカ、中国、シンガポール、メキシコ、オーストラリア、オランダ、アラブ首長国連邦に拠点を展開しています。日本では、ゾーホージャパン株式会社がみなとみらい（神奈川県横浜市）、東京都（港区）、大阪府（大阪市）、静岡県にオフィスを2拠点（静岡市、榛原郡川根本町）置き、製品の販売およびサポートを行っています。
Zohoはお客さまの個人情報保護を非常に重視しており、無料の製品を含め、いかなる事業にも広告による収益モデルを採用していません。現在、Zoho自身を含む数十万の企業を通じて、世界中の1億3,000万人を超えるユーザーがZohoのクラウド型ソリューションを基盤として日々の業務を行っています。Zohoの詳細についてはwww.zoho.com/jpをご覧ください。
■株式会社船井総合研究所について
中堅・中小企業を対象に専門コンサルタントを擁する日本最大級の経営コンサルティング会社。業種・テーマ別に「月次支援」「経営研究会」を両輪で実施する独自の支援スタイルをとり、「成長実行支援」「採用・人的資本経営支援」「企業価値向上支援」「DX（デジタルトランスフォーメーション）支援」を通じて、社会的価値の高いサステナグロースカンパニーを多く創造することを目指している。その現場に密着し、経営者に寄り添った実践的コンサルティング活動は様々な業種・業界経営者から高い評価を得ている。
＜株式会社船井総合研究所 オフィシャルサイト＞
＜本件に関する報道関係者さまからのお問合せ先＞
株式会社船井総合研究所
コーポレートコミュニケーション室 広報 担当／國延（クニノベ）
TEL. 0120-958-270 (9:45～17:30)
Mail. press@funaisoken.co.jp
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