【アフターレポート】ゲームの世界観を守りながら広告マネタイズで収益最大化。KLabとサイバーエージェントが挑むハイブリッドマネタイズの最前線

広告活用で広がるゲーム体験。ユーザー満足と収益性を両立させた実践知とは

株式会社Skyfall

ユーザー体験に寄り添ったリワードマーケティングプラットフォーム『SKYFLAG』を運営する株式会社Skyfall(本社:東京都港区、代表取締役社長:長谷川 智一、以下Skyfall)は、2025年6月4日(水)に開催されたゲーム業界向け大型オフラインカンファレンスイベント「GAME FUTURE SUMMIT 2025」(主催:株式会社ゲームエイト、株式会社MOTTO)に登壇し、「課金と広告を併用してゲーム収益UPを実現したゲームアプリのハイブリッドマネタイズ戦略」をテーマに、セッションをおこないました。

当日は、ゲームアプリを運営される株式会社サイバーエージェント(以下、サイバーエージェント)と、KLab株式会社(以下、KLab)をゲストに迎え、ゲームアプリにおける各社のマネタイズ戦略、広告とユーザー体験との両立における実体験や工夫について語りました。本リリースでは、セッションの開催レポートとアーカイブをお届けします。

■アジェンダ1:“世界観を壊さず収益を伸ばす”広告マネタイズの成功事例

サイバーエージェントが運営するアバターSNSアプリ「PIGG PARTY」と、KLabが運営する人気TVアニメ「BLEACH」のアクションゲーム「BLEACH Brave Souls」は、ゲームの世界観を損なうことなくユーザー体験にも配慮しながら、リワードマネタイズを導入し、収益の最大化を実現しています。本セッションでは、両サービスが実際に取り組んだ事例をご紹介いただきました。リリース当初は主に課金による収益化に注力していたものの、より幅広いユーザー層、特に無課金ユーザーからの収益化を目的として、広告マネタイズの導入に至った経緯について語られました。

【“見せる”から“たどり着かせる”へ。ユーザーを自然と広告に導くための工夫】

KLabの横手氏は、「BLEACH Brave Souls」における広告マネタイズの取り組みについて、IP(知的財産・著作権)をお借りしてゲームを運営している立場であるからこそ、作品の世界観を損なわないよう細心の注意を払っていると語りました。

特に広告導入に際しては、事前にユーザーへの告知を行ったものの、当初は一部ユーザーから戸惑いの声もあったといいます。しかし、ユーザーが自発的に広告を体験し、その対価としてリワード(報酬)を受け取れるオファーウォールによる広告マネタイズを導入したことで、「広告を通じてお得に楽しめる」というポジティブな体験として受け入れられるようになりました。結果として、『SKYFLAG』導入後も目立ったネガティブな反応は見られなかったといいます。さらに、広告の表示場所をホーム画面などのアウトゲームの領域に限定することで、ゲームの世界観を守りながら広告マネタイズを実現できたと実例を紹介しました。

(スピーカー:KLab 横手 氏)

さらにサイバーエージェントの前島氏は、「PIGG PARTY」のような仮想空間においては、広告の導入によって世界観が損なわれる懸念があったと振り返ります。そうした課題に対応するため、ユーザーが自発的かつポジティブに広告に触れられるような導線設計を重視し、ゲーム内キャラクターを活用して広告への自然な誘導を行ったり、ゲーム内通貨を集めるクエストの一部に広告視聴を組み込むなど、ユーザーに広告への嫌悪感を抱かせることなく運用できたと語りました。

【導入後の差は“運用力”。コンサルティング支援による収益伸長の秘訣】

前島氏は『SKYFLAG』導入の決め手として、Skyfallによる手厚いコンサルティング体制を挙げ、これに対して『SKYFLAG』を通じて広告マネタイズを支援するSkyfallの座間は、「『SKYFLAG』は導入するだけでも一定の収益効果が見込める仕組みだが、効果的に運用しなければユーザーの関心を引きづらく、潜在的な流入機会を逃してしまうリスクもある」と述べました。

そのためSkyfallでは、月1回の定例ミーティングを通じて収益が上がりやすいタイミングを見極めて最適な訴求施策を提案しており、実際に2025年5月には施策の実施により流入数が約2.5倍、収益は3倍にまで伸長したという実績が紹介されました。

(スピーカー:Skyfall 座間)

■アジェンダ2:『SKYFLAG』を活用したハイブリッドマネタイズの成功事例

KLabの横手氏は、課金ユーザーにおける『SKYFLAG』導入後のARPU(1ユーザーあたりの平均的売り上げを示す指標)の変化について、アプリをより深く楽しみたいユーザーに「疑似的な課金体験」を提供することで、無課金層だけでなく課金ユーザーにも新たな選択肢を提示できていることから、リテンションの向上にもつながり、ユーザーが継続的にプレイしやすい仕組みが構築されていると語りました。

さらに、サイバーエージェントの前島氏は、リワード(報酬)を得た時のユーザーのポジティブな反応を活かし、ロイヤリティの高いユーザーほど『SKYFLAG』を体験する構造をつくることができたと話し、サービス・ユーザー双方にとってメリットのある関係が成り立っていることを述べました。

こうした成果を支える仕組みについて、Skyfallの浅見は、ユーザーが気軽にオファー(広告)に挑戦し、リワード(報酬)を獲得する成功体験を積み重ねることで、課金ユーザーの課金額増加や、無課金ユーザーの課金転換率向上につながっていると説明しました。また広告活用により、無課金ユーザーでも課金ユーザーと同等の満足度あるゲーム体験が得られるようになることから、結果としてゲーム全体のモチベーション向上にも寄与していると語りました。

(スピーカー:Skyfall 浅見)

■アジェンダ3:ゲームアプリにおける広告マネタイズの未来

サイバーエージェントの前島氏は、現在のゲームアプリ市場について、多くのタイトルが次々とリリースされ、ユーザーの可処分時間や可処分所得を奪い合う“戦国時代”に突入していると述べた上で、今後はゲームアプリにおける広告マネタイズの導入が進むとともに、広告出稿の需要が拡大していくとの見解を示しました。

さらに、課金ユーザーだけに依存した収益モデルには限界があることから、広告を取り入れたハイブリッド型の収益構造の必要性を強調しました。

(スピーカー:サイバーエージェント 前島 氏)

KLabの横手氏は、かつて広告はユーザーにネガティブな印象を与える傾向が強かったものの、近年では、ユーザー自身が能動的にオファー(広告)を選び、アクションを通じてリワード(報酬)を得られる仕組みが広く普及したことで、広告に対する受容度が高まりつつあると語り、海外では、こうした広告の仕組みが以前より自然と受け入れられていると紹介しました。

この仕組みにより、ユーザーにとってはリワード(報酬)を得る機会が広がり、サービス側にとっては収益化につながるという、双方にメリットのある“win-win”の関係が築けると説明しました。今後こうしたリワードマネタイズは、日本国内においても重要なビジネスモデルとしてさらに広がっていくとの見通しを示しました。

■GAME FUTURE SUMMIT について

「GAME FUTURE SUMMIT」は、『ゲーム業界の未来をみんなで盛り上げる』をテーマに発足した、ゲームのプロデュースとマーケティングに特化した業界最大級のビジネスカンファレンスイベントです。

当日は昨年の第1回開催を大きく超える1500名以上のゲーム業界関係者が集まり、登壇者の熱が入ったステージコンテンツや来場者同士の積極的な交流など、「ゲーム業界の未来をみんなでつくる」を実現する1日となりました。

■『SKYFLAG』について

『SKYFLAG』は、ユーザー体験に寄り添ったリワードマーケティングプラットフォームです。

リワードを活用した独自のモデルを確立し、マネタイズ・プロモーション・リサーチという分野で、総合的なマーケティング支援を行っています。

・サービスサイト:https://skyflag.info/

■株式会社Skyfallについて

Skyfallは「いいモノが広がっている世の中を創造する」と掲げ、ユーザー体験に寄り添ったリワードマーケティングプラットフォーム『SKYFLAG』を運営しております。

さらに、本格派オンラインポーカーゲームである『ポーカーチェイス』、好きなゲームを遊ぶだけでポイ活できるアプリ『ポケットプレイ』などの運営を行っております。

企業名   :株式会社Skyfall

代表者   :代表取締役社長 長谷川 智一

所在地   :(東京オフィス)東京都港区赤坂9丁目7番1号 ミッドタウン・タワー19階

       (新潟オフィス)新潟県新潟市中央区東大通2丁目4番10号 日本生命新潟ビル7階

事業内容  :リワードマーケティングプラットフォーム事業・アプリメディア事業

設立    :2017年10月

従業員数  :190名(2025年3月末)

資本金   :7,939万3,750円

ホームページ:https://skyfall.co.jp/

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会社概要

株式会社Skyfall

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URL
https://skyfall.co.jp/
業種
情報通信
本社所在地
東京都港区赤坂9丁目7番1号 ミッドタウン・タワー19階
電話番号
03-6869-9143
代表者名
長谷川智一
上場
未上場
資本金
7939万円
設立
2017年10月