新入社員の育成成果可視化サーベイ『自己成長力支援サービス』年間レポートを公開　新入社員のモチベーションの落ち込みが目立つ11月以降に向けて、立て直しフォローが必要

URL：https://service.alue.co.jp/report/self-growth-support-2023

アルー株式会社

2024年8月2日 16時00分

人材育成データ・機械学習技術等を活用した、社会人向け教育サービスの提供を行うアルー株式会社（本社：東京都千代田区代表取締役社長：落合文四郎、証券コード：7043、以下：当社）は、「『自己成長力支援サービス』2023年度年間レポート」（以下：本レポート）を発行しました。
また、8月5日（月）にはオンラインにて、本レポートの詳細、および分析結果を踏まえた新入社員育成施策の設計のポイントについて説明する無料オンラインセミナーを開催いたします。

『自己成長力支援サービス』の概要

『自己成長力支援サービス』は、配属後の新入社員の自律的・継続的な成長を促進することを目的としたWebサービスで、オンボーディング・サーベイによって新入社員の成長度合いやフォローの必要性を可視化する機能と、OJTトレーナーによる個別指導を支援する機能の２つを備えています。

新入社員とOJTトレーナーは配属後の６月から翌年３月まで月1回程度のペースで、それぞれ成長測定項目ごとの設問に対して回答します。成長測定項目は「精神的成長」、「自己成長力」、そしてそれらを土台にして育まれる「能力的成長」（社会人の基本スキル）の３つの要素を測定するよう設定しており、設問への回答によって新入社員の成長度合いが可視化されます。OJTトレーナーはその結果を踏まえて新入社員に対して個別面談を実施、新入社員とOJTトレーナーは本サービス期間中、この流れを繰り返します。

このように回答→確認→対話を繰り返すことによって『自己成長力支援サービス』は、新入社員に対し、設問に回答することで自身を振り返ることを、OJTトレーナーに対しては、設問への回答と面談によって新入社員の成長により深く関わることを促し、新入社員の成長を支援します。

本レポートの概要と主な内容

本レポートでは、新入社員配属後の6月～翌年3月までを下記のとおり定義し、それぞれの期間における傾向を分析しています。

・組織適応期　　：6月～9月頃

・業務適応期　　：10月～11月頃

・戦力化・充実期：12月～3月頃

なお、本レポートは企業の新入社員育成施策検討材料になりうることから、当社は、2023年度新入社員の結果分析だけでなく2022年度新入社員の結果とのデータ比較も行いました。

１）新入社員の1年間の成長プロセス

・7月から1月にかけて、「自己成長力」の足踏み期間がみられた

→自己成長力を高めることで、能力的成長をより早期に高く伸ばすことができる

２）モチベーションの観点から見た新入社員育成の1年間

・「フォロー対象者」の出現率は減少したものの、落ち込みが継続してしまう人が増えている

→落ち込みが目立つ秋～冬にフォローすることが必要

３） OJTの実施状況の観点から見た新入社員育成の1年間

・新入社員はトレーナーを高く評価しているが、トレーナーの自己評価が低い

→人事・上司から、トレーナー自身へのフィードバックや励ましを伝えると良い

＜分析対象＞

2023年度に『自己成長力支援サービス』を利用した新入社員およびOJTトレーナー2,171組

（2023年6月～2023年3月、毎月1回程度実施）

セミナー概要

本レポートの詳細について説明する無料オンラインセミナーを開催します。

分析結果の読み解きに加え、分析結果を踏まえた新入社員育成施策の設計のポイントをご紹介します。

・日時　　　：2024年８月５日（月）11:00～11:30

・対象者　　：人事部門・教育部門など研修企画・実施担当者

・配信形式　：Webセミナー（Zoom）　

・プログラム：

自己成長力支援サービス年間レポートの分析結果の読み解き

分析結果を踏まえた、新入社員育成施策の設計のポイント

・お申し込みURL：

https://service.alue.co.jp/seminar/autonomous-growth

アルー株式会社について

アルー株式会社は、「夢が溢れる世界のために、人のあらゆる可能性を切り拓きます ― all the possibilities

―」という Mission のもと、『育成の成果にこだわる』ことをテーマに、人材育成支援事業を行っています。新入社員から経営者層までの幅広いレイヤーに対する階層別研修の実施をはじめ、グローバル人材や DX 人材の育成などのテーマ別教育プログラムの提供、さらにはラーニングマネジメントシステム「etudes」を用いた e ラーニングの提供などを通して、組織や個人の成長を人材育成の側面から支援しています。顧客ごとに個別最適化されたソリューションの提案および実施によって顧客企業の多様な課題を解決することを目指し、グループ全体で事業に取り組んでいます。

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