指導のばらつきに課題感をもつ企業が49.7％　「OJTの実施状況と課題　実態調査レポート」発行のお知らせ

アルー株式会社

2024年11月29日 16時00分

https://service.alue.co.jp/report/OJT-2024

人材育成データ・機械学習技術等を活用した、社会人向け教育サービスの提供を行うアルー株式会社（本社：東京都千代田区代表取締役社長：落合文四郎、証券コード：7043、以下：当社）は、OJTの実施状況と課題について、アンケート調査を実施しました。

調査実施の背景

OJT（On-the-Job Training）は、実際の業務を通じて知識やスキルの習得を促す教育手法です。上司や先輩から習熟度やニーズに合わせた個別指導を受けることで、入社者は職場環境になじみやすくなり、比較的早く円滑に業務に適応できるようになります。企業にとっては、入社者が早い段階で即戦力となることで、人手不足の解消や生産性の向上といった課題解決が期待できるようになります。

このように社員にとっても企業にとっても有効な教育であるOJTですが、通常業務に加えて指導を担うことになるOJTトレーナーに負荷がかかったり、OJTトレーナーの指導スキルが十分でないために期待するような育成効果が得られなかったりする場合があります。

そこで当社は、OJTの実施状況と課題についてアンケート調査を実施しました。その結果、OJTトレーナーの指導のばらつきに課題を感じている企業が49.7％にのぼることがわかりました。その課題に関する企業規模別データのほか、本レポートには、従業員規模別のOJT実施状況、課題およびその改善策の詳細を記載しています。

レポート概要

１）OJTの実施状況

・従業員数3,000名以上では34.6％以上が「昨年度より取り組みを強化する」と回答し、約40.0%以上が「昨年度と同じ取り組みをする」と回答

２）OJTを実施する期間

・従業員数3,000名以上の企業では、3カ月以上の期間を設けている企業が60.0%を超える

・従業員数3,000名未満の企業では、3カ月以上の期間を設けている企業は40.0%程度

３）OJTの対象社員

・新卒入社1年目社員を対象にしている企業が多く、78.4%

・新卒入社3年目社員を対象にする企業は25.9%と、4社に1社程度となる

・中途採用者へのOJTを実施している企業は43.8%

４）OJT教育に課題はあるか

・どの従業員規模の企業でも、54.4%以上が「課題がある」と感じている

・従業員数10,000名以上の企業は76.9%が「課題がある」と感じており、他の従業員数規模の会社より多い割合を占める

５）OJT教育の課題

・「OJTトレーナーの指導にばらつきがある」が最も多く、約半数の企業が課題に感じている

・「OJTトレーナーが業務過多になった」は37.6%、「新入社員の成長度合いにばらつきが生まれた」は34.4%の企業が課題に感じている

６）OJTトレーナーへの研修・支援

・OJTトレーナー向けの研修や支援を実施している企業は81.3%

・「OJT開始前のOJTトレーナー研修」「OJTマニュアルの作成」「OJT期間中のOJTトレーナーのフォロー」の3つは約40.0%の企業が実施している

７）OJT教育の改善策として実施、実施予定の施策

・「職場ぐるみで育成する文化作り」に取り組んでいる（取り組み予定）の企業が38.1%と最も多い

・OJT制度自体の廃止は3.7%の企業が実施、もしくは実施予定

＜調査概要＞

・データ収集期間：2024年11月7日～2024年11月8日

・データ収集方法：アンケート

・回答者数：417

アルー株式会社について

アルー株式会社は、「夢が溢れる世界のために、人のあらゆる可能性を切り拓きます ― all the possibilities―」という Mission のもと、『育成の成果にこだわる』ことをテーマに、人材育成支援事業を行っています。新入社員から経営者層までの幅広いレイヤーに対する階層別研修の実施をはじめ、グローバル人材や DX 人材の育成などのテーマ別教育プログラムの提供、さらにはラーニングマネジメントシステム「etudes」を用いた e ラーニングの提供などを通して、組織や個人の成長を人材育成の側面から支援しています。顧客ごとに個別最適化されたソリューションの提案および実施によって顧客企業の多様な課題を解決することを目指し、グループ全体で事業に取り組んでいます。

https://www.alue.co.jp/