若者だけの流行ではない。60代の2人に1人が「AIで商品探し」。シニア層にまで一気に浸透した生成AI活用のリアル

~利用経験率は8ヵ月で47%から64%へ急増。20代の8割に迫る浸透度のみならず、デジタルデバイドを越えて全世代で「タイパ重視」のAI検索が買い物の新習慣に ~

株式会社いつも

株式会社いつも(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:坂本 守、以下「当社」)は、20代〜60代の消費者を対象に「第2回 商品検索における生成AI活用の実態調査」を実施しました。2025年4月の前回調査では47.1%だったAI検索経験率が、12月には64.0%へと大幅に上昇。わずか8ヵ月でAIが「試すもの」から「日常の買い物ツール」へと定着した実態を公開します。

■ 調査結果ハイライト

  • AI検索経験者が8か月で1.3倍に急増

  • 60代でも半数以上がAI検索を経験

  • 「タイパ」がAI利用の最大動機

  • Amazon RufusなどのEC特化型AIの台頭

■ 調査概要

【調査時期】 2025年12月

【調査方法】 Webアンケート

【調査対象】 Knowns(ノウンズ)消費者モニター(国内20代〜60代男女)

【回答者数】 534名 (質問項目によって一律ではない点に留意)

■ 調査結果サマリー

1. AI検索経験者が8ヵ月で1.3倍以上に急増、6割を突破

商品を探す際にChatGPT、Gemini、Bing Copilot、Google AIモード、Amazon RufusなどのAI検索を使用したことがある「経験値」は、全体で64.0%に達しました。前回調査(2025年4月時点)の47.1%から16.9ポイントの大幅アップとなり、短期間で商品検索におけるAI活用が急速に浸透しています。

2. 20代のAI活用:ツール利用経験(81.9%)と商品検索への活用(79.5%)が肉薄

20代においては、AIツールそのものの利用経験が81.9%に達しています。特筆すべきは、そのうち79.5%が実際の「商品検索」にまでAIを活用している点です。(サマリ-1図版参照)

ツールとして触れるだけでなく、日常の購買行動にAIが完全に溶け込んでいる状況が浮き彫りとなりました。

3. 60代でも半数超が「AIでの商品探し」を経験済み

※サマリー1,2図版参照

AI活用の波はシニア層にも及んでいます。60代のAIツール利用経験は52.3%ですが、商品検索におけるAI活用経験も53.3%と半数を超えています。

全世代において、AIはもはや特別な技術ではなく、身近な情報収集手段へと変貌を遂げています。

4. 利用の最大動機は「タイパ(時短)」。54.7%が検索の効率化を追求

AI検索を使う最大の理由は、54.7%が回答した「時間をかけずに探せる」ことです。次いで「比較・要約してくれるから便利(45.9%)」が続き、消費者は膨大な情報の中から自分に合うものを効率的に見つける手段としてAIを高く評価しています。

5. Amazon RufusなどEC特化型AIは「高い継続性」が特徴

Amazon内検索に特化したAI「Amazon Rufus」の全体的な利用率は24.9%ですが、一度利用したユーザーの間では高い頻度で使い続けられる傾向にあります。AmazonアプリにAIが統合されていることで、日常の買い物にAIが自然に溶け込んでいる状況が伺えます。

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※本リリースはご自由にご転載いただけます。

引用の際は「株式会社いつも/調べ」とご明記ください。


■ まとめ

今回の調査により、消費者は従来のGoogle検索やECモール内検索といった習慣を維持しながら、新たな選択肢としてAIを併用する「使い分け」の段階に入ったと言えます。

AI検索の回答精度はテクノロジーの進歩とともに今後も上昇し続けるでしょう。事業者は、従来のキーワード検索対策に加え、AIが推奨しやすくなるような商品情報の構造化やレビューの質向上など、AIエージェント時代を見据えた対応が不可欠となります。

当社では、AI時代における検索行動の変化に即したナレッジの蓄積と実践を進め、ブランド企業のマーケティング成果のさらなる向上をご支援いたします。

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株式会社いつもについて

当社は「Eコマースで日本の未来をリードする」をミッションに掲げ、ブランド・メーカーへのEコマース事業総合支援・D2CおよびEコマースプラットフォーム運営を行う会社です。「人」と「テクノロジー」を組み合わせ卓越した「Eコマースで売るチカラ」で法人向け・消費者向け双方へのビジネスを展開しています。

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業種
情報通信
本社所在地
東京都千代田区有楽町1-13-2 第一生命日比谷ファースト21階
電話番号
03-4580-1365
代表者名
坂本守
上場
東証グロース
資本金
7億4825万円
設立
2007年02月