NTTメディアサプライ、アイシン、他1社が新規導入！大手8社34名が参加する「side project」第8期がスタート

株式会社ローンディール（東京都港区、代表取締役：後藤幸起、大川陽介）が提供する、業務時間の20％程度を活用したベンチャー企業への社外兼務型越境研修プログラム「side project」。2026年1月スタートの第8期では、アイシン、NTTメディアサプライ、他1社が新規導入を決定。さらに、KDDI、テレビ朝日、森永製菓、阪急阪神不動産、日本郵便の5社も継続導入し、計8社から34名の参加が確定しました。

第８期の参加企業

＜新規導入＞

・NTTメディアサプライ株式会社（本社：大阪府大阪市、代表取締役社長：伊賀 公治）
　導入目的：社外のプロジェクトに参画することによって、社員が多様な価値観や働き方に触れ、内にこもりがちな組織に新しい風を吹き込むと共に、変化への対応力を養うことを目的としています。

・株式会社アイシン（本社：愛知県刈谷市、取締役社長：吉田 守孝）
　導入目的：これまでも越境学習を進めてきましたが、越境の効果を戻った職場へ十分に伝えることができていない課題がありました。side projectはベンチャー企業のリアルな実践環境に身を置き、越境前後でのWILL・CANを振り返る内省プログラムがあるため、越境効果を言語化できる点に期待を込めて導入を決めました。

・他1社

＜継続導入＞

・KDDI株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 CEO：松田 浩路）
・株式会社テレビ朝日（本社：東京都港区、代表取締役社長：西 新）
・阪急阪神不動産株式会社（本社：大阪府大阪市、代表取締役社長：福井 康樹）
・森永製菓株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 COO：森 信也）
・日本郵便株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長兼執行役員社長：小池 信也）
※社名カテゴリ別・50音順

side projectが大手企業に選ばれる理由

2025年11月現在、累計26社257名がベンチャープロジェクトに参画しました。
KDDI、IHI、東京ガス、パナソニック コネクト、SOMPOホールディングスなど日本を代表する大手企業が越境施策として導入。参加者の80%が「キャリアや仕事への向き合い方が変化した」と回答しています。

業務時間の20%を活用するため、現業を離れることなく社外のプロジェクトに参画することが可能。そのため環境を全く変えた挑戦をしにくい女性や管理職のほか、またコーポレート部門から新規事業部門まで幅広い社員が本プログラムに参加しています。またプロジェクト参画中から経験を言語化し振り返りを行うため、学びを適宜チームに還元できることも評価されています。

＜導入企業例（50音順）＞
IHI、旭化成、花王グループカスタマーマーケティング、川崎重工業、京セラコミュニケーションシステム、KDDI、サッポロビール、JCOM、ＳＯＭＰＯクレジット、ＳＯＭＰＯヘルスサポート、ＳＯＭＰＯホールディングス、ＳＯＭＰＯワランティ、テレビ朝日、東京ガス、日本特殊陶業、日本郵便、ハウス食品グループ本社、パナソニック コネクト、阪急阪神不動産、日立産業制御ソリューションズ、三菱重工業、明治ホールディングス、森永製菓 他

今後のプログラムの流れ

現在、8社から34名がプログラムへの参加を予定しています。参加者は10月に参加企業合同でのキャリア開発を含む事前研修を終え、11月よりベンチャー企業との面談をスタートします。ベンチャー企業と業務内容の合意に至った参加者は、業務時間の「20%」を活用し、2026年1月〜3月の３か月間、ベンチャー企業において業務を実践します。

今後もローンディールは、「side project」を通じてより多くの人材の流動性を高めることで、個人のキャリア自律を促進し、さらに産業のダイナミズムを推進することを目指してまいります。

＜9期参加企業募集のお知らせ＞
現在、2026年5月〜7月の3か月間で参画される企業を募集しております。 まずはお気軽にお問い合わせください。

▼side projectについて 
　ホームページ：https://sideproject.jp/ 
　事業説明動画：https://www.youtube.com/watch?v=T-Z4NF0ixds&t=25s

▼お問い合わせ

　side projectの詳細について：https://sideproject.jp/drop-us-a-line/
　取材のお問い合わせ：[e-mail]

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参考｜株式会社ローンディールについて

「越境」をコンセプトに、人材育成・イノベーション創出・キャリア自律等、企業の人事・組織課題に応じた複数の事業を展開しています。 創業事業である「レンタル移籍」は2015年9月にサービスを開始し、2025年11月現在、導入企業は日産自動車・経済産業省・野村證券など大企業82社、387名となっています。

オープンイノベーションの仕掛けとしても注目され、2019年に内閣府が主催する第一回日本オープンイノベーション大賞において「選考委員会特別賞」を受賞しています。その他、2020年「グッドデザイン賞　ビジネスモデル部門」、2024年「キャリアオーナーシップ経営AWARD2024」人事/HRの変革部門（中堅・中小企業の部）最優秀賞など、多数の受賞歴があります。

【主な事業】

• レンタル移籍：https://loandeal.jp/

  大企業の人材を半年〜1年間ベンチャー企業の事業に参画させ育成する、次世代リーダー向けプログラム

• outsight：https://outsight.jp/

  オンラインでベンチャー企業の経営者と議論を交わす他流試合プログラム

• side project：https://sideproject.jp/

  20%・3ヶ月ベンチャー企業のプロジェクトに参加する社外兼務型研修プログラム

• WILL-ACTION Lab.：https://wal.loandeal.jp/

  「WILL発掘ワークショップ」「CAN抽出ワークショップ」などを通じて、自律型人材を育て組織を活性化する研修を提供