20代の約88%がTikTokで情報発信をしている企業に好意的な印象を持つ
~TikTokを活用した就職活動状況とTikTokにて情報発信をしている企業への印象について~
インフルエンサーを活用したショートムービーマーケティング事業を行う株式会社TORIHADA(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:若井 映亮)は、20代の男女400名を対象に『Z世代の就職活動におけるTikTok活用とTikTokを活用している企業に対してのイメージ調査』を実施し、その結果を発表いたします。
■調査結果サマリー
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TikTokで情報発信をしている企業に対して20代の男女の多くは好意的と感じている
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就職活動において4名に1名はTikTokの情報収集からエントリーまで至っている
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発信する情報に広告要素が強かったり、コンテンツの質にバラつきがあると印象が悪くなる可能性がある
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ポイントを抑えてTikTokの発信を行うことができれば企業におけるTikTokの発信は20代の男女の認知を広げる上では採用面において非常に良い取り組みだと言うことができる
【テーマ1:TikTokを活用した就職活動について】
Q1.TikTokを利用して就職活動に関する情報を集めたことがありますか?
Q2.TikTokで見たことがある就職活動関連コンテンツは何ですか?
(Q1で「はい」と回答した方のみ回答)
テーマ1調査結果のハイライト:
20代の男女の約57%がTikTokを活用して就職活動に関する情報を集めており、TikTokは20代にとって就職活動においても良く活用されているツールであることがわかりました。
その中でも「面接対策やアドバイス」「履歴書の書き方や自己PRのコツ」などのノウハウ系のコンテンツがよく見られていることから、具体的な例や実践的なアドバイスを求めており、TikTokの短い動画でポイントを押さえた情報が非常に役立つと感じていると推測されます。
【テーマ2:TikTokを活用している企業に対してのイメージについて】
Q1.TikTokで情報発信をしている企業に対して、どのような印象を持っていますか?
Q2.TikTokで情報発信している企業について、どのようなイメージを抱きますか?
(複数選択可)
テーマ2調査結果のハイライト:
20代の男女の約88%がTikTokで情報発信をしている企業に対して好意的にとらえていることがわかりました。
また、企業に対する印象も「若者向け」「トレンドに敏感」「親しみやすい」などの回答数が多く「安定性に欠ける」と発信企業側が懸念とする内容については、全体回答数の8.5%程度に留まったことから、20代にアプローチしたい場合にTikTokは非常に有効的なツールであると推測される。
今後の展望:
この調査結果から、20代の男女が就職活動においてTikTokを積極的に活用していることが明らかになりました。20代の求職者にアピールするためには、TikTokを効果的に活用することが重要です。企業のブランディング戦略において、SNSの活用はますます重要な役割を果たすでしょう。
TORIHADAでは、2024年8月より採用マーケティング事業「トリリク」を開始しております。
自社の採用活動においてTikTokを活用し応募数を大幅に増加させたノウハウを用いて、企業様のTikTokアカウントを運用する『運用代行プラン』と企業様の特徴を第三者よりアピールする『PR投稿プラン』を準備しております。
▼トリリク事業ページ
さらに詳しい調査結果や具体的なデータを知りたい方は、以下のリンクから資料をダウンロードしてください。
【更に詳しい調査結果内容】
・TikTokで見た企業の情報は、就職先としての選択に影響を与えますか?
・TikTokで情報発信をしている企業に対する印象が良くなる理由は何ですか?
・TikTokでの情報発信によって企業に対する印象が悪くなる場合、その理由は何ですか?
・TikTokでの情報収集が就職活動にどの程度役立っていると感じますか?
・TikTokでの情報収集がきっかけで、応募した企業がありますか?
・TikTokを通じて得た情報が、企業選びにどのように影響しましたか?
・TikTokを利用した就職活動における懸念や問題点(複数選択可)
・TikTokを利用した就職活動における懸念や問題点を教えてください
問い合わせURL:
https://go.torihada.co.jp/l/950562/2024-09-23/m6kkqx
調査期間:2024年9月12日-9月14日
対象者:20代の男女
対象人数:400名
調査方法:オンラインアンケート
調査元:Knowns Biz調べ
■会社概要
株式会社TORIHADA(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:若井 映亮)はTikTokを始めとするショートムービーマーケティングを行う広告代理店。YouTubeショートやLINE VOOM・Instagram Reels等も取り扱い、認知拡大や売上向上に寄与する総合的なSNSプロモーションの企画設計から実行まで支援している。クリエイターエコノミー促進のための事業として、クリエイターとファンが交流できる社会を目指すプラットフォーム「FANME(ファンミー)」を運営。また、同社子会社であるPPP STUDIO株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:卯木 研也)はショートムービープラットフォームで活躍するクリエイターのサポートやマネジメント事業を展開する事務所。PPP STUDIOは「才能をぶちあげよう」をビジョンに掲げクリエイター個人の活動を支援しており、その一環としてクリエイター自身のブランド立ち上げやタイアップ広告の営業等に取り組んでいる。所属・提携しているクリエイターは1,500組を超え、総フォロワー数は3.3億人を突破。
・会社HP
株式会社TORIHADA https://www.torihada.co.jp/
PPP STUDIO株式会社 https://pppstudio.jp/
・自社メディア
TORIHADA POST https://www.torihada.co.jp/media/
CREATORS POST https://torihada.co.jp/creatorspost/
・クリエイターコンテンツ販売サービス「FANME(ファンミー)」
https://fanme.link/
・採用サイト
https://www.torihada.co.jp/recruit/
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