【従業員の肩こり・腰痛・疲労対策】不調傾向を把握し、運動施策につなげる法人向け健康支援を開始しました

企業人事・労務担当者向けに、従業員の不調傾向を組織単位で把握し、健康施策の実行まで支援

フラクタルワークアウト株式会社

2026年5月22日 12時30分

フラクタルワークアウト株式会社は、企業人事・労務担当者向けに、従業員の肩こり・腰痛・疲労感などの不調傾向を把握し、運動施策につなげる法人向け健康支援を開始しました。

本支援では、月1回アンケートをもとにした組織単位の健康状態把握、従業員向け運動プログラム、オンラインセッション、施設活用、セミナーなどを組み合わせ、企業ごとの健康課題に応じた施策設計と運用を支援します。

肩こり・腰痛・疲労感などの不調は、従業員の集中力低下、プレゼンティーイズム、欠勤・離職リスク、組織の生産性低下につながる可能性があります。

フラクタルワークアウトでは、法人向け健康支援サービス「BODY PALETTE（ボディパレット）」と専門職による運動指導を組み合わせ、従業員の不調対策を実行しやすい形で支援します。

提供開始の背景

企業では、健康経営や人的資本経営の観点から、従業員の健康状態を把握し、生産性低下や不調の早期対策につなげる取り組みが求められています。

一方で、肩こり・腰痛・疲労感などの不調は、従業員本人が「一時的な不調」と捉えやすく、企業側も組織課題として把握しにくい傾向があります。

特に、デスクワークの長時間化、運動不足、ストレス、睡眠不足、季節性の疲労などが重なると、慢性的な不調につながりやすくなります。

こうした不調は、出勤していても本来のパフォーマンスを発揮できない状態を生み、結果として生産性や従業員エンゲージメントに影響する可能性があります。

また、健康施策を実施していても、従業員の参加率が伸びない、施策が単発で終わる、どの健康課題に対して実施しているのか説明しにくいといった課題が発生しやすくなります。こうした背景を踏まえ、従業員の不調傾向を組織単位で把握し、運動施策につなげる法人向け健康支援を開始しました。

サービス概要

本支援では、企業ごとの健康課題や従業員の働き方に応じて、不調傾向の把握から運動施策の実行までを支援します。主な支援内容は以下の通りです。

組織単位の健康状態把握：BODY PALETTEを活用し、月1回アンケートにより、肩こり・腰痛・疲労感・睡眠・ストレス・運動習慣などの傾向を組織単位で把握します。
健康課題の整理：従業員の不調傾向、部署別・属性別の課題、季節性の変化などを踏まえ、企業として優先的に取り組むべきテーマを整理します。
運動施策の設計：肩こり・腰痛・疲労感、運動不足、姿勢、体力低下などの課題に応じて、オンライン運動、セミナー、施設利用、カスタムプログラムを組み合わせた施策を設計します。
従業員向け運動プログラムの提供：短時間で参加しやすいオンラインセッション、オフィスワーカー向けのストレッチ、体幹強化、姿勢改善、疲労対策などのプログラムを提供します。
施設活用：原宿駅前の施設を活用し、対面での運動指導、パーソナルトレーニング、ピラティス等の運動支援を提供します。
施策運用支援：告知、参加導線、実施、振り返り、次回施策への改善提案までを支援します。
法人導入相談：既存の健康経営施策、福利厚生、健診後フォロー、産業保健施策の一部として導入できる形を整理します。

BODY PALETTEは、月1回のアンケートをもとに、組織単位で健康状態の傾向を把握する法人向け健康支援サービスです。

早期相談が必要な理由

従業員の肩こり・腰痛・疲労感などの不調は、短期的には個人のコンディション低下として見えますが、中長期的には生産性低下、休職リスク、離職リスク、医療費増加、組織全体のパフォーマンス低下につながる可能性があります。

対応が遅れた場合、従業員の不調が慢性化し、健康施策を実施しても参加率や行動変容につながりにくくなる可能性があります。

課題把握が不足した場合、どの部署・年齢層・働き方に不調傾向が出ているのか分からず、施策の優先順位を決めにくくなります。

施策設計が遅れた場合、健診後フォロー、夏季の疲労対策、繁忙期前のコンディション管理など、効果的なタイミングを逃す可能性があります。

運用体制の整理が不足した場合、人事・労務担当者の負荷が高まり、健康施策が単発イベントで終わりやすくなります。

従業員の不調対策は、発生してから対応するのではなく、組織単位で傾向を把握し、早期に施策へつなげることが重要です。

導入の流れ

現在の健康経営施策、福利厚生、健診後フォロー、産業保健施策の実施状況を確認します。
従業員の肩こり・腰痛・疲労感、運動不足、ストレス、睡眠などの課題を整理します。
BODY PALETTEを活用し、組織単位で把握すべき健康課題と運用方法を確認します。
オンライン運動、セミナー、施設活用、パーソナルトレーニング、ピラティス等を組み合わせた施策案を作成します。
実施時期、対象者、告知方法、参加導線、振り返り方法を整理します。

初回相談では、現在の健康施策の実施状況を確認したうえで、従業員の不調対策として今年度中に着手できる施策と、継続的に運用すべき施策を切り分けて整理します。

ご相談について

企業人事・労務担当者が抱える「従業員の不調傾向を把握しにくい」「肩こり・腰痛・疲労感への施策が単発で終わる」「健康施策の参加率が伸びない」「健康経営施策と現場課題をつなげにくい」といった課題に対し、BODY PALETTE、オンライン運動、健康増進施設、専門職による運動指導を組み合わせた法人向け健康支援を提供します。

従業員の肩こり・腰痛・疲労対策、健康経営施策の実行支援、健診後フォロー、福利厚生としての運動施策導入を検討している企業は、お気軽にご連絡ください。