競合情報の入手と活用法 オンラインセミナー2月20日開催。仮説を立てるため情報の種類と分析の視点を解説。株式会社マーケティング研究協会
株式会社マーケティング研究協会は2026年2月20日オンラインセミナー「現場で活用する！競合対策として、仮説を立てるための競合情報の入手と活用法」を開催します。
「競争が激しくなってきた」「市場が頭打ちで、新しい一手が見えない」
そんな声を、最近ますます多く耳にします。
これからの打ち手を考えるうえで欠かせないのが、競合の動きを正しく把握し、先を読むこと。そのカギを握るのが「競合他社の情報」です。
とはいえ、実際に情報収集を始めてみると、
「情報が集まらない」「質にばらつきがある」「活動が続かない」
といった壁に直面するケースは少なくありません。がむしゃらに集めるだけでは、分析や戦略にはつながらないのが現実です。
重要なのは、競合を明確にし、情報収集の目的を定めること。そのうえで、どんな観点で情報を集め、どう整理し、どう活用するのかを設計する必要があります。
本セミナーでは、競合他社情報の収集から分析、戦略立案への落とし込みまでを、現場で実践できる形で体系的に解説します。
欲しい情報の定義から、具体的な集め方、活用のヒントまで──
競合対策を「勘と経験」から「再現性のある取り組み」へ進化させたい方におすすめの内容です。
講師：小倉 正嗣
株式会社リアルコネクト 代表取締役
中小企業診断士 ＭＢＡ
株式会社サンゲツを経て、デルコンピュータに入社する。トップセールスとして数々の賞を受賞した後、営業マネ−ジャーとしてダイレクトモデル経営に深く傾倒。
その後、アスクルに新規事業開発のプロジェクトリーダーとして参画し、複数の新規事業を立ち上げ、その実績は新聞・雑誌に多く取り上げられる。2013年に経営コンサルタントとして独立。企業の法人営業改革と新規事業開発を中心としたコンサルティングを行っており、結果に徹底的にこだわる現場主義の手法には高い信頼がある
プログラム：
１．競合他社を分析するにはまずは情報が必要！！
１）「競合情報」とは何か？
２）競合企業の調査分析のためにすべきこと
①情報の範囲を定義する（どこの、どんな情報が必要か）
②自社と競合他社のポジションを正しく理解する
③どんな情報が必要で、どんなハコに入れるか
３）競合情報の入手分析の失敗理由と留意点
例）情報の視野が狭く、使える情報が集まらない
例）情報収集にモチベーションが付与されていない
２．競合情報収集の進め方
１）情報戦の進め方～仮説づくり・情報収集・分析・活用
２）情報収集で確認すべきポイント
３）出口（期間・内容）を設定する具体策
４）情報を集約する組織づくりとモチベーションの設定
３．２次情報の具体的な集め方
１）WEB調査：継続して集める効率的な方法
２）媒体調査（新聞、業界紙、論文）
３）確認すべき公開情報の種類とチェック項目
４）外部の活用（MDB・日経テレコン・調査会社・公共機関）
４．１次情報の具体的な進め方
オンラインでの情報収集／対面での情報収集
１）誰から情報を集めるか？
２）1対1以外のヒアリング手法
３）想定問答のフレーム
４）情報の質を高める３つのポイント
①「どこまで本当か分からない」への対策
②質問がブツ切れになり、「深掘りが進まない」の対策
③「自分たち」が何者かを理解いただくのに時間がかかる
５．競合対策 仮説を立てるための分析の視点
１）4つの視点、8つの内容から分析を進める
２）競合企業vs自社 顧客軸での分析視点
３）業務プロセスや組織、ヒト軸での分析ポイント
４）営業上の優位点を見つける9つの分類
６．集めた情報から、競争戦略を立案する
１）自社・競合の競争力の評価を進める
２）バリューシステムから立ち位置を検討する
３）商品・サービス・ビジネススキーム軸での競争戦略構築
開催概要：
開催日時：2026年2月20日（金）13:00〜17:00
開催方法：オンラインセミナー
受講料1名様 42,000円 （税込み
株式会社マーケティング研究協会
マーケティング研究協会は1960年の設立より、マーケティング志向をもった人財・組織の育成と、お客様に選ばれ続けるための仕組みづくりを、「マーケティング支援」「BtoC営業力強化」「店舗販売力強化」「BtoB営業力強化」という4つの領域を中心に、公開セミナー・企業内研修・コンサルティング等様々な手法でご支援しております。
上記のセミナーは企業内研修としても実施することが可能です。お気軽にお問い合わせください。
●公開セミナー（オンライン・集合型）開催スケジュール
https://www.marken.co.jp/seminar/
【会社概要】
株式会社マーケティング研究協会
105-0012 東京都港区芝大門1丁目2番8号 COSMIC BLDG 2F
代表取締役：平林 信吾
事業内容： 教育研修事業・マーケティングリサーチ事業・コンサルティング事業・公開セミナー事業・企画制作事業
設立： 1962年
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