【キャリア自律意識調査レポート】74％がキャリア自律には経営層・管理職の協力が必須と認識、人事の役割はビジネス目標と人材育成・活用の方針を一致させる連携役に変化

人事部門・キャリア支援者・経営陣ほか254人を対象に調査

一般社団法人プロティアン・キャリア協会

2024年8月15日 07時00分

個人と組織のより良き関係性構築と個人の主体的なキャリア開発を支援する一般社団法人プロティアン・キャリア協会 (東京都新宿区、代表理事:田中研之輔・有山徹、以下、「当協会」)は、8月31日（土）に開催する「プロティアンフォーラム2024～個人と組織の持続的成長の作り方～」開催にあたり、人事部門・キャリア支援者・経営陣ほか254人を対象に、「キャリア自律意識調査」を実施いたしました。

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調査結果サマリ

・74％がキャリア自律の実現のために、経営層と管理職のコミットメントが必要と考えている。人事部門が橋渡し役となり、ビジネス目標と人材育成・活用の方針を一致させることが重要。

・キャリア自律は組織の生産性向上に寄与し、特に20〜30代の若い世代からの関心が増加しているとの声が過半数。若手のキャリア自律を支援することは、従業員満足度向上につながる可能性を示唆。

・オンライン学習や手上げ式トレーニングが効果的と感じる人が多いが、実際には上司との1on1がキャリア自律制度として多く利用されている。

※キャリア自律…めまぐるしく変化する環境の中で、自らのキャリア構築と継続的学習に積極的に取り組む、生涯にわたるコミットメント

◆74％がキャリア自律の実現のために、経営層と管理職のコミットメントが必要と考えている。人事部門が橋渡し役となり、ビジネス目標と人材育成・活用の方針を一致させることが重要。

キャリア自律の実現と組織の持続的成長には、経営層と管理職の強力なサポートが必要であり、人事部門がその橋渡し役を果たすことが重要です。また、事業戦略と人事戦略を連動させ、ビジネス目標と人材育成・活用の方針が一致することが企業に求められます。

◆キャリア自律は組織の生産性向上に寄与し、特に20〜30代の若い世代からの関心が増加しているとの声が過半数。若手のキャリア自律を支援することは、従業員満足度向上につながる可能性を示唆。

キャリア自律は生産性向上に寄与する共通認識が持てており、20～30代の関心が特に高まっているとの所感が多いことが分かりました。

『キャリア自律を推進すると社員が離職してしまうのでは』とのご相談をいただきますが、自分のキャリアを自分で決められるようになる、その機会を組織が提供することは若い世代のニーズに合致します。主体的に考え、学び・行動する従業員が増えることは組織の生産性向上にもつながるというポジティブな考えが多数となっており、人材育成にキャリア自律の観点を加えることは組織創りの重要な鍵となりそうです。

◆オンライン学習や手上げ式トレーニングが効果的と感じる人が多いが、実際には上司との1on1がキャリア自律制度として多く利用されている。活用度と効果の継続的な検証が必要。

キャリア自律に関する制度について、実際の活用状況と効果を感じる度合いにはギャップがあることが分かりました。オンライン学習や手上げ式トレーニングを活用している人々は、これらの制度が最も効果的だと感じていますが、実際には「上司との1on1」の方が多く活用されています。これは、「キャリア自律を促す施策＝キャリア面談」というイメージが影響している可能性もあります。

キャリア自律制度を導入後は、活用度と効果をアンケートなどで数値的に把握し、自社に適した形で制度を改善していくことが必要と言えます。