人材戦略で変わる組織文化～ダイバーシティが知を生み出す～　「月刊先端教育」９月号発売

地域×教育イノベーション特集は「山形県」

社会人向け専門職大学院の事業構想大学院大学と社会構想大学院大学を運営する学校法人先端教育機構（東京都港区、理事長：東英弥）出版部は、社会とリカレントを結ぶ教育専門誌「月刊先端教育」2022年9月号を8月1日（月）に発売しました。（https://www.sentankyo.jp/）

• 【大特集】人材戦略で変わる組織文化～ダイバーシティが知を生み出す～

少子高齢化が進行する今、外国人材の受け入れや活躍に対する注目が高まっています。留学生や労働者などを海外から積極的に呼び込むことは、人手不足という眼の前の問題への対応ということだけではなく、ダイバーシティを通じたイノベーション創出や包摂社会の実現にもつながるものです。
本特集では、今後より外国人材が増えていくことを見据え、組織構築・人材育成・教育のそれぞれで何が必要かを考察します。
―留学生誘致と来日前教育の必要性／亜細亜大学アジア研究所 教授 九門大士氏
「留学生を企業側のグローバル・D&I研修の一環としてインターンで受け入れるなど産学が連携した対応をすることで、日本人学生や社会人と留学生が一体となった学びの場が生まれるのではないか。日本に留学し、日本で働く人が増えることは、少子高齢化への対応、日本で不足する理系人材やイノベーション人材の獲得など経済的なメリットがある。」（記事一部抜粋）

―地域医療機関が挑むダイバーシティ経営／特定医療法人谷田会 谷田病院 事務部長 藤井将志氏
「従来の画一的なマネジメントのやり方では組織の発展は見込めないだろう。異なる文化や価値観を受け入れることで、性別、年齢、国籍等の多様性を認め、レジリエンスの高い組織風土を醸成することが外国人採用の真の目的だ。」（記事一部抜粋）
 

―留学生の日本語運用能力強化を積極支援／帝京大学 学術顧問 廣田功氏、帝京大学 日本語教育センター長、教授 平田好氏 ほか

 

谷田病院 配膳準備を行う外国人介護士

帝京大学 日本語教育センター

 

• 【地域×教育イノベーション】山形県特集

人口減少・少子高齢化の進行、グローバル化や技術革新が進む中で山形県では、変化に対応し未来を切り拓く力を育む教育が行われています。
公教育において、目指す人間像として「『いのち』をつなぐ人」、「学びを生かす人」、「地域とつながる人」が掲げられているほか、山形大学は将来ビジョンとして、「つなぐちから」を重視する方針を打ち出します。その他、山形の地で展開される、民間による人材育成の挑戦や学校教育、幼児教育、ダイバーシティ教育など数々のプロジェクトを本特集では紹介します。

－「いのち」をつなぎ、地域をつくる教育／山形県教育委員会 教育長 髙橋広樹氏
－「つなぐちから」で地域のハブに／山形大学長 玉手英利氏
－脱優等生、鶴岡からイノベーター輩出／慶応義塾大学先端生命科学研究所 所長・教授 冨田勝氏 ほか
 

• 【シリーズ 最新実務のラーニング・デザイン】

＜次世代農業経営者の育成＞
農業の担い手不足と高齢化は危機的な状況にあります。そうした中で、スマート農業や農業DXによって、少人数で効率的な大規模生産の実現などが期待されています。また、テクノロジーの進展によりアグリビジネスの起業など、様々な可能性も生まれてきており、農業を学ぶ主体や目的も多様化が進んでいます。次世代の農業に向けて、どんな学びが必要なのか、学びの最前線を追いました。

－週末開校の農業スクール／株式会社マイファーム 取締役、アグリイノベーション大学校 校長 石原北斗氏
－世界基準のトマト営農を学ぶ／株式会社トマトパーク 代表取締役 杵渕覚氏、株式会社誠和 農場事業部 教育事業課 課長 田中祥章氏　ほか
 

• 【特別企画】博士人材を活かす社会に向けて

先進諸国で博士号取得者が増加する中で、日本だけが減少傾向にあります。かつての科学技術立国を再興し、モノからサービスまで、あらゆる領域で、官民でイノベーションを起こしていくためにも、オールジャパン体制で、博士号取得者を活かす社会の構築が求められています。「博士人材」が活躍できる社会をつくるにはどうすればよいのか有識者、実践者の取材を通して考察します。
 

 

◇雑誌概要◇
「月刊先端教育」2022年9月号
出版社： 学校法人先端教育機構 出版部
価　格： 1,620円（税込）
ASIN ： ‎ B09M5LB454
ご購入は全国の書店にて。Amazonでも販売中
　https://amzn.to/3OszTOD

月刊先端教育について
2019年10月創刊。教育の未来を見通すメディアを目指し、学校教育を始め、就学前教育や社会人教育など、あらゆる「学び」に焦点をあてる教育専門誌です。社会変化や社会課題にリンクした教育テーマや政府の重点教育政策を特集するほか、企業内・社会人教育にフォーカスした特集、海外の教育動向や教育業界のイノベーターを取り上げる連載などを掲載し、教職員や自治体、企業、NPOなど教育に携わる人すべてに有益な情報・アイデアを提供して参ります。
https://www.sentankyo.jp/

■学校法人先端教育機構の概略
名称：学校法人 先端教育機構
理事長：東 英弥
所在地：東京都港区南青山3-13-16
設置校 　事業構想大学院大学（本部:東京都港区南青山3-13-16）
　　　　 拠点：東京、仙台、名古屋、大阪、福岡
　　　　社会構想大学院大学　（東京都新宿区高田馬場1-25-30）
　　　　※社会情報大学院大学は、2022年4月に「社会構想大学院大学」へ名称変更しました
付属機関：事業構想研究所、先端教育研究所、SDGs総研
出　版：月刊事業構想、月刊先端教育、書籍等
 

■事業構想大学院大学について
2012年4月に東京・南青山に開学した、事業構想と構想計画を構築・実践する社会人向け大学院です。事業の根本からアイデアを発想し、事業の理想となる構想を考え、実現するためのアイデアを紡ぎ、構想計画を構築していくことを対象とした多様なカリキュラムを提供しています。多彩な業界で活躍する教員・院生と議論を重ね、2年間で事業構想計画書の提出を経て、専門職学位の「事業構想修士（専門職）」（MPD：Master of Project Design）が授与されます。拠点は東京、仙台、名古屋、大阪、福岡の5校舎で、現在11期目 計466名が修了し、数多くのイノベーションとなる新事業が生み出されています。また、本学の附属研究機関である「事業構想研究所」では、企業・事業のプロジェクトベースでの研究が活発に実施され、既に1,500名以上が課程を修了しているほか、月刊『事業構想』等の出版を始め、研究書籍を発刊しています。
その他、詳細は大学院HP（https://www.mpd.ac.jp/）をご覧ください。
＊公益財団法人 大学基準協会の大学認証評価（専門分野別・機関別認証評価）で「適合」評価
＊厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）

■社会構想大学院大学について（※1）

2017年4月に東京・高田馬場に開学。学校法人先端教育機構の「知の実践研究・教育で、社会の一翼を担う」の理念に基づき、組織の理念を基軸に広報・コミュニケーション戦略を立案・実行する人材の育成を目指し、コミュニケーションデザイン研究科（※2）を設置しています。修了者には、専門職学位の「コミュニケーションデザイン修士（専門職）」（Master of Communication Design）が授与されます。また、2021年4月に開設した実務教育研究科では、実践知の体系化により新たな知識を確立し、それを社会へと実装するための教育・人材育成を行う高度専門職業人を養成します。修了者には、専門職学位の「実務教育学修士（専門職）」（Master of Professional Education）が授与されます。その他詳細は大学院HP（ https://www.socialdesign.ac.jp ）をご覧ください。
※1）2022年4月より社会情報大学院大学から「社会構想大学院大学」に名称変更しました
※2）厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）
公益財団法人大学基準協会の「広報・情報系専門職大学院認証評価」で初の適合評価