Job総研『2025年 出社に関する実態調査』を実施　対面需要7割　上司・部下間で意見一致も”週3以下希望”

〜齟齬防ぐため6割が前向き　“リモートワークの難易度”再理解の声〜

　転職サービス「doda」などを提供するパーソルキャリア株式会社が運営する調査機関『Job総研』は、675人の社会人男女を対象に「2025年 出社に関する実態調査」を実施しました。本調査は、コロナ禍後の出社頻度の変化や、出社回帰の有無、2025年の理想の出社頻度やはたらき方、また出社意欲や上司/部下に対する出社希望、そして出社の必要性とその理由を調査したものです。

【出社回帰の流れ】

　2025年の仕事始めの人流がコロナ後最高を記録したとされる中、2023年にJob総研が調査した(※1)勤務状況では、フルリモート率が最多、出社頻度では週3~4回が多数となるなど、週5出社をする社会人が減少していたことがわかっています。コロナ禍でリモートワークが可能なことが証明された一方、コミュニケーションの課題も浮き彫りになるなど、はたらき方にも是非が問われています。出社回帰をする企業も増えている昨今、社会人の出社頻度や出社に対する意識はどのように変化しているのでしょうか。
　Job総研では675人の社会人男女を対象に、コロナ禍後の出社頻度の変化や、出社回帰の有無、2025年の理想の出社頻度やはたらき方、また出社意欲や上司/部下に対する出社希望、そして出社の必要性とその理由を調査した「2025年 出社に関する実態調査」を実施しました。

【調査概要】
調査対象者　：現在職を持つJobQ Town（ジョブキュータウン）登録者
調査条件　　：全国／男女／20~50代
調査期間　　：2025年1月8日〜1月14日
有効回答人数：675人
調査方法　　：インターネット調査

【TOPICS】
・全体の54.0%がコロナ禍後は「出社頻度が減った」と回答　2025年の頻度は37.6%が「週5出社」
・全体の51.9%が「出社回帰あり」　理想の出社頻度は「週3」が最多　全体の55.2%が「リモート希望」
・全体の55.2%が出社には「前向き」　理由は「同僚/上司と直接話したい」　後ろ向きの理由は「通勤時間」
・部下の66.2%が「上司に出社してほしい」　上司の71.4%が「部下に出社してほしい」
・全体の65.2%が出社は「必要だと思う」　「質問や意見交換がしやすい」「リモートに限界を感じた」が上位

【出社頻度の変化】

　回答者全体の675人にコロナ禍後の出社頻度を聞くと、「頻度が減った派」が54.0%で過半数を占め、内訳は「とても頻度が減った」16.7%、「頻度が減った」10.6%、「どちらかといえば頻度が減った」26.7%でした。また、2025年の出社頻度を聞くと、「週5」が37.6%と最多となり、「週4」が14.2%、「週3」が12.6%、「週1」が12.4%、「週2」が9.2%、「フルリモート」が8.7%でした。

【出社回帰有無と理想の出社頻度】

　回答者全体の675人に職場での出社回帰有無を聞くと、「ある派」が51.9%と過半数を占め、内訳は「ある」25.1%、「ある予定」が26.8%となりました。また、2025年の理想の出社頻度を聞くと、「週3」が22.1%と最多となり、「週2」が19.0%、「フルリモート」が16.9%、「週4」が15.3%、「週1」が12.9%、「週5」が12.1%、「週3以下」の合算は、70.9%となりました。

【2025年の理想のはたらき方と出社意欲】

　回答者全体の675人に2025年の理想のはたらき方を聞くと、「リモート派」が55.2%で過半数を占め、内訳は「断然リモート」27.0%、「リモート」9.3%、「どちらかといえばリモート」18.9%でした。また、出社には前向きかを聞くと、「前向き派」が55.2%で過半数を占め、内訳は「とても前向き」9.5%、「前向き」16.7%、「どちらかといえば前向き」29.0%でした。

【出社に前向き/後ろ向きの理由】

　出社に前向きと回答した373人に出社に前向きな理由を聞くと、「同僚と直接話したい」が43.7%で最多となり、次いで「上司と直接話したい」が43.2%、「家より整備された環境がある」が38.6%となりました。出社に後ろ向きと回答した302人に出社に後ろ向きの理由を聞くと、「通勤に時間がかかる」が74.8%で最多となり、次いで「自由に仕事ができない,休めない」が41.4%、「身だしなみ準備や時間の負担」が36.8%となりました。

【上司/部下への出社希望】

　上司がいると回答した589人に上司に対する出社の希望を聞くと、「出社してほしい派」が66.2%で過半数を占め、内訳は「とても出社してほしい」9.5%、「出社してほしい」19.5%、「どちらかといえば出社してほしい」37.2%でした。部下がいると回答した227人に部下に対する出社の希望を聞くと、「出社してほしい派」が71.4%で過半数を占め、内訳は「とても出社してほしい」9.7%、「出社してほしい」22.5%、「どちらかといえば出社してほしい」39.2%でした。

【出社の必要性】

　回答者全体の675人に出社の必要性を聞くと、「必要だと思う派」が65.2%で過半数を占め、内訳は「とても必要だと思う」9.5%、「必要だと思う」21.6%、「どちらかといえば必要だと思う」34.1%でした。出社が必要だと思うと回答した440人にその理由を聞くと、「質問や意見交換がしやすい」が66.4%で最多となり、次いで「リモートより深い意思疎通が叶う」が45.5%、「リモートのやり取りに限界を感じた」が40.5%となりました。

※更に詳細な集計データは別紙「2025年 出社に関する実態調査 報告書」をご参照ください(※2)

【回答者自由記述コメント】

リモートを希望するものの、出社自体には前向きな意見が多数が集まりました。

・リモートが出来なくなるのは反対するが、齟齬なく話せるので積極的に出社したい
・在宅の方が集中できるが、上司から学びたいことが多いので質問できるよう自分も出社する
・個人の理想は断然リモート。だが部下の出社はマネジメントもしやすいので自分も出社している
・在宅の方が体力的に助かるが、チームワーク維持の為にも上司として出社を呼び掛けたい

・出社の方が相手が何を考えているかわかりやすい。意思疎通や健康維持にも限界があると知った

※その他、出社・リモートワークに関するコメントは「JobQ Town」にて確認いただけます。

https://job-q.me/28867

【調査まとめ】

　今回実施した「2024年 出社に関する実態調査」では、全体の5割がコロナ禍を経て出社頻度は減ったものの、今後は週5出社及び出社回帰があるとの回答が多数となりました。2025年はリモートではたらくこと、出社頻度では7割が週3以下を希望しており、理想と実態にギャップが生じています。
　しかし、全体の半数以上が出社自体には前向きと回答しており、前向きな理由では、同僚/上司と直接話がしたい・家より整備された環境があるなど、コミュニケーションやはたらきやすさを意識する回答が目立ちました。出社に後ろ向きの理由では、通勤や準備時間への負担や、好きな時間に仕事ができない・休めないなど、ワークライフバランスを気にする回答が顕著となりましたが、全体の6割が出社は必要と考えています。
　リモートワークはコミュニケーションの齟齬やはたらき過ぎなどの健康,労働上の課題が発生するとされており、管理職並びに個々人でのマネジメント力も問われると考えられます。質問や意見交換がしやすい他、上司・部下共に6割以上が互いに出社を望んでいる状況やリモートコミュニケーションに限界を感じた経験がある回答からも、リモートワークを経験したが故に感じた”出社の必要性”があったと推察できます。
　昨今職場ハラスメントに敏感な状況があるものの、上司部下共に対面のコミュニケーションを望んでいることから、出社は互いの意思疎通を確認する手段となり得ると考えられるため、ハラスメント意識緩和のきっかけになることが予想できる調査結果となりました。
　「明日の常識を、ココから。」をコンセプトとする『Job総研』では、世の中で当たり前とされている事を疑い、はたらき方に関連する様々な調査を実施してまいります。そしてリアルで透明度の高い情報を発信することで、個が活躍する社会の実現に向けて貢献してまいります。

パーソルキャリア株式会社　はたらく未来図構想統括部
JobQ部　コミュニケーション戦略グループ　Job総研　PR担当

高木 理子（たかぎ りこ）

　2020年からのインターンを経て2022年に新卒入社。コンテンツマーケティンググループ所属後、2023年に広報へ異動し"はたらく社会人や就活生"を中心に様々な観点から意識や行動などについて調査研究を実施するJob総研にて調査研究を担当。Job総研を通して「社会とつながる」を個人のビジョンに掲げ、市場の現状と未来を分析し、社会へ発信することではたらく社会人や就活生の選択機会に貢献する事を目的として活動している。

■(※1) 2023年 リモートマネジメント実態調査（2023/01/30公開済）
https://jobsoken.jp/info/20230130/

■(※2) 2025年 出社に関する実態調査 報告書（本調査）
報告書では、同調査の属性やその他設問の回答結果をより詳細にご確認いただけます
https://job-q.me/articles/15798

■Job総研について＜ https://job-q.me/categories/job-souken ＞

　『Job総研』は今後もキャリアやはたらくに関する調査を続けるだけでなく、調査で拾いきれない「社会・企業・個人」3つの観点からの声を収集することで、これまで以上に確立した取組を行ってまいります。その手段として、アンケート調査によって明らかにした事実をもとに、はたらく現場でのリアルな疑問を収集し、それに対する個人の回答も収集します。そして世の中で当たり前とされている事を疑い、明日の常識をココから見つけられるコンテンツとしての情報発信をしてまいります。

■JobQ Townについて＜ https://job-q.me/ ＞

　「あなたが知りたい”はたらく”は誰かが知っている」をコンセプトに運営するJobQ Townの累計登録者数は40万人を超え、キャリアや転職に関する情報交換と相談ができるサービスです。具体的な企業名を検索して、現役社員や元社員による口コミだけではなく、仕事全般に関する悩みや就職・転職への不安など漠然とした内容も含まれ、匿名によるユーザ同士でコミュニケーションを取りながら、より良い選択をつくる場になっています。

■JobQ Town”リモートワーク”に関するQ&A
https://job-q.me/categories/career/remotework

■パーソルキャリア株式会社について＜ https://www.persol-career.co.jp/ ＞

　パーソルキャリア株式会社は、－人々に「はたらく」を自分のものにする力を－をミッションとし、転職サービス「doda」やハイクラス転職サービス「doda X」を通じて人材紹介、求人広告、新卒採用支援などを提供しています。2022年5月にはプロフェッショナル人材の総合活用支援ブランド「HiPro」を立ち上げ、副業・フリーランス領域にも本格参入。グループの総力をあげて、これまで以上に個人の「はたらく」にフォーカスした社会価値の創出に努め、社会課題に正面から向き合い、すべての「はたらく」が笑顔につながる社会の実現を目指します。

当社のミッションについて：https://www.persol-career.co.jp/mission_value/