電動車の普及ポテンシャルを1,000人に調査｜「どちらともいえない」層が4割、購入の鍵は車両価格と補助金

購入意向者の過半数がプラグインハイブリッド自動車（PHEV）を選択。燃料代・電気代・水素代の抑制が最大の魅力となり、普及拡大のヒントが見える結果に

アイブリッジ株式会社

2026年9月30日 15時30分

アイブリッジ株式会社が展開するセルフ型アンケートツール“Freeasy（フリージー）”では、約1,300万人のモニター会員を活用し、2026年9月7日、15歳以上の男女を対象に、『自動車についての調査－BEV・PHEV・FCEV普及のポテンシャルは？－』を実施いたしました。

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《調査結果トピックス》

・【電動車（BEV・PHEV・FCEV）の購入意向】購入意向者は2割弱、「どちらともいえない」層を含めると6割弱が購入を検討する可能性

・【最も購入したい電動車】PHEVが過半数を獲得、購入意向者から高い支持でBEV・FCEVを大きく上回る

・【購入意向車種の魅力】「燃料代・電気代・水素代の抑制」が4割で最多、経済メリットへの期待が高い

※本調査における各車種の略称は、ハイブリッド自動車（HEV）、プラグインハイブリッド自動車（PHEV）、電気自動車（BEV）、燃料電池自動車（FCEV）を指します。

調査背景

日本政府は、2035年までに乗用車の新車販売における電動車（BEV・PHEV・FCEV・HEV）の比率を100％とする目標を掲げています。一方で、2026年8月時点の普及率は4.26％にとどまっています。

調査目的

政府目標と電動車の普及実態とのギャップの背景にある生活者の意識（購入意向・魅力・障壁・価格観・購入時期の見通し・普及の後押し条件）を定量的に把握することを目的として実施いたしました。

調査概要

調査タイトル：自動車についての調査
調査期間：2026年9月7日(月)
調査対象者：15歳以上の男女（性年代別の各セル均等）、合計1,000名
調査方法：インターネット(WEB)調査
調査地域：全国

総括

＜家庭での自動車の保有状況＞
ガソリン車7割弱に対し、HEVは2割強。PHEV、BEV、FCEVはいずれも5％未満となりました。

＜今後の見通し＞

購入意向で「どちらともいえない」層が4割を占めており、購入意向者と合わせると6割弱が電動車を検討する可能性を持つことが分かりました。今後の普及に向けたポテンシャルは十分に存在すると考えられます。

また、購入を後押しする条件としては、「車両価格が下がる」「補助金が増える」が上位に挙がっており、購入の鍵はイニシャルコストの削減にあることが分かりました。

一方で、電動車の購入意向者が2割弱いるのに対し、充電可能環境が整っている家庭は1割にとどまっています。今後の普及を進めるうえで、充電環境の整備が重要なポイントの一つとなりそうです。

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■【電動車（BEV・PHEV・FCEV）の購入意向】購入意向者は2割弱、「どちらともいえない」層を含めると6割弱が購入を検討する可能性

ご自身または同居しているご家族が、今後、自動車を新しく購入または買い替えるとしたら、電気自動車（BEV）・プラグインハイブリッド自動車（PHEV）・燃料電池自動車（FCEV）を購入したいと思うかを聞いたところ、「ぜひ購入したい」（6.0％）と、「やや購入したい」（12.5％）を合わせた購入意向者は2割弱（18.5％）でした。

一方で、「どちらともいえない」（40.5％）が最多となりました。購入意向者（18.5％）と合わせると、6割弱（59.0％）が電動車を選択肢として検討する可能性を持っていることが分かります。

■【最も購入したい電動車】PHEVが過半数を獲得、購入意向者から高い支持でBEV・FCEVを大きく上回る

電動車（BEV・PHEV・FCEV）の購入意向がある方（Q4で「ぜひ購入したい」「やや購入したい」と回答した人）に、電気自動車（BEV）、プラグインハイブリッド自動車（PHEV）、燃料電池自動車（FCEV）の中で、最も購入したいと思うのはどれかを聞いたところ、「プラグインハイブリッド自動車（PHEV）」（54.3％）が5割強で最も高い結果となりました。27.9ポイントの差で「電気自動車（BEV）」（26.4％）が続き、「燃料電池自動車（FCEV）」（19.4％）は2割弱となりました。

今回の結果からは、過半数の支持を集めたことから、PHEVが電動車普及をけん引する有力な選択肢の一つであることがうかがえます。

■【購入意向車種の魅力】「燃料代・電気代・水素代の抑制」が4割で最多、経済メリットへの期待が高い

電動車（BEV・PHEV・FCEV）の購入意向がある方に、Q5で選んだ自動車にはどのような魅力があると思うかを聞いたところ、「走行にかかる燃料代・電気代・水素代を抑えられる」（39.5％）が最も高い結果となりました。続いて、「環境への負荷が小さい」（34.1％）、「自宅などで充電できる」（33.3％）、「災害などの非常時に電源として利用できる」（32.6％）がほぼ横並びで続きました。

環境性能への評価に加え、燃料代・電気代・水素代を抑えられるという経済的なメリットが、電動車の購入意向につながっていることが分かりました。