ジェイテクト、研削盤の砥石軸に使用される「低動力静圧軸受」が令和4年度愛知発明表彰「愛知発明賞」を受賞
従来の静圧軸受の特長を損なうことなく高速回転時の動力損失を24%低減
株式会社ジェイテクトは、研削盤の砥石軸に使用される低動力静圧軸受の省エネや小型化に寄与する特許技術が評価され、令和4年度愛知発明表彰において「愛知発明賞」を受賞しました。
株式会社ジェイテクト(本社:愛知県刈谷市、社長:佐藤和弘、以下「ジェイテクト」)は、一般社団法人愛知県発明協会(以下「発明協会」)主催の令和4年度愛知発明表彰において、研削盤の砥石軸に使用される低動力静圧軸受の特許技術が評価され、「愛知発明賞」を受賞しました。
【愛知発明表彰について】
愛知県の発明奨励・振興を図ることを目的に、発明協会の独自事業として昭和55年度から実施されています。技術者・研究開発者のモチベーション向上などを目的に、毎年6月に表彰式が行われ、県内の優秀な発明者が表彰されます。
【特許技術要旨】
研削盤の砥石軸に使用される静圧軸受は、他の方式の軸受と比べて回転精度と減衰性に優れ、長寿命という特長があります。近年、生産性向上の観点から研削盤の砥石回転速度が高速化しており、それに伴って発生する静圧軸受の動力損失を低減する技術が求められていました。
本技術を研削盤に搭載することで、省エネに加えて熱変位量を抑制し、冷却装置の小型化による機械フロアスペース削減に貢献します。また、本技術を搭載した研削盤は、一般社団法人日本機械工業連合会主催の優秀省エネ機器・システム表彰において、経済産業大臣賞を受賞しています。
https://www.jtekt.co.jp/news/210304.html
【受賞者】研究開発本部 加工プロセス研究部 大和 宏樹
特許登録番号:特許第6455177号
発明の名称:静圧流体軸受装置、静圧流体軸受装置を用いた工作機械用主軸装置
【今後に向けて】
これからもジェイテクトは、このたびの静圧軸受の低動力化技術のように、工作機械における製品性能の向上に向けた取り組みを実践してまいります。また、ジェイテクトグループの製品すべてにおいて、軽量化・簡素化・小型化など環境に配慮した開発に努め、当社グループの製品をお使いいただくお客様のカーボンニュートラルにも貢献してまいります。
7.3 2030年までに、世界全体のエネルギー効率の改善率を倍増させる。
9.4 2030年までに、資源利用効率の向上とクリーン技術及び環境に配慮した技術・産業プロセスの導入拡大を通じたインフラ改良や産業改善により、持続可能性の向上をさせる。全ての国々は各国の能力に応じた取組を行う。
11.6 2030年までに、大気の質及び一般並びにその他の廃棄物の管理に特別な注意を払うことによるものを含め、都市の一人当たりの環境上の悪影響を軽減する。
【愛知発明表彰について】
愛知県の発明奨励・振興を図ることを目的に、発明協会の独自事業として昭和55年度から実施されています。技術者・研究開発者のモチベーション向上などを目的に、毎年6月に表彰式が行われ、県内の優秀な発明者が表彰されます。
【特許技術要旨】
研削盤の砥石軸に使用される静圧軸受は、他の方式の軸受と比べて回転精度と減衰性に優れ、長寿命という特長があります。近年、生産性向上の観点から研削盤の砥石回転速度が高速化しており、それに伴って発生する静圧軸受の動力損失を低減する技術が求められていました。
ジェイテクトでは、流体解析等で動力損失発生の主要因は、軸受内に発生する循環流れに生じる乱流であることを解明しました。この解析結果を踏まえ、軸受内部の回転軸につれ回る順流を、軸受底部の逆流と分離することで流れを整流化し、さらにその流れを層流にした低動力静圧軸受を新たに開発しました。開発技術では従来の静圧軸受の特長を損なうことなく高速回転時の動力損失を24%低減しました。
本技術を研削盤に搭載することで、省エネに加えて熱変位量を抑制し、冷却装置の小型化による機械フロアスペース削減に貢献します。また、本技術を搭載した研削盤は、一般社団法人日本機械工業連合会主催の優秀省エネ機器・システム表彰において、経済産業大臣賞を受賞しています。
【参考】当社の研削盤が優秀省エネ機器・システム表彰 経済産業大臣賞を受賞
https://www.jtekt.co.jp/news/210304.html
【受賞者】研究開発本部 加工プロセス研究部 大和 宏樹
【本技術の特許概要】
特許登録番号:特許第6455177号
発明の名称:静圧流体軸受装置、静圧流体軸受装置を用いた工作機械用主軸装置
【今後に向けて】
これからもジェイテクトは、このたびの静圧軸受の低動力化技術のように、工作機械における製品性能の向上に向けた取り組みを実践してまいります。また、ジェイテクトグループの製品すべてにおいて、軽量化・簡素化・小型化など環境に配慮した開発に努め、当社グループの製品をお使いいただくお客様のカーボンニュートラルにも貢献してまいります。
7.1 2030年までに、安価かつ信頼できる現代的エネルギーサービスへの普遍的アクセスを確保する。
7.3 2030年までに、世界全体のエネルギー効率の改善率を倍増させる。
9.4 2030年までに、資源利用効率の向上とクリーン技術及び環境に配慮した技術・産業プロセスの導入拡大を通じたインフラ改良や産業改善により、持続可能性の向上をさせる。全ての国々は各国の能力に応じた取組を行う。
11.6 2030年までに、大気の質及び一般並びにその他の廃棄物の管理に特別な注意を払うことによるものを含め、都市の一人当たりの環境上の悪影響を軽減する。
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