マンパワーグループ、「2025年 労働市場動向に関するレポート」を発表

マンパワーグループ労働白書『進化し続ける適応力』:労働力を形作る4つの推進力と16の主要トレンド

マンパワーグループ

総合人材サービスのマンパワーグループ株式会社 (本社・東京都港区、代表取締役社長:池田 匡弥、以下マンパワーグループ)は、労働市場を形作る4つの推進力「労働力の拡大」「新しい働き方」「デジタルトランスフォーメーション」「加速するグローバル規模の変化」を軸に、今後の労働市場に影響を与える16の主要トレンドをまとめた労働白書『進化し続ける適応力』を本日発表します。

2025年以降の労働市場の変化と雇用主・労働力への影響

マンパワーグループ会長兼CEO ヨナス・プライジングは、「世界中の政策立案者やビジネスリーダーとの対話を通じ、私たちが急速に変化する時代にいることは明らかです。地政学的な不確実性が続き、テクノロジーは進化を続け、コロナ禍以降の経済のルールブックの書き換えは依然として続いています。」とコメントしています。

こうした環境の変化を踏まえ、今後の働き方に影響を与える16の主要トレンドに基づき、企業や組織が将来の労働力戦略を策定するための指針を提供します。2025年以降を見据え、特に注目すべきトレンドについて、『労働力への影響』とあわせて詳しく説明していきます。

労働力の拡大

トレンド1:Z世代のコンピテンシー※¹向上

マンパワーグループが発表した「2024年グローバル・タレント・バロメーター」によると、Z世代の労働者は現在の雇用主について、「昇進の十分な機会」(63%)、「便利なテクノロジーツール」(80%)、「新たなスキルの獲得機会」(76%)を提供していると考える割合が最も高くなっています。また、雇用主もZ世代の従業員が、現在の職務を問題なく遂行するためのスキルと経験を持っていると確信しています(76%)。

労働力への影響

Z世代の労働者は、自分たちのウェルビーイング(心身の健康)を気にかけ、明確なキャリアパスと、より高い経済的安定を提供してくれる雇用主を求めています。雇用主が明確な成長機会を提供し、若年層の労働者がそのような機会に取り組むことを促進できれば、離職率は低下し、従業員の長期的なロイヤリティーは高まるでしょう。

※¹コンピテンシー:高い成果を上げる人に共通する知識・スキル・行動特性を指し、採用や人材育成に活用される概念

新しい働き方

トレンド8:ラピッド・タレント・アセンブリ(即応型の人材確保)

ラピッド・タレント・アセンブリ(即応型の人材確保)とは、これまで正規雇用者が対応していた仕事を、今後は迅速に集められたタスクベースのチームがより多く対応するようになるという変化を予測する概念です。組織は、差し迫ったビジネス上の優先課題に対応するため、従来のフルタイム従業員にほとんどの業務を頼るのではなく、プロジェクトごとに必要な人材をその都度確保する方向へ移行しつつあります。こうした短期的なチームには、派遣社員、契約社員、コンサルタント、専門家などが含まれます。

労働者への影響

現代の働く世界は二極化しています。今日のフルタイム労働者の働き方は、ライン生産方式の導入当時とあまり変わりません。しかし、臨時の仕事とギグワークの構造やその使用方法はリアルタイムで変化しています。これは特に、契約労働者に重要なAIスキルが必要とされるケースが一段と増えていることによるものです。

デジタルトランスフォーメーション

トレンド10:労働力のキャリアの持続性

キャリアの持続性には、積極的で生産的な労働力の一員であり続けるためのスキル、マインドセット、知識を取得することが必要です。これには、ハードスキル、ソフトスキル、テクノロジー応用スキル、組織的な知識、アジリティ(機敏さ)または成長のマインドセットという5つの主要な柱があります。

労働者への影響

労働力のキャリア(特にデジタルトランスフォーメーションを促進するテクノロジー応用スキル)の持続性を高めることは、2020年代後半から重要性を増していくでしょう。マンパワーグループの「2024年第1四半期雇用予測調査」によると、雇用主の多くはこの点についておおよそ同じ意見を持っており、過半数(61%)は、「デジタルトランスフォーメーションが人材戦略計画の重要な部分を構成し、スタッフが自らの仕事でAIを活用できるようにトレーニングすることが、最重要課題である」と述べています。

加速するグローバル規模の変化

トレンド15:パワーバランスが雇用主側に傾く時

マンパワーグループの「2024年第4四半期雇用予測調査」によると、世界の多く(65%)の雇用主は、現在のパワーバランスが自身にとって好ましい状態にあると考えています。また、多くの雇用主が、給与(65%)、仕事をする場所(66%)、働く時間の柔軟性(59%)について、労働者よりも雇用主に主導権があると回答しています。その結果、新設や既存の人事ポリシーの施策が強化されています。

労働力への影響

現在のパワーバランスは雇用主にとっても好ましい状態にありますが、リーダーは適切なバランスをとることが重要です。このような環境で最も成功しやすい立場にあるのは、従業員に耳を傾けることに長けた雇用主です。具体的には、定期的なタウンホール会議を開催する、従業員グループを立ち上げサポートを提供する、従業員プラットフォームを使用して定期的に従業員アンケートを実施する、データを活用して従業員全体のセンチメント(感情)を判断するなどが挙げられます。

マンパワーグループ労働白書:進化し続ける適応力 2025年 労働市場動向に関するレポート

詳細は、こちらのURLからご確認ください。

URL:https://www.manpowergroup.jp/company/r_center/w_paper/

 

マンパワーグループ株式会社について

ManpowerGroup®は、組織を成功に導く「人材」の採用、評価、育成、管理に関わる総合人材サービスを提供しています。70年近くにわたり、世界70ヵ国・地域で、ManpowerGroup®ブランドのManpower®、Experis®、Talent Solutions®を通じて、変化する働く世界の組織変革を継続的に支援してきました。ダイバーシティ&インクルージョンの観点から、最も働きやすい企業として多様性が評価されています。マンパワーグループは、2025年に16回目となる「世界で最も倫理的な企業」の1社に選ばれました。

ホームページURL:https://www.manpowergroup.jp/

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会社概要

マンパワーグループ株式会社

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URL
http://www.manpowergroup.jp
業種
サービス業
本社所在地
東京都港区芝浦3-1-1 田町ステーションタワー 30階
電話番号
03-4531-2937
代表者名
池田 匡弥
上場
海外市場
資本金
40億円
設立
1966年11月