「ブランディア」と楽天「ラクマ」、両サービスのユーザーを対象に「サステナビリティ」に関する初の共同意識調査を実施
- 「サステナビリティ」の認知は約7割、意識している取り組みは「マイバッグ」と「不用品のリユース」 -
BEENOS株式会社(東証一部 3328)の連結子会社で、株式会社デファクトスタンダード(本社:東京都大田区、代表取締役社長:仙頭健一)が運営する国内最大級のリコマースサービス「ブランディア」と楽天グループ株式会社(本社:東京都世田谷区、代表取締役会長兼社長:三木谷 浩史、以下「楽天」)が運営するフリマアプリの楽天「ラクマ」は、ともに二次流通においてサーキュラ―エコノミーを推進するサービスとして、ユーザーの「サステナビリティ」に関する意識を明らかにする目的で初の共同調査を実施しました。
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「サステナビリティ」の認知率は約7割
- 7割以上が「サステナビリティ」を生活に取り入れたい
- 意識している「サステナビリティ」活動は「マイバッグ」と「不用品のリユース」が約8割
- 不用品処分の際、最もリユースするジャンルは「衣服・子供服」
- 不用品を処分する際に、「ブランディア」ユーザーの38.4%、楽天「ラクマ」ユーザーの42.0%が他リユースサービスを併用
- ブランドの衣類回収、約3人に1人が参加
【サステナビリティに関する意識調査】
期間:2021年5月20日
調査対象:楽天「ラクマ」ユーザー、「ブランディア」ユーザー
調査方法:オンラインによるアンケート
調査サンプル数:661件(内訳:楽天「ラクマ」333件、「ブランディア」328件)
※本リリースは共同リリースのため、重複して配信される場合がございます。あらかじめご了承ください。
【ブランディアについて】
オンラインの宅配買取(https://brandear.jp/)、買取専門店(https://brandear.jp/shop)、リモート買取「ブランディア Bell(https://brandear.jp/bell)」など、オンライン、オフライン双方の利点を活かし、常にお客様の安心と利便性の向上を目指しています。さらに国内だけでなくグローバルリコマースにおけるマーケットを積極的に開拓し、国内外で求められるアイテムをお客様に直接、適正な価格で世界で販売することにより、買取価格の向上に努めています。ブランディアは、価値ある品物を次に繋いでいく「バリューサイクル」な社会の実現を目指します。
【フリマアプリの楽天「ラクマ」について】
楽天「ラクマ」は、2012年7月にサービスを開始した日本初のフリマアプリ「フリル」と、楽天のフリマアプリ「(旧)ラクマ」が2018年2月に統合して生まれました。不用になったものを、次に必要とする人へつなぐプラットフォームとして、新しい消費の価値を生み出すことを目指しています。2018年6月には、新潟県新潟市に初の地方拠点を開設し、カスタマーサポートのさらなる強化に尽力しています。2021年6月末時点で3,000万ダウンロードを突破しました。
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