「新型コロナ禍を受けたテレワーク×住まいの意識・実態」調査発表!新型コロナ禍によってテレワークの実施率・仕事時間に占める割合が30ポイント増加して47%に

テレワーク実施者全体の83%が、3月頃(学校休校宣言後)以降にテレワークを開始。また、テレワーク継続時には、48%が間取り変更を希望し、24%が住み替えを希望している結果に!

株式会社リクルート

株式会社リクルート住まいカンパニー(本社:東京都港区 代表取締役社長:淺野 健)は、この度「コロナ禍を受けたテレワークの実態調査」を行いました。この調査は、テレワーカー(リモートワーカー)のテレワーク(リモートワーク)の実態把握を目的とした調査です。調査結果の一部を抜粋してご報告申し上げます。
[主な調査トピックス]
  • 会社員/公務員の47%がテレワークを実施しており、昨年11月調査時に比較し30ポイント増加
  • テレワーカー(仕事時間の10%以上をテレワークで実施している人)の71%は新型コロナの影響で
    テレワークを開始
  • テレワーク実施者全体の83%が、3月頃(学校休校宣言後)以降にテレワークを開始
  • テレワーカーのテレワークに際する不満として6歳以下の子どもと同居する既婚者では、
    「子どもを見つつ仕事可能な環境(部屋・スペース)がない」「一人で集中をするスぺースがない」
    ことを不満/不便を感じる項目として挙げる割合が他家族構成の方に比較し高い
  • テレワーカーのテレワーク実施場所としては、「リビングダイニング(ダイニングテーブル)」が
    55%と、昨年11月調査時に引き続き最も多い
  • 前回の調査時は、テレワークの実施に当たり環境整備をしたテレワーカーは70%いたが、
    今回は仕事に適した環境に整えている割合は40%となった
  • 引き続きテレワークを行う場合、 テレワーカーの48%が間取り変更を希望し、
    24%が現在の家からの住み替えを希望している状況
  • 今後もテレワークを継続したいテレワーカーの割合は84%
  • 割合は少ないものの「子ども部屋」「お風呂」「トイレ」などで オンライン会議を実施している
    テレワーカーもいることが明らかに

[在宅ワークを快適にするための住まいでできる3つの工夫]
①視界を遮断する

洗濯物など生活を連想させるものが視界に入ると、どうしても集中力が切れてしまいがちです。集中して在宅ワークをするためには、視界を遮断できる空間づくりがポイントです。

 

その他、カーテンレールを使った仕切りや、仕切りを兼ねた収納棚で1室を2つの空間に分断するというアイデアもあります。

②音を遮断する
音も集中力をきらしてしまう要素のひとつ。イヤホンをつけて生活音を遮断することもできますが、住まいの工夫でより快適な空間に。

その他、外の騒音が気になる方は、窓を2重サッシに変更するだけでも音を遮断できます。遮音性能を上げるカーテンや防音シートだけでも、緩和されます。

③気分を切り替える
ずっと同じ空間で過ごす在宅ワークでは、仕事中の気分転換やオンオフを切り替える工夫も重要になります。住まいのちょっとした工夫で切り替えが可能に

 


 



[調査概要]
■調査目的  コロナ禍を受けたテレワーカー(リモートワーカー)のテレワーク(リモートワーク)の実態把握
■調査対象  【スクリーニング調査】
 性・年代:20歳-64歳のクエストリサーチモニタの男女
   地域:東京都/千葉県/埼玉県/神奈川県/茨城県/栃木県/群馬県/山梨県/長野県にお住まいの方
   【本調査】
     職業:「会社員(経営者・役員)」「会社員(正社員)」「会社員(契約社員)」「会社員(派遣社員)」「公務員」のいずれか
     テレワーク割合:全業務時間の内テレワークで実施している割合が10%以上

■調査地域  東京都/千葉県/埼玉県/神奈川県/茨城県/栃木県/群馬県/山梨県/長野県
■調査方法  インターネットリサーチ
■調査時期  2020年4月17日~4月20日
■有効回答数  スクリーニングサンプル数  :9,570サンプル
   本調査サンプル数  :1,390サンプル
  ※ いずれも非完遂(途中離脱)回答者は除外
■調査実施機関  株式会社Quest (https://quest-research.co.jp/

調査の詳細などは添付のリリースをご覧ください。
また、参考資料として、「在宅ワークを快適にするための住まいでできる3つの工夫」もご紹介しております。
 

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会社概要

株式会社リクルート

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URL
https://www.recruit.co.jp/
業種
サービス業
本社所在地
東京都千代田区丸の内1-9-2 グラントウキョウサウスタワー
電話番号
03-6835-3000
代表者名
北村吉弘
上場
未上場
資本金
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設立
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