販促DXのPXC、XRPOPやサステナブルソリューションなど全ラインナップ公開。大木ヘルスケアHD主催「大木提案商談会」に出展。
～国内最大級の提案型商談会（出展社約230社・来場予定約2,000名）にPXC×ADTANKが出展。メーカーと流通をつなぐ販促物製作からDXまで一気通貫で支援 ～
「AIテクノロジー×人的リソース」で経営を支援するADTANK株式会社（本社:東京都台東区、代
表取締役CEO:菅野健一）のグループ会社であるPXC株式会社（本社:東京都台東区、代表取締
役:小松謙一、以下「PXC」）は、2026年6月16日（火）・17日（水）に東京流通センターにて開
催される、大木ヘルスケアホールディングス株式会社主催「2026 OHKI秋冬用カテゴリー提案商談
会（以下、大木提案商談会）」に出展いたします。
本出展では、親会社であるADTANK株式会社（以下「ADTANK」）と共同ブースを構え、ドラッグ
ストアを中心とした小売店への販促物製作・導入支援の最適解を提案いたします。
■ 出展の背景
ADTANKは2026年2月、創業1658年の国内最大級の医薬品卸・流通企業である大木ヘルスケアHD
と業務提携を締結。販促什器の企画製造からXR・デジタルマーケティング活用まで、メーカーと小
売をつなぐ提案型の販促支援を共同で推進しています。
今回の大木提案商談会は、ドラッグストア等の仕入れ・販促担当者と各出展メーカーが直接商談で
きる提案型の場です。昨今のドラッグストア市場では膨大な商品群の中から選ばれるための「カテ
ゴリー提案」の重要性が高まっており、PXCとADTANKは今回の出展を通じて、この課題に対する
実行支援をご提案いたします。
■ 出展概要
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会期 |
2026年6月16日（火）・17日（水） |
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会場 |
東京流通センター（TRC）第1展示場（A～Dホール） |
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規模 |
出展社 約230社 ／ 来場予定 約2,000名（事前予約制） |
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対象 |
ドラッグストア・スーパー・家電量販店等の仕入れ・販促担当者様 |
■ 今後の展望
PXCはADTANKグループの一員として、従来の販促物製作の枠を超え、AIやDXを活用した次世代の
マーケティング支援体制を強化してまいります。大木ヘルスケアHDとの提携を基盤に、メーカー様
と小売店様の架け橋として双方のビジネス成⾧を加速させるパートナーとしての地位を確立してま
いります。
▶ お問い合わせ:PXCお問い合わせ窓口
■ PXC株式会社について
セールスプロモーションのDX化を中核に、販促物の企画・製造からキャラクターグッズ・EC事業まで一貫して手がけるADTANKグループのプロモーション実行会社です。
会社名:PXC株式会社
所在地:〒110-0016 台東区台東4-19-9 山口ビル7 7階
設立:2026年
代表者:代表取締役 小松謙一
事業内容:セールスプロモーションのDX化／セールスプロモーションに関連する企画・デザイン・制作・運営／販促物の企画・製造／キャラクターグッズの企画・製作・販売に関する事業／EC事業
■ 大木ヘルスケアホールディングス株式会社について
「需要創造型の新しい中間流通業」をミッションに、OTC医薬品・健康食品・化粧品・日用雑貨品など幅広いヘルスケアカテゴリーの提案を通じて、生活者の潜在需要の顕在化と需要創造を実現する店頭づくりに取り組んでいます。
会社名:大木ヘルスケアホールディングス株式会社
所在地:〒112-0013 東京都文京区音羽1－16－3
創業:1658年
代表者:代表取締役社⾧ 松井秀正
URL:http://www.ohki-net.co.jp/index.html
ADTANK株式会社
リアルとデジタル両面での広告リソースと、経営・マーケティング・営業・DX領域の実行知見を一体化し、企業の成長と変革（TURN）を実行レベルまで伴走支援いたします。
会社名：ADTANK株式会社
所在地：〒110-0016 台東区台東4-19-9 山口ビル7 7階
設立：1992年
代表者：代表取締役CEO : 菅野健一、代表取締役COO：飯澤満育
HP：https://adtank.co.jp/
事業内容：
1. 経営支援コンサルティング：独自AIによる分析&成果インパクト別施策によるマーケティング及びPR強化支援
2. セールスプロモーション／DX支援：販促企画、制作、運用を一体で提供し、リアル・デジタル双方の施策を最適化
3. デジタルマーケティング／AI活用支援：データ分析やAIを活用したマーケティング施策の設計・運用
4. リソース提供／プロジェクト支援：専門人材や外部パートナーを活用した実行体制の構築・運用支援
5. HR支援／組織マネジメント：採用ブランディングによる獲得強化、および経営課題に連動した研修設計・運用による組織ケイパビリティの向上
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