明光ネットワークジャパン 4年連続で「健康経営優良法人2026（大規模法人部門）」に認定

　個別指導の明光義塾を全国展開する株式会社明光ネットワークジャパン（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：岡本 光太郎）は、2026年3⽉9⽇に、経済産業省と日本健康会議が主催する「健康経営優良法人2026（大規模法人部門）」に認定されました。なお、今回の認定は4年連続の認定となります。

■明光ネットワークジャパンの健康経営宣言

　当社は、従業員が心身共に健康で、個性や能力を最大限に発揮できる環境であることが、企業の発展につながると考え、2021年に「健康経営」を宣言しました。様々な事業活動を通じて、多様性ある人材が当社にたくさん集まり、一緒に参画し、尊敬・励まし合い成長し合う、そういう企業集団にしていきたいと思っています。　そのためには、従業員とその家族の心も体も、そして企業体質も健康・健全であることが大切です。

　健康・健全な職場づくりにおいては、一人ひとりの従業員が健康でベストなパフォーマンスを発揮できるよう支援することが、当社が未来に向けて成長していくために不可欠であり、従業員から、また社会から選ばれ続ける企業となるための基礎であると考えます。

　従業員の多様性を活かしながら、健康保持・増進に向けてより積極的な取り組みを推進することで個の躍動を促し、当社が関わる全ての皆様の幸せ（well-being）へつながるよう貢献してまいります。

＜明光ネットワークジャパンの健康経営宣言＞　

https://www.meikonet.co.jp/ja/sustainability/society/work.html

■健康経営優良法人認定制度とは

・健康経営優良法人の方針は、「健康経営に取り組む優良な法人を『見える化』することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから『従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人』として社会的に評価を受けることができる環境を整備する」こととしています。

大規模法人に対しては、グループ会社全体や取引先、地域の関係企業、顧客、従業員の家族などに健康経営の考え方を普及拡大していく「トップランナー」の一員としての役割を求めています。

■健康経営に関する取り組み

定期健康診断における「がん検診」の促進

・ 近年、がんは治る病気と言われる一方で、その鍵を握る早期発見の重要性が高まっています。当社では社員の健康維持を目的として、郵送型の簡易がん検査への費用補助を導入し、マンモグラフィーや胃カメラといった身体的負担を伴う検査を敬遠していた層においても、本制度の活用により受診率が向上しました。また、健康保険組合の補助対象外となる30歳未満の社員に対しても、会社独自の補助を実施することで、若年層の婦人科検診受診を促進しています。がん検診全体の受診率向上を通じ、早期発見および未病予防を推進するとともに、本検査はご家族も法人価格で受診可能とするなど、社員とその家族の健やかな生活を支援しております。

パワーナップの効果による集中力と生産性の向上

・社員のウェルビーイング向上と業務効率の最大化を目的とし、短時間仮眠「パワーナップ」を推奨する施策を開始しました。パワーナップには、集中力の向上やストレス軽減、記憶力の活性化に加え、長期的には心臓疾患や認知症の予防といった健康維持にも寄与することが報告されています。現代社会において脳の疲労回復は不可欠な課題であると捉え、この度、本社内に専用のリラックスルーム「ゆるりどころ」を設置しました。周囲を気にせず一人で休息できる空間を提供することで、社員の心身の健康と、高い生産性を発揮できる環境づくりを今後も推進してまいります。

「自分らしさ」を力に変える。ホスピタリティが創る、健やかで活気ある組織

・私たちは、社員の心身の健康と組織の活力を経営の基盤と捉えています。その具体的な施策として、毎年継続して行っているのが「ホスピタリティコーディネーター資格」の全社的な導入です。ホスピタリティの本質である「他者への共感と自己の表現」を学ぶ場をグループ全体に提供することで、社内外のコミュニケーションを深化し、互いの個性を尊重し、自分らしさを発揮しながら健やかに働ける職場環境を追求しています。

■株式会社明光ネットワークジャパン（https://www.meikonet.co.jp）

事業内容：企業としてPurpose（パーパス：存在意義）を“「やればできる」の記憶をつくる”、Visionを“「Bright Light for the Future」人の可能性をひらく企業グループとなり、輝く未来を実現する”と掲げ、個別指導塾「明光義塾」を始め、様々な教育サービスを運営・フランチャイズ展開をしています。