SmartHRのスマートフォン向けアプリが50万インストール(※1)を突破。ノンデスクワーカーやパートタイマーが活躍する組織の業務効率化や生産性向上を後押し

〜 アプリを通じて人事・労務担当者と従業員のスムーズなコミュニケーションを促進 〜

　株式会社SmartHR（本社：東京都港区、代表取締役CEO：芹澤 雅人）が運営するクラウド人事労務ソフト「SmartHR（スマートエイチアール）」のスマートフォン向けアプリが、50万インストール(※1)を突破しました。

※1:スマートフォンアプリから「SmartHR」にログインしたアカウント数

　従業員はこのアプリを自身のスマートフォンにインストール・ログインすることで、アプリ上で「SmartHR」の利用が可能となります。メールアドレスやPCを持たない従業員でもアプリに通知が届くため、人事・労務担当者からの手続き依頼やお知らせの見逃しが低減され、社内の円滑なコミュニケーションを実現します。また、時間や場所を選ばずにアプリ上から各種申請が行え、パソコンに触れる機会の少ない方や移動の多い方・シフト制で働かれている方など、ノンデスクワーカーやパートタイマーが活躍する企業で導入が進んでいます。

■ アプリの導入傾向分析とユーザーアンケート

　アプリのリリースから約半年後、「SmartHR」導入企業におけるアプリ利用に関する傾向分析と、「SmartHR」ユーザーに対してアプリ利用に関するアンケートを実施しました。アンケートではアプリによって良い効果が実感できた機能についてヒアリングしています。

アプリの導入傾向(※2)

　宿泊･飲食業や卸売･小売業､サービス業といった､パートタイム・アルバイトなどの雇用形態・制度で働く従業員が多い業種や､医療･福祉業､運輸･郵便業､製造業など全国に複数の拠点があり、現場仕事を担うノンデスクワーカーが活躍する業種で積極的に導入されています。“業務用の端末を所持していない”“デジタルデバイスを利用する機会が少ない”など､「SmartHR」にアクセスする環境に限りがある業界ほど導入が進んでいる傾向が伺えます。

※2:SmartHR「アプリ」利用データを参照

対象期間：2023年9月28日〜2024年8月1日

調査対象：2024年8月1日時点の「SmartHR」有償プランを契約している企業

アプリ利用に関するユーザーアンケート

・アンケート概要：スマートフォン向けアプリ「SmartHR」に関するアンケート

・アンケート方法：インターネット調査

・アンケート回答者：「SmartHR」のスマートフォンアプリを利用できる企業の人事・労務担当者と従業員

・回答期間：2024年2月13日〜2024年2月19日

・有効回答：545名

　「アプリの導入により『SmartHR』の利用に良い変化がありましたか」という質問では59%が「良い変化がある」と回答しました。さらに、「良い変化がある」と回答した人事・労務担当者と従業員に対する「良い変化があったと感じる機能は？」という質問では、給与明細や源泉徴収票の配付・年末調整・申請機能が上位に挙げられました。書類作成から配付、回収後のチェック作業などにかかる人的・金銭的コストの削減や、場所や時間を選ばずに申請できる利便性の高さ、操作しやすいデザイン性などが支持されています。また、パスワード忘れやブラウザの違いなどによるログイン時のトラブルも解消され、スムーズな「SmartHR」の利用にもつながっていると伺えます。

アンケートのフリー回答から抜粋

給与明細 

担当者「給与支払日に給与明細が自動で配付でき、手渡しの工程がなくなったことで負担が減りました。」

年末調整 

担当者「年末調整を100%電子化でき、レスポンスは向上した気がします。」

従業員「年末調整をアプリで行い、控除証明書等のアップロードや入力の時間短縮につながった。」

従業員「年末調整がスマホ1つでできるようになった。」

申請 

担当者「スマートフォンからいつでも人事書類を提出できること。接客業なので、オペレーション部門は24時間営業ですが､人事部は平日の稼働となり、今まで不便に感じていた従業員も多くいた。」

従業員サーベイ

担当者「アプリをダウンロードした従業員が、未提出だったサーベイの提出や未確認だった文書の確認をしてくれたので、アプリなら確認しやすいんだなと感じた。」

その他

担当者「パスワードの再発行依頼が減った。ブラウザからの利用は毎回ログインが必要で､メールアドレス･社員番号､パスワード忘れが起こっていたが､アプリのセッション保持によりパスワードの再発行依頼が減った｡」

担当者 ｢『ブラウザ違いによるログインできない』といった問い合わせが激減しました。ブラウザだと従業員ごとに環境が違うため、アプリだと同じ環境で説明が可能。」

■ 「SmartHR」アプリの活用事例

　アプリの導入により社内全体で業務改善が行われた事例です。操作のしやすさや申請内容の理解のしやすさから、パソコンやデジタル機器が苦手な方でも正確な申請が行えることで、手続きに関する相談や記載ミス、差し戻しの工数負担が解消されました。また、ペーパーレスにアプリ上で手続きが完了するので、書類作成の準備から配付・回収などの作業が大幅に削減されています。

穂高株式会社

同社は50代〜60代の女性スタッフを中心に幅広い世代の従業員が活躍しています。従業員4000名の約90%がスマホアプリを活用しており、毎月配付される給与明細の確認や複雑な種類が多い年末調整の申請もデジタル化が進んでいます。

穂高株式会社の導入事例

　昨今の少子高齢化や労働力人口の減少、多様化する働き方に対応するためには、業務の効率化・生産性向上にむけた業務のデジタル化は必要不可欠です。「SmartHR」は誰もがその人らしく働ける社会の実現にむけ、アプリで申請できる機能を増やし誰もが心地よく使えるサービスを目指してまいります。

■ 「SmartHR」スマートフォン向けアプリのインストールはこちら
App Store
Google Playストア

■ クラウド人事労務ソフト「SmartHR」について

　「SmartHR」は、労務管理クラウド6年連続シェアNo.1(※)のクラウド人事労務ソフトです。

　採用管理の情報から内定者の雇用契約や入社手続き、年末調整などの多様な労務手続きをペーパーレス化し、データとして蓄積。さらに、「SmartHR」に溜まった従業員データを活用した「人事評価」「従業員サーベイ」「配置シミュレーション」「スキル管理」などのタレントマネジメント機能により、組織の活性化や組織変革を推進し生産性向上を支援しています。アプリストアサービス「SmartHR Plus」は勤怠や給与などのサービスと連携できるアプリケーションを展開し、個社ごとのカスタマイズ性を高め、正確性や安全性の高いデータ連携を実現しています。

　「SmartHR」は、企業の生産性向上を後押しし、すべての人が働きやすい環境づくりに貢献します。

※ デロイト トーマツ ミック経済研究所「HRTechクラウド市場の実態と展望 2023年度版」労務管理クラウド市場・出荷金額（2023年度見込） https://mic-r.co.jp/mr/03030/

■ 会社概要

社名：株式会社SmartHR

代表取締役CEO：芹澤 雅人

事業内容：クラウド人事労務ソフト「SmartHR」の企画・開発・運営・販売

設立：2013年1月23日

資本金：9,990万円

本社：東京都港区六本木3-2-1 住友不動産六本木グランドタワー

企業URL：​https://smarthr.co.jp/ 

※SmartHRのロゴなどのデータは、こちら（https://smarthr.co.jp/press-kit/）からダウンロードしてご利用ください。

※記載情報は、情報公開時点のものです。情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。