パーソル総合研究所、「外国人部下を持つ日本人上司の意識・実態調査」結果を発表　外国人に対するマネジメントについて、日本人上司の30％が「ノウハウがなく、手探り」

外国人部下に想定外のギャップを抱えがちだが、日本人上司の46.1％が会社からのサポートなし

　総合人材サービス、パーソルグループのシンクタンク・コンサルティングファームである株式会社パーソル総合研究所（本社：東京都港区、代表取締役社長：渋谷和久）は、「外国人部下を持つ日本人上司の意識・実態調査」の結果を発表いたします。
　本調査は、外国人雇用が拡大する中、外国人を部下に持つ日本人上司に関する現状や課題を明らかにし、より良いマネジメントに資することを目的に実施しました。パーソル総合研究所による外国人雇用に関する調査は、2019年9月12日発表の「外国人雇用に関する企業の意識・実態調査」結果に続き、2回目となります。

■調査結果の要旨

①   外国人部下に対するマネジメントの困難さ
外国人部下に対するマネジメントについて、日本人上司の30.0％（約3人に1人）が「ノウハウがなく、手探り状態である」と回答。

　　　　　　　　　　　　　図表１．外国人部下に対するマネジメントの困難さ

② 外国人部下に対する想定外のギャップ
外国人部下を持った時に想定外のギャップがあったという割合は、各項目で30～40％台の水準となった。

　　　　　　　　　　　　　　図表２．外国人部下に対する想定外のギャップ
 

➂  日本人上司の離職への影響
外国人部下を持つ日本上司の17.2％が「できれば今すぐにでも辞めたい」と回答。

④   日本人上司へのサポート
外国人部下を持つ日本人上司が会社から各サポートを受けている割合は2割程度。いずれのサポートも受けていない日本人上司は46.1％にも上る。
経験年数に応じて外国人材を活かすコミュニケーションスキルが上がることがデータで分かっているが、日本人上司の離職防止や外国人活躍の観点から、経験が浅い上司にはサポートが求められる。

　　　　　　　　図表４．外国人部下を持つ日本人上司が会社からサポートを受けている割合

※本調査を引用するときの出所の記載例：パーソル総合研究所「外国人部下を持つ日本人上司の意識・実態調査」

■分析コメント（パーソル総合研究所 主任研究員 小林祐児）

　日本人の多くは、実際に外国人部下を持ったとき、事前の想定以上に難しさを感じている。ノウハウも無い中で、外国人に対して「こちら（職場）に合わせてほしい」という意識が強い上司ほど、受け入れ時のギャップが大きくなることも明らかになった。
　こうした受け入れ時のギャップやコミュニケーションの苦労、トラブルが生じている職場では、外国人材の定着・活躍にとってマイナスの影響があるだけでなく、日本人上司も疲弊し、離職にもつながっていた（下図参照）。それにも関わらず、日本人上司に対する会社からの組織的サポートは手薄だ。
　必要なのは、外国人材のマネジメントを「現場任せ」「上司任せ」にせず、企業としてノウハウを可視化し、蓄積・共有していくナレッジ・マネジメントだ。経験が浅い日本人上司には、業務支援ツールやマニュアルはもちろん、受け入れギャップを防ぐことを含めた意識面の準備のサポートが必須である。

 

■調査概要

 

■【株式会社パーソル総合研究所】＜http://rc.persol-group.co.jp/＞について
パーソル総合研究所は、パーソルグループのシンクタンク・コンサルティングファームとして、調査・研究、組織人事コンサルティング、タレントマネジメントシステム提供、社員研修などを行っています。経営・人事の課題解決に資するよう、データに基づいた実証的な提言・ソリューションを提供し、人と組織の成長をサポートしています。

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