ダイバーシティ経営と人材育成ー「月刊先端教育」２０２３年１２月号発売
【特集2】学校のウェルビーイング 【地域×教育イノベーション・静岡県】「探究できる人」を育てる数々の取組を紹介
【特集1】ダイバーシティ経営と人材育成 多様な個を活かす成功例
女性やシニア、外国人等を含めて多様な人材を活かし、その能力が発揮される機会を提供することが今、日本企業にとって重要な課題となっています。しかし現実には、ダイバーシティ経営の実践に向けて、課題を抱えている企業も多いのが実状です。また、ダイバーシティ経営については、性別や年齢、国籍などの「属性の多様性」だけでなく、経験やキャリア、価値観など「能力や発想の多様性」への視点も求められます。「多様性」を組織や企業の成長につなげるためには、何が重要になるのか。本特集では、企業や有識者への取材を通じて、企業に求められる視点や考え方、人材育成の取組みについて紹介します。
ー「多様性」の正しい理解が不可欠、覚悟とマネジメント能力が問われる／
立教大学 経営学部 教授 尾﨑俊哉氏
≪キーフレーズ≫
「これまでの実証的な研究では、黒人や女性は生まれつき能力や生産性が低いのではなく、社会的に差別され、教育や就業機会が制限されてきたことを通して、能力や生産性が低くなっているように見えるという『因果関係の逆転』が明らかにされています」（記事一部抜粋）
ー個性発揮と職場受入れに必要なインクルーシブ・リーダーシップ／
東京経済大学 コミュニケーション学部 准教授 小山健太氏
≪キーフレーズ≫
「真のダイバーシティ・マネジメントの実践に向けて、マネジメント層には、『職場への受け入れ』と『個性発揮の奨励』を実現するための『インクルーシブ・リーダーシップ』が求められます」（記事一部抜粋）
ー最大の財産は「人」、能力を最大限発揮できる会社に／
SCSK株式会社 執行役員 人事・総務分掌役員補佐 D＆I・Well-Being推進担当 河辺恵理氏
ーアンコンシャス・バイアスを減らして働きやすい組織をデザイン／
株式会社クオリア 代表取締役 荒金雅子氏 ほか
【特集2】学校のウェルビーイング
2023年6月に閣議決定された「教育振興基本計画」では、「日本社会に根差したウェルビーイングの向上」がコンセプトの一つになっています。
しかし、教師の長時間労働が課題となっているように、学校のウェルビーイング向上には多くの難問が山積しています。本特集では、有識者や教育現場を支援する企業・団体の取材を通して、ウェルビーイング向上への方策を考察しました。
ー教員の「働きがい改革」を目指す高度専門職のための組織開発を／
愛媛大学大学院教育学研究科 教授 露口健司氏
ーウェルビーイングな学校づくり 教育現場に〈幸せ〉の風を／埼玉県上尾市立平方北小学校 校長 中島晴美氏
ー自律的な学校づくりを目指すプロジェクト型業務改善／
株式会社先生の幸せ研究所 代表取締役 澤田真由美氏 ほか
【地域×教育イノベーション】静岡県
富士山をはじめとする山々と、海や川などの豊富な自然、熱海や伊豆半島などの観光資源にも恵まれた静岡県において、県の教育行政は、才徳を兼備した「有徳の人」の育成を目指し、探究学習に力を入れるとともに、静岡大学は「知と人材の拠点」として、文理融合型の教育研究を展開しています。また、民間においては、伊豆の自然を活かした環境教育やまちづくりを担う起業家人材の育成、新たなプログラミング教育など、時代の変化に応える数々の取組みが展開されています。静岡県を拠点に展開されている教育・人材育成の挑戦を紹介しています。
ー社会に貢献する「有徳の人」を育む／静岡県教育委員会 教育長 池上重弘氏
ー文理融合を追求し「未来創成」を目指す／静岡大学長 日詰一幸氏
ー自然体験で「生きる力」を育む／mata-ne（またね自然学校）代表 斉藤大輔氏 ほか
文理融合型の教育を推し進める静岡大学
多彩なプログラムを提供するmata-ne（自然学校）
その他注目、連載記事
・巻頭言：
❝古典❞と❝対話❞が社会・組織を変える／一般社団法人日本アスペン研究所 理事長、
株式会社三井住友銀行 名誉顧問 北山禎介氏
・≪新連載≫ より良い社会をつくるための公共政策学：
より良い社会をつくるための公共政策学という学問／中央大学 法学部 教授 秋吉貴雄氏
・フロントランナーの構想と実践：
メタバース空間で誰もが自分らしく学べる学校を／株式会社MetaLab 取締役 田久保健太氏
・リスキリング最前線：
科学に基づく英語学習法とは？／立教大学 異文化コミュニケーション学部・異文化コミュニケーション研究科
教授 中田達也氏 ほか
（本リリース内、写真素材はいずれも月刊先端教育2023年12月号より引用）
雑誌概要「月刊先端教育」2023年12月号
出版社： 学校法人先端教育機構 出版部
価 格： 1,620円（税込）
ASIN ： B0BN9TZY67
ご購入は全国の書店にて。Amazonでも販売
月刊先端教育について
2019年10月創刊。教育の未来を見通すメディアを目指し、学校教育を始め、就学前教育や社会人教育など、あらゆる「学び」に焦点をあてる教育専門誌です。社会変化や社会課題にリンクした教育テーマや政府の重点教育政策を特集するほか、企業内・社会人教育にフォーカスした特集、海外の教育動向や教育業界のイノベーターを取り上げる連載などを掲載し、教職員や自治体、企業、NPOなど教育に携わる人すべてに有益な情報・アイデアを提供して参ります。
■学校法人先端教育機構の概略
名称：学校法人 先端教育機構
理事長：東 英弥
所在地：東京都港区南青山3-13-16
設置校 事業構想大学院大学（本部:東京都港区南青山3-13-16）
拠点：東京、名古屋、大阪、福岡、仙台
社会構想大学院大学 （東京都新宿区高田馬場1-25-30）
※社会情報大学院大学は、2022年4月に「社会構想大学院大学」へ名称変更しました
付属機関：事業構想研究所、先端教育研究所、SDGs総研
出 版：月刊事業構想、月刊先端教育、書籍等
■事業構想大学院大学について
東京校舎・南青山
2012年4月に東京・南青山に開学した、事業構想と構想計画を構築・実践する社会人向け大学院です。事業の根本からアイデアを発想し、事業の理想となる構想を考え、実現するためのアイデアを紡ぎ、構想計画を構築していくことを対象とした多様なカリキュラムを提供しています。多彩な業界で活躍する教員・院生と議論を重ね、2年間で事業構想計画書の提出を経て、専門職学位の「事業構想修士(専門職）」（MPD：Master of Project Design）が授与されます。拠点は東京、名古屋、大阪、福岡、仙台の5校舎で、現在11期 合計572名が修了し、数多くのイノベーションとなる新事業が生み出されています。また、本学の附属研究機関である「事業構想研究所」では、企業・事業のプロジェクトベースでの研究が活発に実施され、既に1,500名以上が課程を修了しているほか、月刊『事業構想』等の出版を始め、研究書籍を発刊しています。
その他、詳細は大学院HP（https://www.mpd.ac.jp/）をご覧ください。
＊公益財団法人 大学基準協会の大学認証評価（専門分野別・機関別認証評価）で「適合」評価
＊厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）
■社会構想大学院大学について
2017年4月に東京・高田馬場に開学。学校法人先端教育機構の「知の実践研究・教育で、社会の一翼を担う」の理念に基づき、組織の理念を基軸に広報・コミュニケーション戦略を立案・実行する人材の育成を目指し、コミュニケーションデザイン研究科（※1）を設置しています。修了者には、専門職学位の「コミュニケーションデザイン修士（専門職）」（Master of Communication Design）が授与されます。また、2021年4月に開設した実務教育研究科では、実践知の体系化により新たな知識を確立し、それを社会へと実装するための教育・人材育成を行う高度専門職業人を養成します。修了者には、専門職学位の「実務教育学修士（専門職）」（Master of Professional Education）が授与されます。また、本学の附属研究機関である「先端教育研究所」では、自身の実践知を社会で役立てる気概を持った多様な人材を育成する「実務家教員養成課程」、総務省が令和3年度から設けた「地域プロジェクトマネージャー」の任用制度に合わせ、地域のプロジェクトを牽引できる「ブリッジ人材」の育成を目指す「地域プロジェクトマネージャー養成課程」を開講しています。
その他詳細は大学院HP（ https://www.socialdesign.ac.jp ）をご覧ください。
※1）厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）
公益財団法人大学基準協会の「広報・情報系専門職大学院認証評価」で初の適合評価
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