「ネベル横浜関内」販売開始のお知らせ

～ JR「関内」駅まで徒歩5分、大規模レジデンスが再開発推進エリアに誕生～

MIRARTHホールディングス株式会社

2023年11月10日 13時00分

　MIRARTHホールディングス株式会社（本社：東京都千代田区／代表取締役：島田和一）のグループ会社である　株式会社タカラレーベン（本社：東京都千代田区／代表取締役：島田和一）は、11月9日より神奈川県横浜市において「ネベル横浜関内」の販売を開始いたしました。

【URL：https://www.leben-style.jp/search/nbl-yokohamakannai/】

物件の特長

4駅4路線を使い分けるマルチアクセス、横浜駅周辺の大型商業施設も普段使い

　「ネベル横浜関内」は徒歩15分以内に、JR京浜東北線・根岸線「関内」駅、横浜市営地下鉄ブルーライン「伊勢佐木長者町」駅、横浜高速鉄道みなとみらい線「日本大通り」駅、京浜急行電鉄本線「日ノ出町」駅が位置しており、4駅4路線を利用可能。徒歩わずか5分の「関内」駅からは、横浜市営地下鉄ブルーラインで「横浜」駅に5分でアクセスできるので、華やかな横浜エリアも気軽に通える生活圏です。さらに、本物件から中華街へは自転車で約4分、赤レンガ倉庫へは自転車で約7分と、人気スポット巡りも楽しめます。ショッピングやグルメを思いのままに、自由に使いこなせることが関内に住まう醍醐味です。

　本物件が位置する横浜市では、関内駅周辺地区を魅力と活力ある「まち」とするために、再開発事業※1を進行中。2024年4月にオープン予定の「横浜BUNTAI」は徒歩1分に位置しており、スポーツ・文化の拠点としての活用が期待されています。また、横浜DeNAベイスターズの本拠地「横浜スタジアム」までは徒歩6分なので、プロ野球を観戦することもできます。このように、関内エリアではスポーツを軸にしたにぎわいの場が創出されており、スポーツとエンタテインメントを通じて「人」と「まち」と「文化」をつないでいます。

アクセス

徒歩5分の「関内」駅から横浜へ、東京へ、羽田へ快適なアクセス

横浜市営地下鉄ブルーライン「関内」駅より

「横浜」駅…5分/横浜市営地下鉄ブルーライン利用。

JR京浜東北線・根岸線「関内」駅より

「東京」駅…36分/ JR京浜東北線・根岸線利用、「横浜」駅でJR東海道本線(上野東京ライン)に乗り換え。

「羽田空港第3ターミナル」駅…37分/ JR京浜東北線・根岸線利用、「横浜」駅で京急本線特急に乗り換え、「京急蒲田」駅で京急空港線に乗り換え。

※掲載の所要時間は通勤時のもので、乗車する時間帯により異なります。また乗り換え・待ち時間を含みます。「駅すぱあと」調べ（2023年4月時点）。

ロケーション

進化する港町と異国情緒あふれる街並み

　多彩な商業・大型商業施設が集まる「横浜」エリアをはじめ、横浜屈指のグルメタウン「元町・中華街」エリア。

　先進の都市空間と港町の歴史と情緒を楽しみ尽くす、利便性と華やかなロケーションがここにあります。生活拠点の「関内」エリアにはイセザキ・モール、横浜スタジアムなどに多くの人が賑わいます。

イセザキ・モール(徒歩6分)

横浜スタジアム（徒歩6分）

横浜中華街（徒歩10分）

再開発推進エリア

再開発で発展する「関内」駅周辺エリア

　「関内」駅周辺は、国や県によって再開発が推進されるエリア〈特定都市再生緊急整備地域※1〉として指定されています。「ネベル横浜関内」は、未来に向け利便性向上が進む、この再開発推進エリア内に誕生します。

　「横浜BUNTAI※1」は、老朽化のため閉館した横浜文化体育館の跡地に建設（2024年4月オープン予定）。大規模な大会やコンサートが行えるスポーツ・文化の拠点として生まれ変わります。その他にも、オフィス・商業施設の複合再開発「関内駅前港町地区市街地再開発事業※1」も進行中。市民にもひらかれたラウンジやブックカフェを含む「関東学院大学※1」も誕生しています。

横浜BUNTAI（徒歩1分）

関内駅前港町地区市街地再開発事業（徒歩7分）

関東学院大学（徒歩6分）

　「関内駅前港町地区市街地再開発事業※1」は、2029年度の竣工に向け関内駅の北側で進む再開発。横浜市庁舎跡地と合わせた複合ツインタワーとして誕生し、オフィスや商業施設が計画されています。

※1.出典:横浜市HP

スケールメリット

ネベル史上最大規模レジデンスとして誕生※2

　「ネベル横浜関内」は、ネベル史上最大規模の127邸※2で誕生します。これまでのネベルシリーズで培ってきた建築デザイン、空間美学、オリジナル設備などの成果すべてを集積した新次元のコンパクトレジデンス。スケールメリットとして、共用部などに大規模メリットを活かしたゆとりの計画ができることや、大規模ほど修繕積立金などの1戸あたりの負担を抑えられることが挙げられます。

※2. 竣工が2017年7月～2023年1月までのデータ範囲内（2023年7月時点）