創立90年を超える老舗の京都調理師専門学校が贈る『京都×すし×リカレント／リスキル教育プログラム』

京都調理師専門学校では創立90年を超える歴史と実績と共に動画やVR等のデジタル技術を活用し「すし」等をテーマに調理師養成教育にイノベーションを起こす新たな教育プログラムを開発。業界の人づくりに寄与。

学校法人大和学園

2023年10月30日 11時00分

学校法人大和学園　京都調理師専門学校では調理師養成分野、主に飲食業を中心としたホスピタリティ業界におけるスキルアップを目指す方に向けた、「すし」の知識技術や京都の食文化等を学習する短期集中型プログラムを公開しました。

学校法人大和学園　京都調理師専門学校では世界中の人々を魅力する日本が誇る食文化「すし」に関する講義や

食文化・ビジネスに関連した特別講義はもちろん、すしの実習を通じて様々な技術を習得することが可能な

短期集中型特別教育プログラムを開発、受講生募集を開始しました！

学校法人大和学園京都調理師専門学校では従来の教育の枠組みに捉われず、

目まぐるしく変化する環境や新しい技術にスピード感を持って適応していくことが必要であると考えています。
さらに、Society 5.0時代に向けて調理人として活躍していくうえで必要な知識や能力を整理し、その知識や能力を身に付けるための独自プログラムも必須です。

このような中、世界中から愛される日本が誇る「すし」をテーマに

「すし」の知識技術や京都の食文化等を学習する短期集中型プログラムを公開しました。

申し込みの締め切りや詳細は下記をご覧ください。

プログラム概要

　本プログラムは主に飲食業を中心としたホスピタリティ業界におけるスキルアップを目指す方に向けた、「すし」の知識技術や京都の食文化等を学習する短期集中型プログラムです。

世界中の人々を魅力する日本が誇る食文化「すし」に関する講義や食文化・ビジネスに関連した特別講義はもちろん、すしの実習を通じて様々な技術を習得することが可能です。

24時間いつでも・どこでも学べるオンデマンド授業を中心に、社会人で働きながら学びたい方にとっても受講可能な環境であなたをお待ちしています。

対象について

・調理業界への就職・転職を⽬指している方

・飲食業界の料理人／スタッフとしてスキルアップをしたい方

・京都のユニークな実務家・起業家・経営者の話を聞きたい方

・「すし」が好きで、すしについて理解を深めたい方

『京都×すし×リカレント／リスキル教育プログラム』について

　１．講座期間：2023年12月7日（木）～2024年2月15日（木）*予定

　２．受講方法：オンライン授業＋太秦キャンパスでの対面実習授業

　３．受講料　：15,000円（来校実習がある場合の交通費は自己負担）

　４．受講要件：原則として全講座を受講可能な方

　５．申込方法：下記URLを読み取り、お申込みください。

　　　＜URL＞https://forms.gle/dBqJcw9YzevhdmjT6

　６．申込締切：2023年11月30日（木）23:59まで

　７．定　員　：10名

　８．選考方法：書類選考（エントリーシート）

充実のカリキュラム

プログラムの概要

　・「すし」関連の講義や実習等実践的な30時間分のプログラムを多彩な講師が担当

　・働きながらでも学べる24時間受講可能なオンライン授業（一部夜間授業あり）

　・当校職業教育の実績をベースに、企業・大学・行政等の有識者から意見を伺い構築

　・修了者には、京都調理師専門学校よりプログラム修了証を発行

様々なニーズに応える学びのキーワード（例）

　#ﾎｽﾋﾟﾀﾘﾃｨ,#京都,#観光,#食文化,#すし,#ビジネス,#ｽｷﾙｱｯﾌﾟ.#料理人,#Society5.0

申し込みURL：https://forms.gle/dBqJcw9YzevhdmjT6

【京都調理師専門学校】

所在地：〒616-8083 京都府京都市右京区太秦安井西沢町４番５
アクセス：地下鉄東西線「太秦天神川」駅徒歩4分、嵐電（京福電車）嵐山本線「嵐電天神川」駅徒歩5分、JR山陰本線（嵯峨野線）「花園」駅徒歩13分、京都市営バス「京都先端科学大学前」停留所すぐ
フリーダイヤル：0120-593276
URL：https://www.kyoto-chorishi.ac.jp/

【学校法人大和学園】

建学の精神：「人の和の広がりを大きくし、もって人類の福祉増進に寄与する」
事務局所在地：〒604-8006 京都府京都市中京区河原町三条上ル
代表者：理事長田中誠二
設立：1931年2月
電話番号：075-241-0891（代表）
学校法人　大和学園
https://www.taiwa.ac.jp
事業内容：専門学校事業、生涯学習事業、産業支援事業ほか