国内の日帰り・宿泊旅行の実施率は直近１年間で4割半ば　旅行先では温泉・景色・散策・ご当地グルメでのんびり過ごす

－旅行に関する実態・意識調査（2025年2月定点ココロスタイルリサーチ）－

株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、2025年2月、全国18～79歳の男女3,000名を対象に「旅行に関する実態・意識調査（2025年2月定点ココロスタイルリサーチ）」を行いました。本調査は、生活者の意識やライフスタイルの変化の兆しを捉えることを目的として、定点で実態・意識調査を実施するものです。今回は旅行編として、直近1年間の旅行の実施と回数、旅行・レジャーに関する考え方や行動、旅行先で興味・関心のあること、訪れたい場所、訪日外国人観光客の増加により思うことに着目し分析をしました。

■調査結果

【直近1年間の旅行・レジャー実施率】

この1年間の「日帰りの旅行・レジャー」実施率は45％、実施者の平均回数は4.3回、「宿泊をともなう国内旅行」は47％、平均回数2.8回、「海外旅行」は8％、平均回数は1.7回。 「日帰りの旅行・レジャー」 「宿泊をともなう国内旅行」は60～70代で実施率が高く、60代の平均回数が多い。＜図1＞

 【旅行・レジャーに関する考え方や行動】

考え方や行動を4段階評価で聴取した。非常に＋そう思う割合は、「旅行先では、のんびり過ごしたい」75％、「旅行先では、地元にしかない食材や名物料理を食べるようにしている」67％、「宿泊先は、食事がおいしいところを選ぶようにしている」63％がTOP3。食、温泉、景観といった項目は60～70代の割合が目立つ。＜図2＞

二者択一で確認した考え方や行動では、「旅行先の行動は、事前に調べて綿密な計画を立てている」が67％、「旅行先の観光スポットは、数箇所をじっくり見て回るようにしている」65％、「お土産は、自分用も含めて購入している」60％が上位。若い世代ほど割合が高まるのは「お土産は、自分用も含めて購入している」「旅行先の観光スポットは、もれなく回るようにしている」において顕著であった。＜図3＞

 

【旅行先で興味・関心があること／訪れたい場所】

「温泉」「自然風景・景色」「郷土料理・ご当地グルメ」「街歩き・散策」が4割台。この4つに加え「寺社・仏閣・旧跡」が60～70代では人気であった。18～29歳は「聖地巡り」が他世代より高い。＜図4＞

今後訪れたい場所は、日帰り旅行・レジャーでは、温泉、テーマパーク、観光地での散策や食べ歩き、宿泊をともなう国内旅行は、温泉、北海道、沖縄、京都、東京など国内観光地、海外旅行では、台湾、韓国の近場とハワイ、イタリアなどがあがった。＜図5＞

 【訪日外国人観光客の増加】

訪日外国人については、「文化遺産への落書きはやめてほしい」「路上飲み、禁煙場所での喫煙、ごみのポイ捨てはやめてほしい」「無許可での写真撮影や私有地の立ち入りをやめてほしい」といったネガティブなイメージが高い結果となった。＜図6＞

■レポート項目一覧

□ 属性設問

（性別/年齢/未既婚/居住地/子どもの有無/同居人数/同居家族/同居子ども・孫の学齢/職業/住まい/世帯年収/ポテンシャル・ニーズ・クラスター）

□ 調査結果サマリー

▼調査結果：旅行について

□ 直近1年間の旅行・レジャー回数

□ 旅行・レジャーの同行者

□ 旅行・レジャーに関する考え方や行動

□ 旅行・レジャーの増減意向

□ 旅行先で行いたいこと／興味・関心があること

□ 旅行先までの移動手段で好きなもの

□ 旅行・レジャーをあきらめる1人当たりの費用

□ 訪日外国人観光客の増加に対して思うこと

□ 日帰り旅行・レジャーで訪れたい場所（自由回答）

□ 宿泊をともなう国内旅行・レジャーで訪れたい場所（自由回答）

□ 海外旅行で訪れたい国・地名（自由回答）

▼時系列データ集

▼参考資料

□ ポテンシャル・ニーズ・クラスター（PNCL）について

◆レポートのダウンロードはこちらから

https://www.cross-m.co.jp/report/20250227kokoro

■調査概要

調査手法　：インターネットリサーチ

調査地域　：全国47都道府県

調査対象　：18～79歳の男女

調査期間　：2025年2月7日（金）～8日（土）

有効回答数：本調査3,000サンプル　　　　

※調査結果は、端数処理のため構成比が100％にならない場合があります

■会社概要

会社名：株式会社クロス・マーケティング https://www.cross-m.co.jp/

所在地：東京都新宿区西新宿3-20-2 東京オペラシティタワー24F

設　立：2003年4月1日

代表者：代表取締役社長兼CEO 五十嵐 幹

事業内容：マーケティングリサーチ事業、マーケティング・リサーチに関わるコンサルテーション

【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】

株式会社クロス・マーケティング広報担当 ： マーケティング部

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E-mail ： [e-mail]

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＜例＞ 「マーケティング・リサーチ会社のクロス・マーケティングが実施した調査によると・・・」