3年連続「健康経営優良法人2021 ～ホワイト500～」に認定
～JTBグループの健康経営について～
JTBグループは、2021年3月4日、経済産業省および日本健康会議が選ぶ「健康経営優良法人2021（大規模法人部門）～ホワイト500～」に認定されました。JTB国内グループ企業28社（2020年3月末時点の従業員数22,616名）が対象となり、JTBグループが認定されるのは、2019年から3年連続です。
1．JTBグループの健康経営への取り組み
現在、コロナ禍で悪化する経営状況を改善するためにコスト削減を実施していますが、社員の健康を支えるための投資については継続しています。感染症の防止対策を徹底するとともに、社会環境の変化に応じて社員が心身の健康を維持できるようにグループ施策を改善しています。
① 心身の不調に関する社内外の相談窓口を周知し、オンライン面談の体制を整備しています。
② 社員が新しい生活様式に適応できるよう、産業医・保健師から健康づくり情報を周知しています。
③ 高ストレス者のストレス対応力と、組織運営職のラインケアを向上させる教育を強化しています。
④ デジタルを活用して社員の健康状態を可視化し、改善するためのサポートをしています。
⑤ 運動不足の解消や職場内の絆づくりを支援するために、ウォーキングラリーを実施しています。
２．グループ個社の取り組み事例
このたび、JTBグループとしての認定の他に、JTBベネフィットがホワイト500に、JTBグローバルマーケティング＆トラベルが健康経営優良法人（大規模法人部門）の認定を受けました。
JTBベネフィット（健康経営優良法人2021ホワイト500認定）
健康を「EVP（Employee Value Proposition／働く人への価値提供）の土台」と捉え、各種施策を実施しています。今年度は、ライフスタイルに合わせた勤務体系の導入やオンラインを含む様々なコミュニケーション活性化策等を実施しました。新たに、週1回のパルスサーベイを導入し、上司が部下の心身の状況を確認し、フォローしやすい環境づくりを進めました。
【詳細はこちら】https://company.jtb-benefit.co.jp/company/hp_management
JTBグローバルマーケティング＆トラベル（健康経営優良法人2021認定）
緊急事態宣言の影響により、在宅勤務を中心とした新たな働き方を考える好機となりました。昨年度に続いて実施したウェルネスウィークでは、在宅勤務やSTAY HOMEによる運動不足に特化したプログラムの実施など、社員ニーズをとらえた形で実施しました。あわせて、社員間のコミュニケーションが取りづらい環境であることから、メンタルヘルスが重要と捉え、面談（オンラインと対面）や各種啓蒙活動に力を注ぎました。結果、ストレスチェックの受検率は100％となり、今後の健康経営の重要なデータとして活用してまいります。
３．健康投資の成果
JTBが健康経営で取り組む経営課題は、将来にわたる健康リスクの増大を見据え、社員の「健康増進」と「幸せで心豊かな生活の実現」を組織で支えることによって社員の活力を高め、生産性・創造性の向上につなげることです。現在、経営課題につながる社員の健康課題を設定し、それを達成するための投資を行い、投資成果を検証することで、状況の改善につなげています。詳しくは、「JTBグループ健康経営について」（https://www.jtbcorp.jp/jp/csr/employee/files/health.pdf）をご参照ください。
健康状況の改善に関しては、定期健診や特定保健指導、健康イベントなどの施策を、社員の「生活習慣の改善意欲や行動」に結びつけることが目下の課題です。ストレス反応の改善に関しては、コロナ禍においても社員同士が支え合う職場風土が向上したことは当社の大きな財産であると認識しています。企業価値の指標として、2019年度以降の取組み実績に対する外部評価は次の通りです。
①日経WOMEN 「女性が活躍する会社BEST100 女性活躍推進部門1位＆総合7位」（2020年)
②マイナビ・日本経済新聞社 「就職人気企業ランキング 文系総合1位」（2020年）
４．健康文化の醸成を目指して
経営課題を達成するには、社員が健康づくりに主体的に取り組むこと、その過程で職場内の相互理解や協力が増え、健康的な職場環境が育まれることが肝要と考えます。そのために、生活習慣改善ＩＣＴサービス“Pep Up®”を導入し、社員自身の「健康年齢®」への興味関心から健康意識を高めることを目指しています。今年度は同サービス内で個人戦・チーム戦のウォーキングラリーを開催し、社員が職場の仲間と共に楽しく実感をもって健康習慣に取り組む経験価値を通じて職場内の絆が深まりました。（Pep Up®及び健康年齢®は株式会社JMDCの登録商標です。）
今後もこうした取り組みを継続し、管理職に対しては、ストレスチェック集団分析を、メンタルヘルス不調の未然防止からワーク・エンゲージメントの向上に活用領域を広げてフィードバックし、一般社員に対しては、40歳未満のメタボリスク保有者への改善指導や、新入社員への健康教育を実施いたします。
JTBの健康文化は、年を追うごとに醸成されています。「良い仕事には健康が第一」と考える社員の意識は85.7％（社員22,991名対象のアンケート結果）で、2018年度比9.3％増加しています。今後も、「社員一人ひとりが健康で輝き続ける」ことが会社の持続的な成長の礎になるという信念のもと、さらに健康文化を強化し、経営課題の遂行力を高めてまいります。
社員が健康で輝き続けるために。会社の持続的な成長のために。
JTBグループは「健康経営」を進めてまいります。
現在、コロナ禍で悪化する経営状況を改善するためにコスト削減を実施していますが、社員の健康を支えるための投資については継続しています。感染症の防止対策を徹底するとともに、社会環境の変化に応じて社員が心身の健康を維持できるようにグループ施策を改善しています。
① 心身の不調に関する社内外の相談窓口を周知し、オンライン面談の体制を整備しています。
② 社員が新しい生活様式に適応できるよう、産業医・保健師から健康づくり情報を周知しています。
③ 高ストレス者のストレス対応力と、組織運営職のラインケアを向上させる教育を強化しています。
④ デジタルを活用して社員の健康状態を可視化し、改善するためのサポートをしています。
⑤ 運動不足の解消や職場内の絆づくりを支援するために、ウォーキングラリーを実施しています。
２．グループ個社の取り組み事例
このたび、JTBグループとしての認定の他に、JTBベネフィットがホワイト500に、JTBグローバルマーケティング＆トラベルが健康経営優良法人（大規模法人部門）の認定を受けました。
JTBベネフィット（健康経営優良法人2021ホワイト500認定）
健康を「EVP（Employee Value Proposition／働く人への価値提供）の土台」と捉え、各種施策を実施しています。今年度は、ライフスタイルに合わせた勤務体系の導入やオンラインを含む様々なコミュニケーション活性化策等を実施しました。新たに、週1回のパルスサーベイを導入し、上司が部下の心身の状況を確認し、フォローしやすい環境づくりを進めました。
【詳細はこちら】https://company.jtb-benefit.co.jp/company/hp_management
JTBグローバルマーケティング＆トラベル（健康経営優良法人2021認定）
緊急事態宣言の影響により、在宅勤務を中心とした新たな働き方を考える好機となりました。昨年度に続いて実施したウェルネスウィークでは、在宅勤務やSTAY HOMEによる運動不足に特化したプログラムの実施など、社員ニーズをとらえた形で実施しました。あわせて、社員間のコミュニケーションが取りづらい環境であることから、メンタルヘルスが重要と捉え、面談（オンラインと対面）や各種啓蒙活動に力を注ぎました。結果、ストレスチェックの受検率は100％となり、今後の健康経営の重要なデータとして活用してまいります。
３．健康投資の成果
JTBが健康経営で取り組む経営課題は、将来にわたる健康リスクの増大を見据え、社員の「健康増進」と「幸せで心豊かな生活の実現」を組織で支えることによって社員の活力を高め、生産性・創造性の向上につなげることです。現在、経営課題につながる社員の健康課題を設定し、それを達成するための投資を行い、投資成果を検証することで、状況の改善につなげています。詳しくは、「JTBグループ健康経営について」（https://www.jtbcorp.jp/jp/csr/employee/files/health.pdf）をご参照ください。
健康状況の改善に関しては、定期健診や特定保健指導、健康イベントなどの施策を、社員の「生活習慣の改善意欲や行動」に結びつけることが目下の課題です。ストレス反応の改善に関しては、コロナ禍においても社員同士が支え合う職場風土が向上したことは当社の大きな財産であると認識しています。企業価値の指標として、2019年度以降の取組み実績に対する外部評価は次の通りです。
①日経WOMEN 「女性が活躍する会社BEST100 女性活躍推進部門1位＆総合7位」（2020年)
②マイナビ・日本経済新聞社 「就職人気企業ランキング 文系総合1位」（2020年）
４．健康文化の醸成を目指して
経営課題を達成するには、社員が健康づくりに主体的に取り組むこと、その過程で職場内の相互理解や協力が増え、健康的な職場環境が育まれることが肝要と考えます。そのために、生活習慣改善ＩＣＴサービス“Pep Up®”を導入し、社員自身の「健康年齢®」への興味関心から健康意識を高めることを目指しています。今年度は同サービス内で個人戦・チーム戦のウォーキングラリーを開催し、社員が職場の仲間と共に楽しく実感をもって健康習慣に取り組む経験価値を通じて職場内の絆が深まりました。（Pep Up®及び健康年齢®は株式会社JMDCの登録商標です。）
今後もこうした取り組みを継続し、管理職に対しては、ストレスチェック集団分析を、メンタルヘルス不調の未然防止からワーク・エンゲージメントの向上に活用領域を広げてフィードバックし、一般社員に対しては、40歳未満のメタボリスク保有者への改善指導や、新入社員への健康教育を実施いたします。
JTBの健康文化は、年を追うごとに醸成されています。「良い仕事には健康が第一」と考える社員の意識は85.7％（社員22,991名対象のアンケート結果）で、2018年度比9.3％増加しています。今後も、「社員一人ひとりが健康で輝き続ける」ことが会社の持続的な成長の礎になるという信念のもと、さらに健康文化を強化し、経営課題の遂行力を高めてまいります。
社員が健康で輝き続けるために。会社の持続的な成長のために。
JTBグループは「健康経営」を進めてまいります。
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