「サステナビリティレポート 2022 キヤノン統合報告書」を公開
キヤノンは、ステークホルダーの皆さまに向けて「キヤノンサステナビリティレポート 2022 キヤノン統合報告書」を公開しました。
https://global.canon/ja/csr/report/?times
https://global.canon/ja/csr/report/?times
- 【注目ポイント】事業活動を通じた価値創造と社会課題解決への貢献
~具体的な事例~
★メディカル分野において「画像診断」「ヘルスケアIT」「体外診断」の3領域に特に注力し、疾病予防、人々の健康の維持、病気からの回復に貢献するさまざまな製品・サービスを提供(P39~)
★AIを用いて構造物のひび割れなどを検知するソリューションを展開。社会インフラの維持管理に貢献し、目視点検と比較して作業工数を大幅に削減するとともに、車両や点検者の移動に伴い発生するCO2削減にも寄与(P53、P66)
![コンクリート構造物のひび割れをAIで検知](https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/13980/767/13980-767-1ff69a8029c50437eb19f810f46a90d9-3900x2600.jpg?format=jpeg&auto=webp&quality=85%2C65&width=1950&height=1350&fit=bounds)
- 【注目ポイント】環境・社会への取り組み
~具体的な事例~
★「製品1台当たりのライフサイクルCO2年平均3%改善」を2008年に環境目標として掲げ、設計、生産、物流における省エネルギー化などの改善活動を実施し、継続的に目標を達成(P29~、P55~)
★使用済みトナーカートリッジのリサイクルや複合機のリマニュファクチュアリングなど、資源循環への取り組みを行い、CO2の削減に貢献(P67~)
★キヤノングループ全体で人権デュー・デリジェンス(人権リスクの特定)に取り組み、RBA行動規範(※)に沿ったサプライチェーン管理を推進(P77~、P119~)
※ サプライチェーン全体で社会的責任を推進するための基準を定めた国際基準。RBAは、Responsible Business Allianceの略。
製品1台当たりのライフサイクルCO2を2008年からの累計で42%改善
海外のステークホルダーと実施した人権に関するオンラインミーティングの様子
その他にも、「気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)」に即した情報開示や、知的財産戦略、人材戦略、財務戦略など、統合報告に求められる多くの情報を公開しています。ぜひご覧ください。
「キヤノンサステナビリティレポート 2022 キヤノン統合報告書」のダウンロードはこちら
https://global.canon/ja/csr/report/?times
<ご参考>
キヤノンホームページ(サステナビリティ) https://global.canon/ja/sustainability/
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザーログイン既に登録済みの方はこちら
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像