「サステナビリティレポート 2022 キヤノン統合報告書」を公開

キヤノンは、ステークホルダーの皆さまに向けて「キヤノンサステナビリティレポート 2022 キヤノン統合報告書」を公開しました。
https://global.canon/ja/csr/report/?times

• 【注目ポイント】事業活動を通じた価値創造と社会課題解決への貢献

キヤノンは、事業活動や研究開発活動を通じ、新たな価値を創造するとともに社会課題解決に貢献することで、持続可能な社会の実現を目指しています。

～具体的な事例～
★メディカル分野において「画像診断」「ヘルスケアIT」「体外診断」の3領域に特に注力し、疾病予防、人々の健康の維持、病気からの回復に貢献するさまざまな製品・サービスを提供（P39～）

 

★AIを用いて構造物のひび割れなどを検知するソリューションを展開。社会インフラの維持管理に貢献し、目視点検と比較して作業工数を大幅に削減するとともに、車両や点検者の移動に伴い発生するCO2削減にも寄与（P53、P66）

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コンクリート構造物のひび割れをAIで検知

• 【注目ポイント】環境・社会への取り組み

キヤノンは、製品ライフサイクル全体で環境負荷の低減に取り組んでいます。また、従業員や取引先をはじめとする事業活動に関わるすべてのステークホルダーの人権を尊重し、さまざまな取り組みを実施しています。

～具体的な事例～
★「製品１台当たりのライフサイクルCO2年平均3％改善」を2008年に環境目標として掲げ、設計、生産、物流における省エネルギー化などの改善活動を実施し、継続的に目標を達成（P29～、P55～）

★使用済みトナーカートリッジのリサイクルや複合機のリマニュファクチュアリングなど、資源循環への取り組みを行い、ＣO2の削減に貢献（P67～） 

★キヤノングループ全体で人権デュー・デリジェンス（人権リスクの特定）に取り組み、RBA行動規範（※）に沿ったサプライチェーン管理を推進（P77～、P119～）
※　サプライチェーン全体で社会的責任を推進するための基準を定めた国際基準。RBAは、Responsible Business Allianceの略。
 

製品1台当たりのライフサイクルCO2を2008年からの累計で42％改善

 

海外のステークホルダーと実施した人権に関するオンラインミーティングの様子

その他にも、「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」に即した情報開示や、知的財産戦略、人材戦略、財務戦略など、統合報告に求められる多くの情報を公開しています。ぜひご覧ください。

「キヤノンサステナビリティレポート 2022 キヤノン統合報告書」のダウンロードはこちら
https://global.canon/ja/csr/report/?times

＜ご参考＞
キヤノンホームページ（サステナビリティ） https://global.canon/ja/sustainability/