シニア相談のスペシャリスト育成を目指す　「高齢者住まいアドバイザー検定」 5月23日開催

産経新聞社などが後援する「高齢者住まいアドバイザー検定」（主催:一般財団法人 職業技能振興会、共催:一般社団法人 高齢者住まいアドバイザー協会）が、来年5月23日（土）に東京と大阪で開催されます。今年、日本の65歳以上の人口が3588万人と前年に比べて32万人増加し過去最高となりました。高齢者の住宅・施設選びはますます重要なイベントとなってきており、適切なサポートができる人材を育成する同検定の重要性が高まっております。

高齢者住まいアドバイザー検定は、内閣府認可の一般財団法人 職業技能振興会が認定する検定試験で、2017年からスタートし今回で第7回を迎えます。産経新聞社に加え、今回から産経新聞グループの総合ビジネス経済紙フジサンケイビジネスアイも後援する運びとなりました。

世界で最も高齢社会となった日本では、介護や不動産、金融、官庁をはじめ、あらゆる業界、団体で高齢者対応が求められています。そのためには、高齢者の住まいと選び方、社会保障の知識は欠かせません。検定日当日の午前中には直前対策講習（有料）も実施し、多くの方々の合格をサポートしています。この機に是非高齢者住まいアドバイザー検定を受験してみてはいかがでしょうか。

【名称】第7回高齢者住まいアドバイザー検定
【日時】5月23日（土）14時～15時　＊事前対策講座同日10時～13時
【会場】東京・大阪
【主催】内閣府認可 一般財団法人 職業技能振興会
【共催】一般社団法人 高齢者住まいアドバイザー協会
【後援】産経新聞社、フジサンケイビジネスアイ
【受験料金】8,000円（学生6,000円） ※直前対策講座9,000円
【お問い合わせ】電話[phone]（10時～18時） FAX03・3353・9182  Email: [e-mail]

※お申し込みは、職業技能振興会HP（ http://fos.or.jp/ ）から。締め切りは4月30日。
※公式テキストはHP・Amazon・BookWayから購入可能　＊定価：2,130円（税別）電子書籍：1,000円（税別）