400社以上の支援実績から、次世代を担うリーダーを育てつつ「常に変わり続ける会社」をつくる方法を明かす新刊『なぜあの会社は、時代の変化に強いのか？生き残る企業が持っている「変革の遺伝子」』本日発売！

一過性の改善から持続的変革へ。企業に「変革の遺伝子」を根づかせる実践メソッド

クロスメディアグループ株式会社

2025年7月25日 11時10分

ビジネス書や実用書を中心に出版する株式会社クロスメディア・パブリッシング（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：小早川幸一郎）は、2025年7月25日に書籍『なぜあの会社は、時代の変化に強いのか？』を刊行します。

本書は400社以上の企業変革を支援してきた著者が、変革を一過性で終わらせず、組織に「変革の遺伝子」を根づかせる方法を体系化した実践的な変革メソッド本です。先の見えない時代において、危機感に頼らず平時から変革を求め続ける組織の作り方を、豊富な事例とともに解説しています。

Amazon　https://www.amazon.co.jp/dp/4295411116/

楽天ブックス　https://books.rakuten.co.jp/rb/18251787/

●変革を一過性で終わらせない「変革の遺伝子」とは

多くの企業で、会社を変えていく活動＝「変革活動」が結果的にうまくいかない理由の一つに、一過性で終わってしまうことがあります。本書では、変革を起こす意志やスキル、それらを持ち合わせた人材を「変革の遺伝子」と定義し、これらが組織に根づくことで持続的な変革が可能になると提唱しています。

著者は400社以上の企業変革支援を通じて、成功する企業と失敗する企業の違いを分析。変革の必要性を理解していても実行できない企業が多い中、「巻き込み不足」が最大の要因であることを明らかにしています。本書では、経営陣から一般社員まで、誰もが自律的に行動し、変化を歓迎する組織をつくる具体的な方法を「変革の公式」として体系化しています。

現在の日本企業の多くは、危機的状況に直面したときにのみ変革を起こそうとする傾向があります。しかし、これは「企業にとって脆弱な考え方」だと著者は指摘します。真に強い企業は、業績が好調で組織体制も安定しているときでも新たな変革を求める「平時を戦時と捉える組織」を構築しているのです。

本書では、「現状維持は衰退を意味する」ことを前提に、変革を当たり前とする組織文化の構築方法を詳しく解説しています。

●「次世代リーダーがうまく育った事例」に共通するものとは？

また、変革活動を組織へ定着させるうえで、最重要と言ってもいいのが、「次世代リーダーの育成」です。初代の次世代リーダーを育成できるか否かによって、第２世代、第３世代と、変革活動が継続されていくかどうか、カルチャーとして浸透するか否かも大きく左右されます。

次世代リーダーがうまく育った事例は数多くありますが、そのなかで、どの企業も共通しているのは、「従来の手法や慣習を変えなければ実現できないテーマ」に取り組ませていたことだといいます。

また、著者は豊富な支援経験から、変革活動が失敗する企業には「6つの共通点」があることを明らかにしています。

〈変革活動が失敗する企業の「6つの共通点」〉

①変革の仕方がわからない

②危機意識が薄い

③関係者の諦め

④活動オーナーの交代

⑤現場の話を鵜呑みにし過ぎる

⑥顧客志向がない

これらの要因を詳細に分析し、それぞれの対処法を具体的に示しています。また、日本企業特有の「定期的な社長交代」が変革を阻害する要因のひとつとなっていることなども指摘し、海外企業との比較を通じて、日本企業が変革を苦手とする構造的な問題も明らかにしています。

▼本書にぴったりの方

・変革の必要性を感じているが、どう進めればいいかわからない経営陣

・過去の変革活動が途中で頓挫してしまった経験を持つ管理職

・組織変革に関わるすべての企業人

・持続的な成長を目指す企業の意思決定層

▼本書の構成

第1章　変革を起こす

第2章　Q ――変革活動のQualityを高める

第3章　A ――組織のAcceptanceを得る

第4章　E ――変革のEffectivenessを生み出し続ける

●著者紹介

大池拓（おおいけ・たく）

株式会社ジェネックスパートナーズ代表取締役社長。GEコンシューマー・ファイナンス、外資系総合コンサルティングファーム、内資系総合コンサルティングファームなどを経て現在に至る。ライフサイエンスを中心に金融や消費財、食品、製造、小売、サービス業などに対して、全社改革や事業再生、事業戦略、M&A、マーケティング戦略、営業改革、BPR（ビジネスプロセス・リエンジニアリング）などの戦略／計画策定および実行支援、組織力向上支援、DX推進／システム導入支援などのプロジェクトを数多く手掛けている。AIマネジメントスキル協会（AMSA）理事。