転職サービス「doda」、「ミドルシニアの転職実態レポート」を発表

～2024年は登録者数、転職決定者数ともに増加傾向。「人材サービス・アウトソーシング・コールセンター」や「販売・サービス職」ではミドルシニアの転職数が前年比130%以上アップ～

パーソルキャリア株式会社

2025年3月27日 10時00分

パーソルキャリア株式会社が運営する転職サービス「doda（デューダ）」（編集長：桜井貴史）は、「ミドルシニアの転職実態レポート（2024年版）」を発表します。これは、45歳～60歳を対象に、2023年と2024年に「doda」に登録した転職希望者と、「doda」エージェントサービスを利用して転職した個人のデータを分析したものです。結果からみえる転職や採用実態の変化などについて、ミドルシニア事業企画部ゼネラルマネジャーの石井宏司が解説します。

【結果サマリ】

登録者傾向：2024年のミドルシニア登録者数は2023年比で約118%に増加。2020年から4年連続増加傾向

…業種別で登録者数の伸び率が最も大きかったのは「医薬品・医療機器・ライフサイエンス・医療系サービス」で125.6%。職種別では「医療系専門職」で135.9%。ともに医療・福祉領域の登録者増加が目立つ結果に

転職決定者傾向：2024年のミドルシニア転職決定者数は2023年比で約107%に増加。2019年比では約2倍

…転職後の業種別伸び率1位は「人材サービス・アウトソーシング・コールセンター」で136.0%。職種別でみると、伸び率1位は「販売・サービス職」で135.9%。ベテラン人材の知識や経験を求める現場で採用マッチングが進んだ影響か

登録者傾向：

2024年、転職サービス「doda」におけるミドルシニア（45~60歳）の新規登録者数は、2023年比で約118%と大幅に伸長しました。また、2020年から4年連続で増加しています（図①）。

業種別で登録者数の伸び率が最も大きかったのは「医薬品・医療機器・ライフサイエンス・医療系サービス」で前年比125.6%でした。2位は「教育」で122.0%、3位は「公社・官公庁・学校・研究施設」で121.6%となりました（表①）。職種別でみると、伸び率1位は「医療系専門職」で135.9%、2位は「クリエイター・クリエイティブ職」で129.0%、3位は「事務・アシスタント」で123.7%と続きました（表②）。

＜解説＞

まず、2023年比でミドルシニアの登録者数が増加した背景について、2024年はより多くの氷河期世代が50代半ばに差し掛かるタイミングであったことが影響したと考えます。実際に「doda」でも、今後も長くはたらきつづけることを見据えて「役職定年」がない企業や「定年延長」のある企業に転職したいと相談を受けるケースが増えています。

業種・職種別に登録者の傾向を見ると、2023年から2024年にかけて登録者数の伸び率が最も大きかったのは、医療関連の業種・職種でした。具体的には「医薬品・医療機器・ライフサイエンス・医療系サービス」のなかでも「福祉・介護関連サービス」「病院・クリニック」から、「医療系専門職」のなかでも「看護師」「介護福祉士・ケアマネジャー」からの登録が目立ちました。もともと医療・福祉領域ではたらくミドルシニアは多い一方、人材の流動性が高く、異なる領域へ転職をする個人も多い傾向にあります。特に2024年は、訪問介護を中心に基本報酬のマイナス改定などが響き、倒産件数が多い年でした。将来性を考え、新たなキャリアの選択肢を視野にいれる個人が増えた結果、登録者数の伸長につながったと考えられます。

なお、業種別で2番目に伸び率が大きい「教育」では、「学習塾・予備校」「各種スクール」からの登録が目立ちました。職種別で2番目に伸び率が大きい「クリエイター・クリエイティブ職」では、「アパレル系のデザイナー」「アートディレクター」「制作技術（実写・アニメ・音響・カメラ・舞台）」からの登録も多く見られました。教育やアートディレクター、制作技術においては、アナログ領域に特化していた企業での経営悪化、デジタル化が進んだことによる省人化などを受け、早期退職をしたミドルシニアの登録が増えた影響もあるとみています。アパレルにおいては、業界縮小にともなうブランドの閉鎖、人員削減などを受け、転職に動いたベテラン層が増えたと推測します。

転職決定者傾向：

2024年のミドルシニア（45歳～60歳）転職決定者数は2023年比で約107%に増加しました。2019年比では、2倍以上に大きく伸長しています（図②）。

転職後の業種別でみると、伸び率1位は「人材サービス・アウトソーシング・コールセンター」で136.0%、2位は「小売」で124.8%、3位は「金融」で124.3%でした（表③）。なお、「コンサルティング・専門事務所・監査法人・税理士法人・リサーチ」は前年比83.3%と、減少が目立つ結果となりました。転職後の職種別でみると、1位は「販売・サービス職」で135.9%、2位は「事務・アシスタント」で120.8%、3位は「営業職」で115.0%でした（表④）。

＜解説＞

まず、ミドルシニアの転職決定者数が2023年比で約107%に増加した背景について解説します。これは、ここ数年で若手層の採用難易度が高まっていること、業務の高度化によりベテラン層の知識や経験を求める企業が増えていることなどを受け、ミドルシニアの転職マッチングが進んだことが影響していると考えます。

業種別で伸び率1位の「人材サービス・アウトソーシング・コールセンター」では、特に「技術系アウトソーシング（特定技術者派遣）」での転職決定が増えました。2024年は製造業において、製造拠点の国内回帰や、半導体関連の生産施設の稼働開始、自動車業界の生産量の変動など、多くの変化が見られました。そのため、状況に合わせ多様な専門知識を活用できる技術者が求められる機会が増えています。

また、人材不足が顕著なIT領域においても、即戦力人材の確保が難しい状況を受け、外部から専門知識を持つ人材を受け入れるケースが増えています。このように技術派遣を重宝する企業は増加傾向にあり、結果、「技術系アウトソーシング（特定技術者派遣）」で知識や経験のあるミドルシニアの採用が増え、転職決定者数が2023年比で大きく伸長したと推測します。　　

なお、2023年比で約83%に減少した「コンサルティング・専門事務所・監査法人・税理士法人・リサーチ」においては、主にコンサルティング企業において、DX領域の戦略策定などの上流工程が一服し、DXやSaaS、ERP導入や定着などの下流工程にサービス提供フェーズが移りはじめたことを受け、若手層の採用にも注力する企業が増加。結果、2024年はミドルシニアの採用数がやや落ち着いたのだと考えられます。

職種別で伸び率1位の「販売・サービス職」では「店長」「ホールスタッフ」「道路旅客・貨物運送」での採用が増えたほか、業種別で伸び率2位の「小売」については「食品・GMS・ディスカウントストア」の採用増加が目立ちました。昨今、物価上昇による外食離れの影響で、スーパーやディスカウントストアのエリア出店が続いています。店長や売り場責任者など、現場経験の豊富なミドルシニアの採用ニーズが高まった結果、採用増加につながったのではないでしょうか。なお、タクシー運転手やトラックドライバーなどを含む「道路旅客・貨物運送」においては、若年層の免許離れもあり以前からミドルシニアが活躍しやすい領域です。昨年は「2024年問題」で対策が迫られたこともきっかけとなり、労働環境が整備されつつあるほか、業界内で賃金体制の見直しが進んでいます。こうした変化を受け、ドライバーというキャリアを選ぶミドルシニアが増え、転職決定者数増加につながったと考えられます。

ミドルシニアの転職市場においては、今後も各業界や産業の構造改革、業界区分の引き直し、M&Aの影響などを背景に、労働移動が増えることが予想されます。業種や職種によって差はあるものの、全体的には2025年も転職希望者数、転職決定者数ともに増えていくのではないでしょうか。