やりがいや成長実感を得ながら仕事をすることを重視する学生が9割に迫る。「社会に貢献できているという実感を得られれば、より努力できると思う」の声
【TOPICS】
(1)若手のうちから裁量を持って働ける職場は「魅力を感じる」と回答した学生が7割を超える
(2)やりがいや成長実感を得ながら仕事をすることを重視する学生が9割に迫る
【調査の背景】
終身雇用が当たり前ではなくなりつつある今、「若手のうちから裁量を持って働くこと」や、「働き手による主体的なキャリア形成」への関心が高まっています。現在就職活動をしている2025年卒の学生は、「裁量」や「やりがい」「成長実感」をどのように捉えているのか、アンケートを実施しました。
(1)若手のうちから裁量を持って働ける職場は「魅力を感じる」と回答した学生が7割を超える
若手のうちから裁量を持って働ける職場は「魅力を感じる」と回答した学生が30.8%に上りました。「やや魅力を感じる」40.5%を合わせると、若手のうちから裁量を持って働ける職場は魅力を感じるとした学生が7割を超えます。「責任は重いがその分、成長できると思う」「ある程度の裁量があるほうが、やりがいを実感できると思う」といった声が寄せられました。一方、「裁量を持って働くにあたって、必要な能力を開発する機会があれば魅力的だと思う」「押さえておくべきポイントなどを学ぶ機会があれば、裁量を持って働きたい」などの声も上がっています。
(2)やりがいや成長実感を得ながら仕事をすることを重視する学生が9割に迫る
やりがいや成長実感を得ながら仕事をすることを、「最も重視している」と回答した学生が35.1%に上りました。「最優先ではないが重視している」52.8%を合わせると、やりがいや成長実感を得ながら仕事をすることを重視する学生が9割に迫ります。「社会に貢献できているという実感を得られれば、より努力できると思う」「成長実感を得ながら、キャリアを形成していきたい」といった声が寄せられました。
■調査概要
・調査期間:2023年8月24日~2023年9月6日
・調査機関:株式会社学情
・調査対象:「あさがくナビ2025(ダイレクトリクルーティングサイト会員数No.1)」へのサイト来訪者
・有効回答数:373件
・調査方法:Web上でのアンケート調査
※各項目の数値は小数点第二位を四捨五入し小数点第一位までを表記しているため、択一式回答の合計が100.0%にならない場合あります。
■「あさがくナビ(朝日学情ナビ)」とは
会員数40万名、学生満足度2年連続No.1のスカウト型就職サイト(※2022年~2023年 オリコン顧客満足度(R)調査 逆求人型就活サービス 就活支援コンテンツ 第1位)。ダイレクトリクルーティングサイト会員数3年連続No.1(※2020年~2022年 東京商工リサーチ調査 ダイレクトリクルーティングサイト会員数 第1位)も獲得しており、最も多くの学生を対象にスカウト配信が可能です。「あさがくナビ」は動画型ダイレクトリクルーティングサイトとして、動画を通して、リアル(企業の雰囲気や社員の声)を体感できるコンテンツを拡充させています。また、職種別掲載機能を実装し“ジョブ型採用”を可能にするなど、マッチング精度のさらなる向上に取り組んでいます。朝日新聞のその日の記事から社会や業界に関してのトピックスを就活目線でわかりやすく解説した「今日の朝刊」など、就活ノウハウだけでなく、社会や世の中を知るためのコンテンツを提供しています。
https://service.gakujo.ne.jp/newgraduate/navi
■株式会社学情とは
東証プライム上場・経団連加盟企業。法人株主として朝日新聞社・大手金融機関が資本出資。2004年から、「20代通年採用」を提唱。会員数200万名の「20代向け転職サイト4年連続No.1・20代専門転職サイト〈Re就活〉」(2019年~2022年 東京商工リサーチ調査 20代向け転職サイト 第1位)や、会員数40万名の「オリコン顧客満足度(R)調査 学生満足度2年連続No.1・スカウト型就職サイト〈あさがくナビ(朝日学情ナビ)〉」(※2022年~2023年 オリコン顧客満足度(R)調査 逆求人型就活サービス 就活支援コンテンツ 第1位)を軸に、業界で唯一20代の採用をトータルにサポートする大手就職・転職情報会社です。
また日本で初めて「合同企業セミナー」を開催し(自社調べ)、合同企業セミナーのトップランナーとして、20代来場数No.1の「20代・30代対象の合同企業セミナー〈転職博〉」(2020年 自社調べ 転職イベントにおける20代来場数 第1位)や、新卒学生対象・合同企業セミナー来場数No.1「合同企業セミナー〈就職博〉」(2023年 東京商工リサーチ調査 新卒学生対象・合同企業セミナー 来場数 第1位)を運営。2019年には外国人材の就職・採用支援サービス「Japan Jobs」を立ち上げるなど、若手人材の採用に関する多様なサービスを展開しています。
[創業/1976年 資本金/15億円 加盟団体/一般社団法人 日本経済団体連合会、公益社団法人 全国求人情報協会]
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