「ダイバーシティ&インクルージョン」を推進する企業は「好感が持てる」と回答した学生が8割に迫る。「多様性を重視している企業のほうが、成長していくと思う」の声
【TOPICS】
(1)「ダイバーシティ&インクルージョン」を推進する企業は「好感が持てる」の回答が8割に迫る
(2)「ダイバーシティ&インクルージョン」に関する取り組みを、半数以上の学生が就職活動で意識
【調査の背景】
Z世代は幼いころから複数のSNSを使いこなし、膨大な情報にアクセスできる環境で育ってきました。そのため、「多様性を重視する」「他者を尊重する」「自分らしさを大切にする」といった特徴があると言われています。Z世代にあたる2025年卒の学生は、「ダイバーシティ&インクルージョン(D&I)」についてどのように考えているのか調査しました。
(1)「ダイバーシティ&インクルージョン」を推進する企業は「好感が持てる」の回答が8割に迫る
「ダイバーシティ&インクルージョン(D&I)」を推進する企業に持つ印象について、「好感が持てる」と回答した学生が48.2%に上りました。「どちらかと言えば好感が持てる」30.1%を合わせると、8割に迫る学生が、「ダイバーシティ&インクルージョン」を推進する企業は好感が持てるとしています。
(2)「ダイバーシティ&インクルージョン」に関する取り組みを、半数以上の学生が就職活動で意識
「ダイバーシティ&インクルージョン」に関する企業の取り組みを、「意識する」と回答した学生が22.1%に上りました。「どちらかと言えば意識する」28.5%を合わせると、半数以上の学生が、就職活動において「ダイバーシティ&インクルージョン」に関する企業の取り組みを意識していることが分かります。「これからの時代、必要な考え方だと思う」「多様性を大切にしている企業のほうが、成長していくと思う」「様々な価値観を持つ人と一緒に仕事をするほうが、自分自身の視野も広がると思う」といった声が上がりました。
■調査概要
・調査期間:2023年10月12日~2023年10月26日
・調査機関:株式会社学情
・調査対象:あさがくナビ2025(ダイレクトリクルーティングサイト会員数No.1)へのサイト来訪者
・有効回答数:249件
・調査方法:Web上でのアンケート調査
※各項目の数値は小数点第二位を四捨五入し小数点第一位までを表記しているため、択一式回答の合計が100.0%にならない場合あります。
■「あさがくナビ(朝日学情ナビ)」とは
会員数40万人、学生満足度2年連続No.1のスカウト型就職サイト(※2022年~2023年 オリコン顧客満足度(R)調査 逆求人型就活サービス 就活支援コンテンツ 第1位)。ダイレクトリクルーティングサイト会員数3年連続No.1(※2020年~2022年 東京商工リサーチ調査 ダイレクトリクルーティングサイト会員数 第1位)も獲得しており、最も多くの学生を対象にスカウト配信が可能です。「あさがくナビ」は動画型ダイレクトリクルーティングサイトとして、動画を通して、リアル(企業の雰囲気や社員の声)を体感できるコンテンツを拡充させています。また、職種別掲載機能を実装し“ジョブ型採用”を可能にするなど、マッチング精度のさらなる向上に取り組んでいます。朝日新聞のその日の記事から社会や業界に関してのトピックスを就活目線でわかりやすく解説した「今日の朝刊」など、就活ノウハウだけでなく、社会や世の中を知るためのコンテンツを提供しています。
https://service.gakujo.ne.jp/newgraduate/navi
■株式会社学情とは
東証プライム上場・経団連加盟企業。法人株主として朝日新聞社・大手金融機関が資本出資。2004年から、「20代通年採用」を提唱。会員数200万人の「20代向け転職サイト5年連続No.1・20代専門転職サイト〈Re就活〉」(2019年~2023年 東京商工リサーチ調査 20代向け転職サイト 第1位)や、会員数40万人の「オリコン顧客満足度(R)調査 学生満足度2年連続No.1・スカウト型就職サイト〈あさがくナビ(朝日学情ナビ)〉」(※2022年~2023年 オリコン顧客満足度(R)調査 逆求人型就活サービス 就活支援コンテンツ 第1位)を軸に、業界で唯一20代の採用をトータルにサポートする大手就職・転職情報会社です。
また日本で初めて「合同企業セミナー」を開催し(自社調べ)、合同企業セミナーのトップランナーとして、20代来場数No.1の「20代・30代対象の合同企業セミナー〈転職博〉」(2020年 自社調べ 転職イベントにおける20代来場数 第1位)や、新卒学生対象・合同企業セミナー来場数No.1「合同企業セミナー〈就職博〉」(2023年 東京商工リサーチ調査 新卒学生対象・合同企業セミナー 来場数 第1位)を運営。2019年には外国人材の就職・採用支援サービス「Japan Jobs」を立ち上げるなど、若手人材の採用に関する多様なサービスを展開しています。
[創業/1976年 資本金/15億円 加盟団体/一般社団法人 日本経済団体連合会、公益社団法人 全国求人情報協会]
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