UIターンを希望する学生が約4割。コロナ初期より14.9ポイント増加。「実家の近くに住みたい」の声
【TOPICS】
(1)UIターンや地方での就職を希望する学生が4割に迫る。コロナ初期より14.9ポイント増
(2)UIターンを希望する理由は「家族と一緒に暮らしたい」が最多
(3)UIターンで希望する勤務地は、「出身の都道府県」が最多
【調査の背景】
コロナ禍でテレワークが普及・定着し、「住む場所」の価値観も、以前より多様化しています。コロナ禍で、学生生活を送っている2025年卒の学生は、就職において「住む場所」「働く場所」をどのように捉えているのか。UIターンや地方への就職希望に関して調査しました。
(1)UIターンや地方での就職を希望する学生が4割に迫る。コロナ初期より14.9ポイント増
UIターンや地方での就職を「希望する」と回答した学生が36.7%に上りました。約4割の学生がUIターンを希望していることが分かります。UIターンを希望すると回答した学生の割合は、コロナ初期の2020年6月に実施したアンケートと比較すると、14.9ポイント増加しました。「大学で都会に出て、地元の良さが分かった」「実家の近くに住みたい」「地元に帰って実家から通える企業に就職したい」といった声が寄せられました。
(2)UIターンを希望する理由は「家族と一緒に暮らしたい」が最多。次いで、「地元に貢献する仕事をしたい」
UIターンや地方での就職を希望する理由は、「家族と一緒に暮らしたいと思うから」が44.7%で最多。次いで、「地元に貢献する仕事をしたいと思ったから」42.6%、「都市部よりも地方のほうが住みやすいから」36.2%が続きました。
(3)UIターンで希望する勤務地は、「出身の都道府県」が最多
UIターンで希望する勤務地は、「出身の都道府県」が72.3%で最多。次いで、「出身の都道府県に近く、求人の多い県」が36.2%、「魅力的な求人のある地域」「首都圏へのアクセスが良い地域」19.1%が続きました。
■調査概要
・調査期間:2024年1月10日~2024年1月24日
・調査機関:株式会社学情
・調査対象:あさがくナビ2025(ダイレクトリクルーティングサイト会員数No.1)へのサイト来訪者
・有効回答数:384件
・調査方法:Web上でのアンケート調査
※各項目の数値は小数点第二位を四捨五入し小数点第一位までを表記しているため、択一式回答の合計が100.0%にならない場合あります。
■「あさがくナビ(朝日学情ナビ)」とは
会員数40万人、学生満足度2年連続No.1のスカウト型就職サイト(※2022年~2023年 オリコン顧客満足度(R)調査 逆求人型就活サービス 就活支援コンテンツ 第1位)。ダイレクトリクルーティングサイト会員数4年連続No.1(※2020年~2023年 東京商工リサーチ調査 ダイレクトリクルーティングサイト会員数 第1位)も獲得しており、最も多くの学生を対象にスカウト配信が可能です。「あさがくナビ」は動画型ダイレクトリクルーティングサイトとして、動画を通して、リアル(企業の雰囲気や社員の声)を体感できるコンテンツを拡充させています。また、職種別掲載機能を実装し“ジョブ型採用”を可能にするなど、マッチング精度のさらなる向上に取り組んでいます。朝日新聞のその日の記事から社会や業界に関してのトピックスを就活目線でわかりやすく解説した「今日の朝刊」など、就活ノウハウだけでなく、社会や世の中を知るためのコンテンツを提供しています。
https://service.gakujo.ne.jp/services/asagakunavi/
■株式会社学情とは
東証プライム上場・経団連加盟企業。法人株主として朝日新聞社・大手金融機関が資本出資。2004年から、「20代通年採用」を提唱。会員数200万人の「20代向け転職サイト5年連続No.1・20代専門転職サイト〈Re就活〉」(2019年~2023年 東京商工リサーチ調査 20代向け転職サイト 第1位)や、会員数40万人の「オリコン顧客満足度(R)調査 学生満足度2年連続No.1・スカウト型就職サイト〈あさがくナビ(朝日学情ナビ)〉」(※2022年~2023年 オリコン顧客満足度(R)調査 逆求人型就活サービス 就活支援コンテンツ 第1位)を軸に、業界で唯一20代の採用をトータルにサポートする大手就職・転職情報会社です。
また日本で初めて「合同企業セミナー」を開催し(自社調べ)、合同企業セミナーのトップランナーとして、20代来場数No.1の「20代・30代対象の合同企業セミナー〈転職博〉」(2020年 自社調べ 転職イベントにおける20代来場数 第1位)や、新卒学生対象・合同企業セミナー来場数No.1「合同企業セミナー〈就職博〉」(2023年 東京商工リサーチ調査 新卒学生対象・合同企業セミナー 来場数 第1位)を運営。2019年には外国人材の就職・採用支援サービス「Japan Jobs」を立ち上げるなど、若手人材の採用に関する多様なサービスを展開しています。
[創業/1976年 資本金/15億円 加盟団体/一般社団法人 日本経済団体連合会、公益社団法人 全国求人情報協会]
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