新入社員の勤務形態は、「出社」が約9割。「まずは会社の雰囲気に慣れて欲しい」の声

株式会社学情（本社：東京都千代田区）は、企業・団体の人事担当者を対象に、インターネットアンケートを実施。今回は、「新入社員の勤務形態」に関して調査しました。2024年4月入社の新入社員の勤務形態について、「出社」と回答した企業が88.1％に上りました。「入社1年間は原則毎日出社としている」「出社したほうが、気軽に質問できると思う」「まずは会社の雰囲気に慣れて欲しい」といった声が寄せられています。新入社員研修の実施形式も、約8割の企業が「リアルで実施」と回答。「2023年度からリアルに戻し、入社1年目の退職が減った」「新入社員同士の仲を深めてもらうプログラムを複数用意している」などの声が上がりました。

【TOPICS】

（1）新入社員の勤務形態は約9割が「出社」

（2）若手社員がテレワークをする際の課題は「モチベーションをつかみにくい」が最多

（3）新入社員研修の実施形式は「リアルで実施」が約8割

 

【調査の背景】

リモートワークやWeb商談など、オンラインを活用した仕事の仕方が一般化している他、就職・採用活動においてもWebセミナーやWeb面接が併用されています。オンラインでのコミュニケーションが定着する一方、リアルでコミュニケーションを図るニーズも拡大しています。2024年4月入社の新入社員の勤務形態・新入社員研修の形式について調査しました。

（1）新入社員の勤務形態は約9割が「出社」

　2024年4月入社の新入社員の勤務形態について、「出社」と回答した企業が88.1％に上りました。次いで、「出社とテレワークの組み合わせ」8.9％が続きます。「入社後すぐにテレワークを実施」は0.2％に留まりました。「会社としては、テレワークと出社を組み合わせた勤務を基本としているものの、入社1年間は原則毎日出社としている」「出社のほうが、気軽に質問できると思う」「まずは会社の雰囲気に慣れて欲しい」といった声が寄せられています。

（2）若手社員がテレワークをする際の課題は「モチベーションをつかみにくい」が最多

　若手社員がテレワークを実施する際に課題になる点は、「モチベーションなどの状態がつかみにくい」が82.2％で最多。次いで、「報連相などのコミュニケーション不足」72.6％、「作業の進捗状況や成果の把握が難しい」68.5％が続きます。

（3）新入社員研修の実施形式は「リアルで実施」が約8割

　新入社員研修の実施形式は、「リアルで実施」が79.0％で最多。次いで、「オンラインとリアルを組み合わせて実施」が続きました。「2023年度からリアルに戻し、入社1年目の退職が減った」「新入社員同士の仲を深めてもらうプログラムを複数用意している」「リアルで実施することで、同期同士で刺激し合ったり、助け合ったりして欲しい」「リアルでの研修を基本としつつ、eラーニングや動画での研修も併用している」「配属後は出社とテレワークを組み合わせて勤務してもらうので、研修もオンラインとリアルを組み合わせる」「オンライン商談に対応できるように、一部オンラインでの研修も実施する」などの声が上がりました。

■調査概要

・調査期間：2024年2月22日～2024年3月1日

・調査対象：企業・団体の人事担当者

・有効回答数：617社

・調査方法：Web上でのアンケート調査

※各項目の数値は小数点第二位を四捨五入し小数点第一位までを表記しているため、択一式回答の合計が100.0％にならない場合あります。

■株式会社学情とは

東証プライム上場・経団連加盟企業。法人株主として朝日新聞社・大手金融機関が資本出資。2004年から、「20代通年採用」を提唱。会員数230万人の「20代向け転職サイト5年連続No.1・20代専門転職サイト〈Ｒｅ就活〉」（2019年～2023年 東京商工リサーチ調査 20代向け転職サイト 第1位）や、会員数40万人の「オリコン顧客満足度(R)調査 学生満足度2年連続No.1・スカウト型就職サイト〈あさがくナビ（朝日学情ナビ）〉」（※2022年～2023年 オリコン顧客満足度(R)調査 逆求人型就活サービス 就活支援コンテンツ 第1位）を軸に、業界で唯一20代の採用をトータルにサポートする大手就職・転職情報会社です。

また日本で初めて「合同企業セミナー」を開催し（自社調べ）、合同企業セミナーのトップランナーとして、20代来場数No.1の「20代・30代対象の合同企業セミナー〈転職博〉」（2020年 自社調べ 転職イベントにおける20代来場数 第1位）や、就職イベント来場数2年連続No.1「合同企業セミナー〈就職博〉」（2023年～2024年 東京商工リサーチ調査 就職イベント 来場数 第1位）を運営。2019年には外国人材の就職・採用支援サービス「Japan Jobs」を立ち上げるなど、若手人材の採用に関する多様なサービスを展開しています。

［創業／1976年 資本金／15億円 加盟団体／一般社団法人 日本経済団体連合会、公益社団法人 全国求人情報協会］

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