5社に1社は、新入社員の受け入れ方法を変更。約6割は、Z世代の採用で「価値観の変化を感じると回答。「若手のうちから活躍したいという意欲が高い」の声
【TOPICS】
（1）Z世代の採用や新入社員の受け入れで「価値観の変化を感じる」の回答が6割を超える
（2）5社に1社は、新入社員の受け入れ方法を変更
（3）新入社員の受け入れや人事制度で変更したことは「研修制度」が最多
【調査の背景】
働き手による主体的なキャリア形成への関心が高まっています。特にZ世代は「キャリアの自律」への関心が高いと言われています。Ｚ世代の採用や、新入社員の受け入れにおいて、実際に企業は変化を感じているのかアンケートを実施しました。
（1）Z世代の採用や新入社員の受け入れで「価値観の変化を感じる」の回答が6割を超える
Z世代の採用や新入社員の受け入れにおいて、「価値観の変化を感じる」と回答した人事担当者が、24.7％に上りました。「どちらかと言えば感じることがある」39.5％を合わせると、6割以上の人事担当者が、価値観の変化を感じるとしています。「成果や成長を意識する若手が増えていると思う」「若手のうちから活躍したいという意欲が高い」「自身のキャリア形成への関心が高い」「自身の仕事が、どのように社会に役立つかを重視する人が増えたと思う」「企業理念について質問されることが増えた」「『今の自分の気持ち』を大切にしたいと考える若手が増えている」といった声が上がりました。
（2）5社に1社は、新入社員の受け入れ方法を変更
価値観の変化や「キャリアの自律」への関心の高まりを受け、新入社員の受け入れ方法や人事制度を「変更した」と回答した企業が20.5％に上りました。5社に1社が、価値観の変化を受けて対応していることが分かります。「変更はしていないが、変更を検討している」の回答も37.5％に達しました。
（3）新入社員の受け入れや人事制度で変更したことは「研修制度」が最多
新入社員の受け入れ方法や人事制度で変更したこと、変更を検討していることは「研修制度」が60.7％で最多。次いで、「配属方法」39.3％、「給与体系」35.4％、「評価制度」34.9％が続きました。「能力や成果に応じて、昇進・昇給しやすい制度に変更した」「配属にあたり、本人の希望やキャリアプランを確認するフローを設けた」「社内のキャリアコンサルタントとの面談の機会を設けている」「座学研修から、体験型研修に、研修プログラムを見直した」「受け入れ側の意識のアップデートを行っている」などの声が寄せられています。
■調査概要
・調査期間：2024年2月22日～2024年3月1日
・調査対象：企業・団体の人事担当者
・有効回答数：617社
・調査方法：Web上でのアンケート調査
※各項目の数値は小数点第二位を四捨五入し小数点第一位までを表記しているため、択一式回答の合計が100.0％にならない場合あります。
■株式会社学情とは
東証プライム上場・経団連加盟企業。法人株主として朝日新聞社・大手金融機関が資本出資。2004年から、「20代通年採用」を提唱。会員数230万人の「20代向け転職サイト5年連続No.1・20代専門転職サイト〈Ｒｅ就活〉」（2019年～2023年 東京商工リサーチ調査 20代向け転職サイト 第1位）や、会員数40万人の「オリコン顧客満足度(R)調査 学生満足度2年連続No.1・スカウト型就職サイト〈あさがくナビ（朝日学情ナビ）〉」（※2022年～2023年 オリコン顧客満足度(R)調査 逆求人型就活サービス 就活支援コンテンツ 第1位）を軸に、業界で唯一20代の採用をトータルにサポートする大手就職・転職情報会社です。
また日本で初めて「合同企業セミナー」を開催し（自社調べ）、合同企業セミナーのトップランナーとして、20代来場数No.1の「20代・30代対象の合同企業セミナー〈転職博〉」（2020年 自社調べ 転職イベントにおける20代来場数 第1位）や、就職イベント来場数2年連続No.1「合同企業セミナー〈就職博〉」（2023年～2024年 東京商工リサーチ調査 就職イベント 来場数 第1位）を運営。2019年には外国人材の就職・採用支援サービス「Japan Jobs」を立ち上げるなど、若手人材の採用に関する多様なサービスを展開しています。
［創業／1976年 資本金／15億円 加盟団体／一般社団法人 日本経済団体連合会、公益社団法人 全国求人情報協会］
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